最終更新日:2025/4/22

東洋シヤッター(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 金属製品
  • 建材・エクステリア
  • インテリア・住宅関連
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 住宅(リフォーム)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
20億2,421万円
売上高
206億8700万円(2022年3月期)
従業員
約530名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

☆年間休日122日☆ 半世紀以上の歴史のあるシャッターメーカー!東洋シヤッターは<安全・安心>をお届けします

☆スピード選考いたします☆ Web説明会開催中!! (2025/02/12更新)

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企業のここがポイント

  • やりがい

    シャッターやドアは“もしも”の時に必要!製品を通じて人々の暮らしの「安全・安心」に貢献します。

  • 制度・働き方

    有給休暇取得平均日数約13.2日。プライベートや家族の都合などに合わせて、柔軟に取得可能です。

  • 技術・研究

    ラインナップを充実させるとともに「こんな製品があれば」の声をヒントに開発することにも挑戦中です。

会社紹介記事

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住宅や工場、倉庫などに使われるシャッターは、防犯や防災対策の役割も担う重要な製品。お客様の課題や悩みに対して、営業はスピーディに対応します。(大曾根さん)
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上司や先輩が丁寧に指導やサポートをしてくれる環境。「製品開発がしたい!」という強い意志を持ちながら意欲的に取り組む人は、着実に成長していけます。(松村さん)

シャッター・ドア・金物専業メーカー「東洋シヤッター」の魅力を語る

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仕事を任せてもらい、自分のスタイルで営業ができるのが魅力。困ったことがあれば、上司や先輩が親身に相談に乗ってくれるチームワーク抜群の職場です。(大曾根さん)

【製品から施工方法まで一貫した知識と提案力を強みに】
1年目は同行営業と施工現場にて補佐をしながら業務の流れを習得。2年目からは営業として、住宅・工場・倉庫用のシャッターを工務店様やユーザー様に提案しています。まず、私が営業活動で大切にしているのは「スピード」です。お客様の問い合わせに即対応し、受注後はすぐに工事がスタートできるようにスケジュールを調整。スピード感のある営業で信頼関係を築くとともに、現地に赴き状況を取り付け職人さんに伝え、高品質な製品のスムーズな納品を目指してきました。
シャッターが故障すると人や車の出入りができず、防災面でも不安が生じます。そんなお客様のお困りごとを解決し、感謝されたときに大きなやりがいを実感できます。また、工場一棟すべての製品を任され、設計段階から参加した経験は特に印象深く、竣工後に自分の携わった場所を見るたびに嬉しくなりました。
知識や経験を重ねることで、お客様への提案の幅が広がり、自分の提案が受け入れられるたびに成長を感じます。これからもお客様との関係性を深め、「大曾根さんなら安心できる」と思っていただける営業を目指します。
(大曾根 悠太/奈良中央営業所 営業職/2017年入社)

【鋭い提案で新製品を開発する技術者を目指す】
就職活動をリセットし、イチから将来について考えたいーー。そんな想いで電車から街の風景を眺めていたとき、「世の中に快適、安全、感動を提供できる製品をつくりたい」と意欲が湧き、当社であれば実現できると感じて入社しました。私の主な業務は、止水ドアや防火ドアなど防災関連製品の開発・改良です。教育担当の先輩から、既存製品の課題から原因を分析し、解決策を考えて図面を作成する一連の流れを学んでいます。先輩たちは瞬時に課題解決策を提案し、新製品の開発にも携わっていますが、私は試行錯誤の連続。それでもチームの一員として、ゴールに向かっていくプロセスに面白さを感じています。
防災ニーズの多様化や技術革新に伴い、製品の性能や品質は年々進化しています。現在は先輩のサポート業務が中心ですが、これから製品開発に必要な知識やノウハウを身につけ、「松村さんの意見は凄い」と言われるような鋭い提案で、社会に役立つ新製品を開発したい。その情熱を持って、意欲的に取り組んでいきたいと思います。
(松村 槙彦/技術部 第2技術課 技術職/2021年入社)

