最終更新日:2025/6/18

(株)公益社

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 冠婚葬祭
  • サービス(その他)
  • イベント・興行
  • 空間デザイン・ディスプレイ
  • ホテル・旅館

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
1億円
売上高
非公開
従業員
654名 ※2022年3月現在
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

※スピード選考実施※【プライム上場企業グループ/創業90年超】人生に寄り添い、「まごころ葬儀」を大切にする会社です#関西エリア限定職あり#内々定まで最短2週間#既卒

  • My Career Boxで応募可

勤務エリア選択可!オンライン会社説明会へぜひご予約ください! (2025/06/04更新)

伝言板画像

関西エリア限定の職種(セレモニースタッフ)のコースを追加しました。

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    6月~8月にかけて、有休取得推進を行っており連休取得を推奨しています。

  • 安定性・将来性

    東証プライム上場のグループ中核企業であり、90年超の歴史を有しています。

  • やりがい

    ご遺族様を支える大切な仕事になるため、やりがいを持って働けます。

会社紹介記事

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天神橋会館の外観です。関東~近畿圏まで60を超える自社会館を保有しています。
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「まごころ葬儀」を創造することを胸に、大切な故人とのお別れをお手伝いさせていただいております。

「まごころ葬儀」を創っていきます

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公益社では様々な職種をご用意。それぞれのフィールドで活躍いただけるよう社員の教育体制に力を入れています。

まごころ葬儀を創造する
短い言葉ですが、この言葉に込められた重みは相当なものです。

お客様一人ひとりに寄り添ってお手伝いすること。
それがまごころ葬儀を創造するということだと私たちは考えます。

【公益社とは】
当社は、東証プライム市場上場の燦ホールディングスグループの中核企業です。
グループの力を活かし、お客様の人生に寄り添えるよう事業を行っています。

【公益社の強み】
「個々のお客様に応じた質の高い葬祭サービス」が弊社の強みです。葬祭ビジネスの原点は「人」が「人」を支えるものだと私たちは考えています。
そのため当社では、人材教育に特に注力しています。
自社の研修センターで基本的なマナーから葬祭の知識等を習得でき、安心して仕事に取り組める研修体制を確立しています。毎年階層別の研修等も実施し、葬祭のプロとしてだけでなく、社会人としてどこにでも通用する人材に育てます。

▼弊社が運営しているnote(より詳しく弊社のことを知りたい場合は、ぜひご覧ください!)
https://note.com/sanhd_life_e_s

会社データ

プロフィール

当社のページをご覧くださり、誠にありがとうございます。

当社は、大阪と東京に本社を構えており、東証プライム上場をしている燦ホールディングス株式会社のグループ中核葬儀会社です。

公益社は、90年を超える歴史の中で、信頼される企業としての組織基盤の整備に注力しており、プライバシーマーク取得などを行い、透明性の高い組織づくりを行っております。

【社長メッセージ】
近年の葬祭業界は、かつてない程の大きな変化の時期を迎えています。
お客様の意識や価値観の変化に伴い、お葬式のかたちや求められるサービスも実に多様化しつつあります。
そんな大きな変化の中で、常に葬祭業界を牽引してきた私たちに求められるのは、 継続して守るべきものは守り、時代の変化に合わせて変えていくべきものは変え、常に進化し発展していこうという姿勢です。
私たちの経営理念である「最期のお別れを尊厳あるかたちでお手伝いする」とは──
そして、これまで公益社が標榜してきた「まごころ葬儀の創造」とは──
お客様の心に寄り添い、ご葬儀を中心とした「人生の最期のお手伝い」をさせていただくことで、日本人の生きる基盤であり、古くから大切にされてきた、供養し慰霊する文化、家族の絆を大切に守っていこうということです。
私たちの事業は、当社で働く社員をはじめとする「人」が財産であり、そのすべてであると言っても過言ではありません。
これからも私たちは、守るべきものを守り、変えるべきものを変えながら「人」を通して、お客様、地域社会に<安心>という価値をお届けしてまいります。
そして、私たち公益社は、一人ひとりが主体的により良く生きることを実践し、お客様、家族、地域社会に広く深く貢献する企業を目指します。

#東京 #神奈川 #兵庫 #大阪 #奈良

事業内容
葬祭事業、生花販売事業、一般貨物(霊柩)自動車運送事業、
保険代理業、仏壇・仏具販売事業、葬祭用贈答品販売事業

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男女ともに、また未経験の方でも活躍いただける環境がございます!安心してご参加ください!

