最終更新日：2025/4/21

藤原産業(株)

正社員

業種

商社（インテリア・住宅関連）
商社（文具・事務用品・日用品）

基本情報

本社: 兵庫県

資本金: 8,448万円

売上高: 648億円（2023年6月期）

従業員: 895名正社員350名（男性227名・女性123名）・パートタイマー545名（2023年12月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

お知らせ・イベント（全2件）	日経新聞連動特集関西版【優良企業特集】近日出展予定のマイナビイベント一覧開く他1件
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もっと伝えたい	藤原が原点！身近な生活を支える企画開発型専門商社を知ろう！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

チャレンジと進化を続けて127年。業界のリーディングカンパニー（業界シェア80％）として、常に時流に適合し、かろやかに活動する、あらゆるツールの企画開発型商社です。

藤原産業ページへようこそ！（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！藤原産業株式会社です。
当社ページをご覧いただきありがとうございます。
こちらでは当社の最新情報をお伝えしていきます。

総務部　採用担当

企業のここがポイント

職場環境

2023年度の年平均有給休暇取得日数は13.2日と多く、休暇を取りやすい環境です。
安定性・将来性

創業127年、ホームセンター業界で抜群の存在感。企画開発型商社として今後も成長を続けます。
技術・研究

企画開発型商社としての強みを生かし、国内外のメーカーとの商品開発に取り組んでいます。

会社紹介記事

50万点を超える取り扱い商品から顧客のニーズに合った商品を紹介。全国のホームセンターに対して商品や売場構成の提案などを行っています。年間1,000点を超えるオリジナルブランド商品を開発する藤原産業。販売現場を知る強みと、ユーザーの声を活かしたモノづくりで、より進化した商品を生み出しています。

: 50万点を超える取り扱い商品から顧客のニーズに合った商品を紹介。全国のホームセンターに対して商品や売場構成の提案などを行っています。

: 年間1,000点を超えるオリジナルブランド商品を開発する藤原産業。販売現場を知る強みと、ユーザーの声を活かしたモノづくりで、より進化した商品を生み出しています。

兵庫県を本拠地に全国のホームセンターを網羅！藤原産業は企画開発型商社です

DIYとは、自らの手で快適な生活空間を創造すること。当社はDIYツールの提供を通じ、プロからエンドユーザーまで幅広いお客様に快適生活を提案しています。	【創業127年の企画開発型商社】今から百十余年前、金物の街・兵庫県三木市に誕生した藤原産業は創業以来、各種ツールの開発と販売一筋に歩んできた企業です。全国のホームセンターやプロショップを対象に、電動工具や作業工具、大工道具、園芸機器、園芸用具などDIYツールと呼ばれる商品を提供。単なる商社としてではなく、企画開発型商社として高い評価を得ています。【3つのチカラが大きな強み】そんな当社の強みとなるのが「提案営業力」「商品開発力」「情報物流力」という3つのチカラ。日本全国を網羅するきめ細かい「提案営業力」で国内ホームセンターマーケットのストアカバレッジ率80％を獲得し、卓越した「商品開発力」によって生み出される年間1,000点もの自社ブランド新商品は、約10万点にのぼる取扱商品を強力にバックアップしています。さらに、最新の「情報物流力」を駆使し、大規模チェーン化が進むホームセンターマーケットのニーズに応える物流システムも構築。スピーディ・正確・ローコストな商品供給を可能にし、お客様からの信頼を揺るぎないものへと高めました。私たちは今後も、創業から百年以上続く歴史と信頼を守るため、変革とチャレンジを続け、業界のリーディングカンパニーとしてさらなる成長を目指します。例えば、現在は兵庫県にしかない商品の研修スペースを関東にも設け、東京以北のお客様に、より便利な環境をお届けするほか、時代のニーズに応じた商品拡大にもますます力を注ぎます。また、拡大する園芸市場を見据え、そのトップを目指すことも私たちのビジョンの一つです。

DIYとは、自らの手で快適な生活空間を創造すること。当社はDIYツールの提供を通じ、プロからエンドユーザーまで幅広いお客様に快適生活を提案しています。

【創業127年の企画開発型商社】
今から百十余年前、金物の街・兵庫県三木市に誕生した藤原産業は創業以来、各種ツールの開発と販売一筋に歩んできた企業です。全国のホームセンターやプロショップを対象に、電動工具や作業工具、大工道具、園芸機器、園芸用具などDIYツールと呼ばれる商品を提供。単なる商社としてではなく、企画開発型商社として高い評価を得ています。