会社データ

プロフィール

私たち東洋シヤッターは、関西を拠点としながら全国規模で事業を展開しているシャッターメーカー。1955年の創業以来、主力商品であるシャッターを中心に、より良い製品・より良いサービスを提供し、社会に安全・安心・快適・感動を提供するために歩んでまいりました。
特に、安全に関する社会のニーズは増してきており、そのニーズに答える商品の開発・製造・提供に邁進してまいりました。
又、企業としてあるべき姿に対する社会のニーズも変化してきており、この激しく移り変わる社会環境に対応出来る体制も構築してまいりました。
そんな中、2022年4月から以下の中期経営計画を実行しております。

◎中期経営計画
 TOYO REBORN 3

◎経営理念
   私たちは企業品質の向上を目指し、
   安全・安心・快適・感動を提供するとともに、
   持続可能な社会づくりに貢献します。

◎経営ビジョン
【社会への貢献】
「防ぐ」をキーワードに、ユーザーのいまと未来を守ります
【企業力を磨く】
社会から常に必要とされる企業となるために、強靭な企業基盤を構築します
【変革への挑戦】
あらゆることを一から見直し、「BEST」な企業品質を追求します
【人財の育成】
熱意と誇りを持ち、お客様に信頼される企業人を育成します

改革を進める私たちに必要なのは、新風を吹き込んでくれる「フレッシュな力」です。
意欲に満ちた皆さんと出会えることを楽しみにしています。

事業内容
●各種シャッターおよびその他の建築用建具・建材の製造・取付および販売
●防災・防犯機器の製造・取付および販売
●建築用金物・船舶用金具・装飾金物・家具厨房機器の製造および販売
●上記の保守業務
●建築、設備工事の設計、監理、請負および施工