本社郵便番号 530-0041
本社所在地 大阪府大阪市北区天神橋4-6-39 燦ホールディングスグループ大阪本社ビル4F
本社電話番号 0120-314-023
第二本社郵便番号 107-0062
第二本社所在地 東京都港区南青山1-1-1 新青山ビル西館14階
第二本社電話番号 03-5786-9628
創業 1932年
設立 2004年10月1日(1932年創業の「株式会社公益社」の事業を会社分割により承継)
資本金 1億円
従業員 654名 ※2022年3月現在
売上高 非公開
事業所 東京本社・大阪本社

【東京:自社会館所在地】
・世田谷区
・港区
・大田区
・杉並区
・板橋区
・練馬区
・葛飾区
・武蔵野市
・調布市
・国分寺市
・東久留米市

【神奈川:自社会館所在地】
・川崎市
・横浜市

【千葉:自社会館所在地】
・船橋市

【大阪:自社会館所在地】
・大阪市
・豊中市
・箕面市
・池田氏
・吹田市
・高槻市
・守口市
・寝屋川市
・枚方市
・東大阪市
・羽曳野市
・堺市
・岸和田市
・大東市
・東大阪市

【奈良:自社会館所在地】
・奈良市
・生駒市

【兵庫:自社会館所在地】
・神戸市
・尼崎市
・西宮市
・宝塚市
・川西市

関東21会館、関西46会館がございます。
詳細はHPをご確認ください。
関連会社 燦ホールディングス(株)
(株)タルイ
(株)葬仙
エクセル・サポート・サービス(株)
平均年齢 41.8歳
人材育成方針 「人を最も重要な経営資源(資源・資産)」と位置づけ、イキイキと誇りを持って働く社員と社員一人ひとりの力量、能力向上がブランド力の源であり会社発展の原動力であるとの認識に立っています。
公益社は、現状に満足せず、「サービスの質の向上」を追求し実現し続けることができるようなスペシャリストを養成するべく、各種研修プログラムなど教育体系の充実を図っています。
企業活動を通じて、「お客様の安心を保証」「お客様の信頼を獲得」「お客様の満足を創造」することが、当社が存在する唯一の理由であるからです。
Q&A 1 【Q】
葬祭業界未経験ですが応募は可能でしょうか?

【A】
もちろん、応募可能です。葬祭業界経験の有無は問いません。
葬祭業界の経験が無い方でも、これまでのご経験や職業観等から真剣に「葬祭業界で働きたい」という方であれば、問題ありません。
Q&A 2 【Q】
応募にあたり、何か資格や知識が必要でしょうか?

【A】
運転免許(AT可)が必要となります。
また、教育研修体制を整えていますので、入社後は関係者がサポートいたします。知識が無くても安心してご入社頂ける環境です。
Q&A 3 【Q】
どのような人材が求められているでしょうか?

【A】
まず、上記のとおり、真剣に「葬祭業界で働きたい」という想いがあり、弊社の経営理念である「まごころ葬儀」の実現に共感して頂ける方、という条件は必須です。
その他では、「物事を前向きに捉え、自発的・積極的に行動できる」「チャレンジ意識を持っている」「自己啓発の意識を持ち、成長目標を持っている」等といった人材を求めています。
Q&A 4 【Q】
入社した後、勤務地が変わることはありますか?

【A】
あります。一般的に他の会社でも実施されていますが、定期的に人事異動を行っています。
人事異動により、様々な営業所やそれぞれの地域性等を経験して頂き、ステップアップを図る目的で実施しています。
Q&A 5 【Q】
業種柄、勤務体系は不規則だと思うのですが、休日に会社から呼び出されたりするのでしょうか?