【3つのチカラが大きな強み】
そんな当社の強みとなるのが「提案営業力」「商品開発力」「情報物流力」という3つのチカラ。日本全国を網羅するきめ細かい「提案営業力」で国内ホームセンターマーケットのストアカバレッジ率80％を獲得し、卓越した「商品開発力」によって生み出される年間1,000点もの自社ブランド新商品は、約10万点にのぼる取扱商品を強力にバックアップしています。さらに、最新の「情報物流力」を駆使し、大規模チェーン化が進むホームセンターマーケットのニーズに応える物流システムも構築。スピーディ・正確・ローコストな商品供給を可能にし、お客様からの信頼を揺るぎないものへと高めました。

私たちは今後も、創業から百年以上続く歴史と信頼を守るため、変革とチャレンジを続け、業界のリーディングカンパニーとしてさらなる成長を目指します。例えば、現在は兵庫県にしかない商品の研修スペースを関東にも設け、東京以北のお客様に、より便利な環境をお届けするほか、時代のニーズに応じた商品拡大にもますます力を注ぎます。

また、拡大する園芸市場を見据え、そのトップを目指すことも私たちのビジョンの一つです。

会社データ

プロフィール	『ツールは人とともに！』　すべては、ツールを使っていただくお客様のために！　プロから一般ユーザーまで、あらゆるユーザーの快適生活の実現を目指すDIYツールの企画開発型商社です！園芸関連商品も多数ラインナップ。魅力あるガーデニングライフにも対応しています。 ○先見性とチャレンジ精神あふれる社風【DIY商社の先駆者】　1967年（昭和42年）、当社の三代目社長が商工会議所の米国流通視察団に参加して渡米、その際アメリカ全土でのDIYとホームセンターの隆盛に刺激を受ました。当時はまだ日本へはDIYが広まっておらず、藤原産業自体もプロ仕様・職人向けのいわゆる大工道具や工具の卸販売会社でした。視察の翌年から日曜大工部門を設けDIY用品の取り扱いをはじめた。その後、今では4兆円市場とまでいわれるホームセンター業界とともに成長を続け、業界で抜群の存在感を示しています。そのような先見性とチャレンジ精神にあふれた多くの社員が活躍する社風です。 ○企画開発型商社　本社（兵庫県三木市）を核とし、近畿支店（兵庫県同）、東京支店（埼玉県）および札幌、仙台、中部（愛知県）、広島、九州などに営業所を持ち、取引企業数はツールメーカーやホームセンターなど全国350社3,000店舗以上。商品数は、ハンドツール、パワー（電動）ツール、ガーデンツールといったDIY主要商品を中心に約100,000アイテムにものぼります。その多くが自社ブランド商品です。全国にネットワークを持つ情報物流力を活かし、ニーズをきめ細かく正確に把握できること、国内外のメーカーと新たな商品開発に取り組んでいける企画開発力が当社の強みです。 ○魅力あふれる売り場・売り方の提案　当社の営業スタッフは、お得意先から信頼される商品提案だけでなく、ホームセンターに来店されるお客様にとって、分かりやすく楽しく商品を選べる魅力ある売り場レイアウトや売り方の提案も行っています。DIYツールには様々な機能と用途があり、分かりやすい売り場作りが必須です。また、ツールには使う楽しみ、選ぶ楽しみ、作る楽しみがあります。魅力ある売り場の提案も必須です。
事業内容	各種ツールの企画開発型商社。日常生活からプロユーザーまで、幅広いシーンで、安全・快適に使っていただける、あらゆるツールを供給することで、より良い住まいと暮らしの創造に貢献しています。具体的には、全国ホームセンターへの各種ツール（電動工具・作業工具・大工道具・園芸用具・園芸機器）のマーチャンダイジング（商品開発・販売・流通・輸出入）を行っています。暮らしを便利に快適にする工具をお届けします。

