最終更新日:2025/3/17

青木信用金庫

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 信用金庫・労働金庫・信用組合

基本情報

本社
埼玉県
出資金
39億72百万円(2024年3月)
預金量
8,085億10百万円(2024年3月)
職員数
500名(2024年3月) 男性:325名、女性:175名
募集人数
26~30名

青木信用金庫(あおしん・青木信金)は地域密着型コミュニティバンク。自主性を尊重し、明るく風通しの良い職場が魅力です。

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

伝言板画像

◆学生の皆さまへ◆

青木信用金庫にアクセスいただきありがとうございます。

2026年卒の新卒採用を開始いたしました!

少しでもご興味のある方は是非エントリーをお願いいたします!

エントリーいただいた方へ、選考について順次お知らせいたします。

皆様にお会いできることを楽しみにお待ちしております!

青木信用金庫人事部 採用担当
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◇当金庫採用ホームページはこちら◇
https://www.shinkin.co.jp/aoshin/
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モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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埼玉県を中心に37店舗を展開し、地元から「あおしん」の愛称で親しまれている青木信用金庫。地域の祭りや清掃活動などイベントにも参加、地元の一員として溶け込んでいる。
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「産休や育休、短時間勤務など、ライフスタイルの変化に柔軟に対応した制度が充実。男女共に子育て世代が活躍できる環境が整っており、安心して長く働くことができます」

あおしんの職員共通の思いは、本気で地域の人々に向き合い、暮らしを支えつづけること

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職員同士の垣根のない活発なコミュニケーションがお客様それぞれに寄り添った最適なご提案につながっています。


【お客様から頼られるのが、私のやりがい】
「あおしん」の就職説明会や面接に参加した時、私たちの立場に立って考え、話してくださる職員の温かさと、お客様に対する親身な対応に惹かれ、自分もさまざまなご提案を通して地域の人々の役に立ちたいと思いました。
現在、預金テラーとして、預金の入出金や振り込み、住所変更などの各種手続き、投資信託や保険などのご提案等を行うほか、1先だけ渉外の仕事にも携わっています。
テラーはお客様と最も近い距離で接する立場であり、寄り添った丁寧な対応を心掛けています。先日、いつも私を頼ってくださるご高齢の方が、手続きの仕方がわからない書類や領収書を持参されました。時間の許す限り、一つひとつ整理して、代わりに市役所に電話を入れたり内容を確認したりしたところ、「ありがとう。来てよかった」とのお言葉をいただきました。やはり、お客様に喜ばれ、信頼されていると実感できた時に、やりがいを感じます。
今後も投資信託や保険などに関する知識を深め、個人のお客様に対し、預かり資産などのお役に立てるご提案ができるようになりたいですね。
(宮田 あゆ/預金テラー/2019年入庫)

【大切なのは、信頼関係を構築するコミュニケーション】
高校時代の通学ルートに「あおしん」があり、職員の方が毎日、町の掃除をしている様子を見ていました。職員が当たり前のように地域貢献をしている姿に惹かれ、地元の活性化に貢献できる信用金庫で働きたいとの思いから、迷わず当庫に応募しました。
預金・渉外・融資と経験し、現在は渉外係の係長として、法人と個人のお客様を定期的に訪問し、毎月の積立金のお預かりや融資のご案内、預かり資産のご提案などを行っています。融資を経験したことで、融資やローンの実務、必要書類に関する知識を深められました。
ある時、住宅ローンを借り換える相談をお受けしました。難題が多々あったのですが、できる限りお客様のためになるご提案をして、ご家族を保証人から外したいというご要望もかなえることができました。それは、お客様の深い事情まで知らないとできないことでした。私を信頼して任せてくださったと思うと、大きな達成感も感じます。
これからも、融資に関する知識を深め、お客様に寄り添った精度の高いご提案ができる人財になりたいと思っています。
(大野 政嗣/渉外係 係長/2015年入庫)

会社データ

プロフィール

青木信用金庫(あおしん)は1948年の創業以来、埼玉県及び東京都にある37店舗のネットワークで心のかよう地域密着型の金融サービスを提供し、地域社会との深い信頼関係で結ばれ、中小企業の発展と地域経済の活性化に貢献するコミュニティバンクを目指してきました。