#キーワード
仙台市 郡山市 水戸市 つくば市 横浜市 富山市 金沢市 静岡市 浜松市 名古屋市 岡崎市 豊橋市 岐阜市 津市 大津市 長浜市 東近江市 京都市 綾部市 奈良市 磯城郡 大阪市 茨木市 寝屋川市 東大阪市 堺市 和歌山市 神戸市 明石市 姫路市 岡山市 広島市 福山市 防府市 高松市 糟屋郡 小倉 北九州市 久留米市 大分市 佐賀市 長崎市 佐世保市 熊本市 宮崎市 鹿児島市 鹿屋市 筑波
ルート営業 研究開発 設計 借上社宅 住宅手当 福利厚生充実 年間休日122日 女性活躍 スピード選考 人物重視 メーカー WEB会社説明会 働き方改革 ワークライフバランス 社会貢献 安定 BtoB メーカー営業
1day仕事体験 インターンシップ オープン・カンパニー 先輩座談会
本社郵便番号 542-0081
本社所在地 大阪市中央区南船場2-3-2 南船場ハートビル12階
本社電話番号 06-4705-2110
第二本社郵便番号 103-0002
第二本社所在地 東京都中央区日本橋馬喰町1-14-5 日本橋Kビル 6階
第二本社電話番号 03-3639-0751
設立 1955年9月10日
資本金 20億2,421万円
従業員 約530名
売上高 206億8700万円(2022年3月期)
代表者 代表取締役社長 岡田 敏夫
事業所 本社/大阪、東京
支店/東京、名古屋、京都、大阪、九州 他 計10支店
営業所/全国主要都市を中心に57カ所
工場/つくば、奈良、九州
関連会社 南東洋シヤッター(株)
平均年齢 43.2歳
株式上場 東京証券取引所(スタンダード市場 No.5936)
沿革
  • 1955年09月
    • 大阪市西淀川区においてシャッターの販売を目的として創業
  • 1957年04月
    • 大阪市西淀川区に大阪工場を開設、軽量シャッターの製造開始
  • 1964年04月
    • 忠岡工場(現大阪府泉南市)の新設、重量シャッターの製造開始
  • 1967年07月
    • 土浦工場新設、軽量・重量シャッターの製造開始
  • 1975年07月
    • 無人制御システムシャッター『リフォレート』を開発、発売
  • 1975年10月
    • 大阪証券取引所市場第二部に株式上場
  • 1975年12月
    • 奈良工場を新設し、大阪工場・忠岡工場を集約
  • 1987年10月
    • (株)日本シャッター製作所と合併し、九州支店・鹿児島支店(現鹿児島営業所)・枚方工場・九州工場・(株)南日本シャッター製作所(現連結子会社、南東洋シヤッター(株))を継承
  • 1989年02月
    • 東京証券取引所市場第二部に株式上場
  • 1989年09月
    • 東京証券取引所および大阪証券取引所の市場第一部に指定替
  • 1991年06月
    • 南東洋シヤッター(株)が鹿児島県姶良郡に工場を新設移転
  • 1991年10月
    • (株)オーシマを合併し、建材部門の拡充を図る
  • 1992年04月
    • 岩住サッシ(株)を合併し、スチールドア部門の拡充を図る
  • 1993年03月
    • つくば工場を新設し、土浦工場を閉鎖する
  • 1993年09月
    • ビル改修システム『ビルファイン』を開発、発売
  • 1995年10月
    • 24時間緊急修理受付、オールラウンド・メンテナンス(ARM)スタート
  • 2003年04月
    • フジテック(株)とエレベーター『遮煙乗場扉』を共同開発、発売
  • 2003年07月
    • 大阪市中央区南船場に本社を移転
  • 2004年01月
    • シャッター落下防止装置「守護神」を開発、発売
  • 2007年03月
    • スリム軽量電動シャッター「カルーナS」を開発、発売
  • 2011年2月
    • ドイツハーマン社グループと業務資本提携契約を締結
  • 2011年3月
    • ハーマンGmbHを割当先とする第三者割当増資を実施
  • 2015年5月
    • 新中期3カ年計画「POWER UP 3」を策定
  • 2018年4月
    • 新中期3カ年計画「BRUSH UP 3」を策定
  • 2021年4月
    • 新中期3カ年計画「BRUSH UP 3+1」を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 0 6
    取得者 3 0 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.1%
      (140名中3名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、新入社員フォロー研修
女性活躍推進研修
2年目3年目集合研修
中堅社員研修、中堅社員フォロー研修
管理者基本研修、管理者フォロー研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
外部セミナー受講支援
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
積算資格認定試験

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
摂南大学
<大学>
岩手大学、東北学院大学、東北福祉大学、千葉大学、筑波大学、高崎経済大学、横浜国立大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、亜細亜大学、青山学院大学、神奈川大学、学習院大学、桜美林大学、大正大学、駒澤大学、国士舘大学、國學院大學、芝浦工業大学、創価大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜商科大学、東京情報大学、東京電機大学、東洋大学、日本文化大学、日本大学、福井県立大学、福井工業大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、静岡大学、中京大学、中部大学、東海大学、名古屋工業大学、名城大学、日本福祉大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、岐阜聖徳学園大学、摂南大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、立命館大学、龍谷大学、関西国際大学、関西大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、神戸学院大学、甲南大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪市立大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、滋賀県立大学、天理大学、同志社大学、奈良大学、帝塚山大学、阪南大学、追手門学院大学、姫路獨協大学、桃山学院大学、関西外国語大学、大和大学、畿央大学、神戸国際大学、放送大学、四天王寺大学、佛教大学、広島国際大学、広島経済大学、東亜大学、徳山大学、岡山商科大学、久留米大学、九州産業大学、鹿児島国際大学、佐賀大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、西日本工業大学、福岡工業大学、福岡大学、別府大学
<短大・高専・専門学校>
岐阜工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校

採用実績(人数) 2016年 23名
2017年 22名
2018年 12名
2019年 13名
2020年 22名
2021年  9名
2022年 13名
2023年 17名
2024年 16名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 15 1 16
    2023年 15 2 17
    2022年 10 3 13
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 16 2 87.5%
    2023年 17 3 82.4%
    2022年 13 0 100%

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