プロフィール

『ツールは人とともに！』
　すべては、ツールを使っていただくお客様のために！
　プロから一般ユーザーまで、あらゆるユーザーの快適生活の実現を目指すDIYツールの企画開発型商社です！園芸関連商品も多数ラインナップ。魅力あるガーデニングライフにも対応しています。

○先見性とチャレンジ精神あふれる社風【DIY商社の先駆者】
　1967年（昭和42年）、当社の三代目社長が商工会議所の米国流通視察団に参加して渡米、その際アメリカ全土でのDIYとホームセンターの隆盛に刺激を受ました。当時はまだ日本へはDIYが広まっておらず、藤原産業自体もプロ仕様・職人向けのいわゆる大工道具や工具の卸販売会社でした。視察の翌年から日曜大工部門を設けDIY用品の取り扱いをはじめた。その後、今では4兆円市場とまでいわれるホームセンター業界とともに成長を続け、業界で抜群の存在感を示しています。そのような先見性とチャレンジ精神にあふれた多くの社員が活躍する社風です。

○企画開発型商社
　本社（兵庫県三木市）を核とし、近畿支店（兵庫県同）、東京支店（埼玉県）および札幌、仙台、中部（愛知県）、広島、九州などに営業所を持ち、取引企業数はツールメーカーやホームセンターなど全国350社3,000店舗以上。商品数は、ハンドツール、パワー（電動）ツール、ガーデンツールといったDIY主要商品を中心に約100,000アイテムにものぼります。その多くが自社ブランド商品です。
全国にネットワークを持つ情報物流力を活かし、ニーズをきめ細かく正確に把握できること、国内外のメーカーと新たな商品開発に取り組んでいける企画開発力が当社の強みです。

○魅力あふれる売り場・売り方の提案
　当社の営業スタッフは、お得意先から信頼される商品提案だけでなく、ホームセンターに来店されるお客様にとって、分かりやすく楽しく商品を選べる魅力ある売り場レイアウトや売り方の提案も行っています。DIYツールには様々な機能と用途があり、分かりやすい売り場作りが必須です。また、ツールには使う楽しみ、選ぶ楽しみ、作る楽しみがあります。魅力ある売り場の提案も必須です。

事業内容

各種ツールの企画開発型商社。
日常生活からプロユーザーまで、幅広いシーンで、安全・快適に使っていただける、あらゆるツールを供給することで、より良い住まいと暮らしの創造に貢献しています。
具体的には、全国ホームセンターへの各種ツール（電動工具・作業工具・大工道具・園芸用具・園芸機器）のマーチャンダイジング（商品開発・販売・流通・輸出入）を行っています。