事業内容
信用金庫法に基づく金融業務を行っています。
1.預金業務
 当座預金・普通預金・貯蓄預金・納税準備預金・
 通知預金・定期預金・定期積金など
2.融資業務
 事業先融資
 個人融資(住宅ローン、教育ローン、カーライフプランなど)
3.為替業務
 内国為替業務
4.各種代理業務
5.投資信託業務
6.保険の窓口販売業務(損害保険、生命保険)
7.その他付帯業務
本社郵便番号 332-0032
本社住所 埼玉県川口市中青木2-13-21
本社電話番号 048-251-5886
創立 1948年6月1日
出資金 39億72百万円(2024年3月)
職員数 500名(2024年3月)
男性:325名、女性:175名
預金量 8,085億10百万円(2024年3月)
事業所 本部・本店営業部/川口市中青木
支店/県内35店舗および東京都足立区1店舗
営業地区 (埼玉県) 川口市、さいたま市、蕨市、春日部市、越谷市、草加市、戸田市、和光市、久喜市、八潮市、三郷市、蓮田市、白岡市、上尾市、朝霞市、志木市、桶川市、富士見市、新座市、幸手市、所沢市、川越市、ふじみ野市、北本市、鴻巣市(旧北足立郡吹上町、旧北埼玉郡川里町を除く)、坂戸市、鶴ヶ島市、吉川市、北足立郡伊奈町、入間郡三芳町、比企郡川島町、南埼玉郡、北葛飾郡
(東京都) 板橋区、北区、足立区、葛飾区、清瀬市
代表者 理事長  木滝 崇弘
専務理事 小山 裕庸
常務理事 井上 勝彦
常務理事 森本 実
平均年齢 42.3歳(2024年3月)
平均勤続年数 20.2年(2024年3月)
業績 決算期   預金高  融資高
───────────────
2024.03  8,085  4,244
2023.03  8,155  4,299
2022.03  8,109  4,263
2021.03  8,021  4,279
2020.03  7,573  3,920
(単位:億円)
財務諸表 決算期   経常利益  当期利益 自己資本比率(%)
──────────────────────
2024.03  1,646   1,558    8.80
2023.03  1,673   1,572    8.22
2022.03  1,568   1,334    7.56
2021.03   943    593    7.23
2020.03   702    504    7.00
2019.03  1,461   1,021    7.17
(単位:百万円)
沿革
  • 1948年
    • 川口市青木町3丁目において有限責任青木信用組合として営業開始
      組合長に長堀千代吉就任
  • 1951年
    • 信用金庫法により青木信用金庫に改組
  • 1971年
    • 2代理事長に爪川喜之助就任
  • 1977年
    • 3代理事長に山口義光就任
      預金量1,000億円達成
  • 1985年
    • 預金量2,000億円達成
  • 1989年
    • 4代理事長に長堀健治就任
      預金量3,000億円達成
  • 1991年
    • 「あおしんビジネスクラブ」発足
      預金量4,000億円達成
  • 1998年
    • 預金量5,000億円達成
      創立50周年
  • 2000年
    • 投資信託窓販業務取扱開始
      デビットカードサービス取扱開始
      インターネットバンキングサービス取扱開始
      しんきんゼロネットサービス取扱開始
  • 2001年
    • スポーツ振興くじ(toto)払戻し業務取扱開始
      新営業店システム全店稼働
      損害保険の窓口販売業務取扱開始
      5代理事長に今泉裕就任
      新ホストシステム稼働
      通帳繰越対応ATM全店導入
  • 2002年
    • 生命保険の窓口販売業務取扱開始
      消費者金融系カード4社及び生命保険会社1社へのATM開放拡大
  • 2003年
    • アイワイバンク銀行(現:セブン銀行)とのATM提携の取扱開始
  • 2004年
    • 決済用普通預金の取扱開始
  • 2005年
    • 新インターネットバンキングサービス取扱開始
      ATMによる他庫(行)カード振込業務の取扱開始
  • 2008年
    • 創立60周年
      イオン銀行とのATM提携の取扱開始
  • 2009年
    • 新オンラインシステムへ移行(SBOC東京加盟)
  • 2010年
    • 株式会社ビューカードとのATM提携の取扱開始
  • 2011年
    • 預金量6,000億円達成
      視覚障がい者対応ATMを全店に設置
  • 2013年
    • でんさい(電子記録債権)の取扱開始
  • 2015年
    • 預金量7,000億円達成
  • 2017年
    • 6代理事長に清水博司就任
  • 2018年
    • 創立70周年
      スマートフォンによる普通預金口座開設サービスの取扱開始
  • 2019年
    • 本部ビルの照明LED化工事実施
  • 2020年
    • 女性渉外担当者の導入
      預金量8,000億円達成
  • 2022年
    • 7代理事長に木滝崇弘就任
      次期勘定系システム(Opt BAE)に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 9 13 22
    取得者 8 13 21
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    88.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.7%
      (109名中4名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
〇教育制度
 職能資格制度に基づく通信講座、新入職員研修、階層別研修、職能別研修
〇研修制度
◎1年目
【4月】新入職員研修…2週間程度。信用金庫職員としての基礎を学びます。
【4~6月】新入職員OJT…配属後6月末まで先輩職員がマンツーマンで業務指導を行います。
【7月以降】新入職員フォロー研修…1日研修。お互いの経験を情報共有します。
【年度末頃】新入職員ベーシック研修…1日研修。1年間の振り返りと先輩職員となるにあたっての心構えを学びます。
◎2年目以降
入庫3年目・5年目研修、各種業務・職位に応じた研修があります。
◎その他 
【サタデースクール】1年目から参加できる自由参加の土曜勉強会です。年に数回、様々なテーマで開催しています。
自己啓発支援制度 制度あり
◎必修通信講座
 必修講座を受講し、合格した受講料の全額補助が受けられます。
◎任意通信講座
 業務に準ずる講座、資格取得のための講座を受講し、合格した受講料の補助が受けられます。
◎e-learning
 金融機関e-JINZAIにて、必要な知識やスキルをWEB動画で学ぶことが出来ます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢学院大学、共栄大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、上武大学、昭和女子大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京富士大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、白鴎大学、フェリス女学院大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立教大学、立正大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
大妻女子大学短期大学部、川口短期大学、浦和大学短期大学部、実践女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、城西短期大学、埼玉コンピュータ&医療事務専門学校、アルスコンピュータ専門学校、共立女子短期大学

採用実績(人数) 2025年(予定)大卒21名 短大卒1名 専門卒1名
2024年   大卒15名 短大卒3名
2023年   大卒17名 短大卒2名
2022年   大卒18名
2021年   大卒4名
2020年   大卒13名 短大卒2名 高卒4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 8 10 18
    2023年 8 11 19
    2022年 10 8 18
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 18 0 100%
    2023年 19 0 100%
    2022年 18 3 83.3%

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