【A】
弊社では、シフト制で休日や夜勤当番を決定します。(夜勤は関東のみ)
休日に電話で出勤を依頼することは基本的にありません。
また、ワークライフバランスの観点から、閑散期に長期連休(7日間)も取得するよう運用しています。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.1時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 10 3 13
    取得者 9 3 12
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    90.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (60名中6名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
4月1日から10日間程度、大阪にて集合研修を実施。(関東配属者含む)
以降は配属先にてOJT研修。
「葬祭ディレクター」の資格取得研修も行っております。

■葬儀社の研修
公益社には教育研修を行う部署があります。

葬祭業界は戦後も長い間ずっと職人的徒弟制度の文化を持っていました。
仕事は教わるものではなく、見て盗めというという考え方です。
しかしこのやり方では、スタッフ間同士の幅広い情報の交換は行われず、スタッフによってやり方もレベルもバラバラになってしまいます。現在も大手葬儀社でありながらこういった前近代的な仕組みの葬儀社は多いのです。

■公益社の研修制度
弊社は20年前に業界に先駆けて新卒採用を始めた段階で、計画的かつ効果的な育成プログラムを導入いたしました。
新入社員は、遺族のお役に立ちたいという情熱は持っていますが、葬儀に関してはほとんど何も分からないという状態です。
そんな新入社員に対して座学、実技演習、OJTを適切に取り混ぜながら最短距離で高いレベルに達することができるよう、育成していきます。
座学では長年の葬儀スタッフ育成の過程で作成された独自のテキストを使用します。
実技演習では教育研修部のベテランスタッフの指導のもと公益社のノウハウを体で覚えていただきます。
入社1年目は慣れない業務で不安も多いと思いますが、専属のメンター(指導員)を付けることによって、スキルだけでなくメンタル的にもサポートしています。

■新入社員になる皆様へ
また一人前になった後も、中堅・ベテランにかかわらず、勉強会や実務試験を行うことにより誰が担当者であっても常に高い公益社クオリティをお客様に提供できるような仕組みを持っています。
あなたがもし、葬祭業界のトップレベルになりたいのであれば、公益社を目指してください。
我々が全力でサポートします。
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援制度
・eラーニング受講可能
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、日本大学、流通科学大学
<大学>
関西大学、天理大学、京都先端科学大学、京都産業大学、東京国際大学、東京経済大学、和光大学、獨協大学、龍谷大学、立命館大学、立正大学、東海大学、帝塚山大学、帝京大学、追手門学院大学、鳥取大学、北海学園大学、法政大学、文教大学、福井大学、武蔵大学、日本大学、奈良大学、拓殖大学、大谷大学、大正大学、大手前大学、大阪成蹊大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、同志社大学、大阪産業大学、大阪国際大学、大阪工業大学、大阪芸術大学、大阪経済法科大学、大阪経済大学、大阪観光大学、桃山学院大学、大阪教育大学、大阪学院大学、専修大学、千葉商科大学、仙台大学、摂南大学、聖泉大学、成城大学、神奈川大学、神戸女子大学、神戸国際大学、神戸学院大学、神戸海星女子学院大学、常磐会学園大学、常磐大学、城西大学、駿河台大学、淑徳大学、四天王寺大学、桜美林大学、阪南大学、香川大学、甲南大学、駒澤大学、近畿大学、京都文教大学、京都女子大学、学習院大学、実践女子大学、金沢大学、花園大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、京都橘大学、東北工業大学、東洋大学、明治大学、明星大学、立教大学、広島大学、中央大学
<短大・高専・専門学校>
関西保育福祉専門学校、京都建築専門学校、大原簿記専門学校大阪校、大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪ベルェベル美容専門学校、辻学園調理・製菓専門学校、東放学園音響専門学校、東放学園専門学校、日本ヒューマンセレモニー専門学校、日本工学院専門学校、武蔵野調理師専門学校、近畿大学短期大学部、鹿児島女子短期大学、聖和短期大学、大阪成蹊短期大学

採用実績(人数)        2021年 2022年 2023年 2024年
-----------------------------------------------------------
大卒・短大卒 3名   2名    3名   9名
  
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 3 2 5
    2024年 2 7 9
    2023年 1 2 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 5 1 80.0%
    2024年 9 0 100%
    2023年 3 1 66.7%

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