暮らしを便利に快適にする工具をお届けします。

本社郵便番号	673-0403
本社所在地	兵庫県三木市末広3-11-31
本社電話番号	0794-83-3131（代）
創業	明治30（1897）年1月10日
設立	昭和19（1944）年4月17日
資本金	8,448万円
従業員	895名正社員350名（男性227名・女性123名）・パートタイマー545名（2023年12月現在）
売上高	648億円（2023年6月期）
事業所	【本社】兵庫県三木市【情報サービスセンター】兵庫県三木市【支店】東京支店（埼玉県川口市）、近畿支店（兵庫県三木市）、中部支店（愛知県豊田市）、九州支店（佐賀県鳥栖市）【営業所】札幌営業所、帯広営業所、青森営業所、仙台営業所、熊谷営業所、神奈川営業所、水戸営業所、静岡営業所、郡山営業所、長野営業所、金沢営業所、高松営業所、広島営業所、鹿児島営業所【物流拠点】匠台第1商品センター、匠台第2商品センター、匠台第3商品センター、匠台ガーデンセンター（兵庫県小野市）、東日本商品センター（埼玉県熊谷市）、茨城商品センター（茨城県笠間市）
主な取引先	全国ホームセンター、工具専門店・プロショップ、園芸専門店
平均年齢	37歳（男39歳・女32歳）
沿革	創業明治30年（1897年）初代藤原長太郎が藤原長太郎商店を創業、日本剃刀の製造を始める。設立昭和19（1944）年、藤原産業(株)として改組。昭和20年（1945年）終戦と同時に、鋸・鉋の製造及び自転車のハンドル製造を開始。昭和42年（1967年）日曜大工部門を設置。昭和49年（1974年）東京営業所を設置（東京都港区浜松町）。昭和57年（1982年）九州営業所設置。昭和60年（1985年）東京営業所新築移転（埼玉県川口市）。昭和61年（1986年）札幌営業所設置、九州営業所を新築移転。昭和62年（1987年）東京営業所を支店に昇格。仙台営業所設置。平成2年　（1990年） FKDC（藤原産業関東デリバリーセンター）竣工稼動。平成4年　（1992年）中央物流センター竣工稼動。平成6年　（1994年）中部営業所設置。仙台営業所を新築移転。東京支店社員寮新築。平成8年　（1996年）広島営業所設置。平成11年（1999年）匠台商品センター竣工稼動。平成12年（2000年）情報サービスセンター設置。九州営業所を新築移転。平成16年（2004年）中部営業所を新築移転。平成19年（2007年）匠台第2商品センター竣工稼動。匠台商品センターを匠台第1商品センターに名称変更。平成20年（2008年）近畿営業所を近畿支店に昇格。情報サービスセンターに研修センターを開設。平成24年（2012年）匠台第3商品センターが稼働。平成26年（2014年）東日本商品センター（埼玉県熊谷市）が稼働。平成28年（2016年）九州営業所を九州支店に昇格。中部営業所を中部支店に昇格。平成29年（2017年）札幌営業所を移転。熊谷営業所を開設。平成30年（2018年）鹿児島営業所を開設。神奈川営業所を開設。金沢営業所を開設。令和1年（2019年）帯広営業所を開設。令和2年（2020年）郡山営業所を開設。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	10名	8名	18名
取得者	0名	8名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （3名中0名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、営業研修等
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞跡見学園女子大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、久留米大学、群馬県立女子大学、甲子園大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸国際大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸親和女子大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、公立鳥取環境大学、国際武道大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、島根大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、西南学院大学、清和大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高崎経済大学、高松大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、天理大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東北芸術工科大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎県立大学、名古屋学院大学、日本女子大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、松山大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和光大学＜短大・高専・専門学校＞大手前短期大学、大原簿記専門学校神戸校、神戸女子短期大学、城西短期大学、武庫川女子大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------------------ 大卒　　　13名　　13名　　16名　　11名　　　6名短大卒　　ー　　　3名　　1名　　ー　　　　2名高卒　　　2名　　４名　　 2名　　 2名　　　 1名

採用実績（学校）

＜大学＞
跡見学園女子大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、久留米大学、群馬県立女子大学、甲子園大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸国際大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸親和女子大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、公立鳥取環境大学、国際武道大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、島根大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、西南学院大学、清和大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高崎経済大学、高松大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、天理大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東北芸術工科大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎県立大学、名古屋学院大学、日本女子大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、松山大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和光大学
＜短大・高専・専門学校＞
大手前短期大学、大原簿記専門学校神戸校、神戸女子短期大学、城西短期大学、武庫川女子大学短期大学部

採用実績（人数）

　　　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
------------------------------------------------------------------
大卒　　　13名　　13名　　16名　　11名　　　6名
短大卒　　ー　　　3名　　1名　　ー　　　　2名
高卒　　　2名　　４名　　 2名　　 2名　　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	4名	5名	9名
2023年	8名	5名	13名
2022年	9名	10名	19名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	9名	0名	100%
2023年	13名	0名	100%
2022年	19名	3名	84.2%

先輩情報

ネット通販向けの提案を通じて、新たなニーズを開拓する。: 山根　友里（やまね　ゆり）

2012年

立正大学

法学部　法学科卒

EC事業部

ネット通販店舗向けの提案

QRコード

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セミナー／説明会（全7件）	【おしらせ】会社説明会に関して ■【総合職・一般事務職対象／西日本・本社採用(兵庫)】説明会のご案内■ ■【総合職・一般事務職対象／東日本・東京支店採用(埼玉)】説明会のご案内■ ■【全国エリア対象／ＷＥＢセミナー】のご案内■ ■【総合職・一般事務職対象／東日本・茨城採用(茨城)】説明会・選考会のご案内■ ■【総合職・一般事務職対象／西日本・本社採用(兵庫)】説明会・選考会のご案内■ ■【総合職・一般事務職対象／東日本・東京支店採用(埼玉)】説明会・選考会のご案内■ 開く他6件
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