最終更新日:2025/3/18

(株)日本製鋼所【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 機械
  • 鉄鋼
  • 自動車・自動車部品
  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
東京都
資本金
198億1,800万円
売上高
2,387億円2,100万円(連結:2023年3月現在) 1,572億円7,200万円(単体:2023年3月現在)
従業員
4,966名(連結: 2023年3月現在) 1,758名(単体: 2023年3月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「Material Revolution」の力で世界を持続可能で豊かにする。

採用担当者からのお知らせ (2025/03/18更新)

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会社紹介記事

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2020年11月に広島製作所は創業100周年を迎え、2021年には新事務所が完成しました。
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2020年4月に名機製作所を吸収合併し、JSWの新たな製造拠点となりました。

「溶かす」「混ぜる」「固める」技術+「機械要素技術」「精密制御技術」

 JSW/日本製鋼所は、1907年の創業時の兵器製造で培われた技術・ノウハウを基盤にして、戦後に一般産業向け製品の製造へと転換することで、優れた「鋼」づくりと「機械」の開発、新規事業分野の開拓に努めてきました。

 当社製品のほとんどは、お客様から発注を受けてから製造を開始する受注生産品です。お客様のニーズをしっかりと図面に落とし込んだ上で製造に着手しています。例えば機械製品では、注文前に実機を使ってテストを行い、お客様が納得する条件・能力を出せてはじめて仕様が決定し、注文を頂きます。時にはお客様の自社製品の開発段階から共同で研究開発を進めることもありますが、これは世界中のお客様のニーズに応える高い技術力と、110余年を超える長い歴史の中で育まれたお客様との信頼関係がなければ成しえません。信頼関係をもとにオンリーワンの製品を作り上げて世界中に展開する、オーダーメイドでしか味わえない醍醐味が、当社にはあります。

 当社では各現場でのOJTはもちろん新入社員から管理職まで幅広く研修を実施し、人材育成にも力を入れております。詳しくは当社のHPに記載しておりますので、ぜひご覧ください。

会社データ

プロフィール

日本製鋼所は、合成樹脂(プラスチック)の製造・加工機械やIT関連機器などの「産業機械事業」、そして電力・石油・ガス関連の「素形材・エンジニアリング事業」を主力に、社会インフラや人々の暮らしを支える企業として、皆さんの見えないところで広く貢献しています。

日露戦争後の1907年に日本と英国の合弁事業により北海道室蘭の地で創業した当社は、創業当時からものづくりに誠実に取り組んできました。そのDNAを脈々と受け継ぎ、100年以上続くものづくりの中で、世界の人々が目を見張る独自技術を数多く生み出しています。
これまで培ってきた「溶かす」「混ぜる」「固める」技術、そして「機械要素技術」や「精密制御技術」を一層進化させ、これからも挑戦を続けます。

事業内容
当社の事業領域は自動車・電気・情報機器から、電力・鉄鋼・石油化学などの重工業まで多岐にわたっています。

機械製品は、プラスチック関連機械を主力製品とし、上流から下流までの製造機械をラインナップする世界トップクラスの総合樹脂機械メーカーの地位を築いています。また、鉄鋼製品は、火力・原子力発電所を中心に鋳鍛鋼部材を納めており、安全性が求められる分野で高い評価を得ています。当社は世界最大の670t鋼塊を作る技術を有しており、壮大なスケールで仕事ができます。

どの製品もオーダーメイドを特徴とし、お客様のニーズに応える高度な技術力・開発力が国内だけでなく海外でも評価されており、世界を舞台に活躍できる環境が整っています。当社の製品は様々な場所で用いられておりますので、現在行っている事業領域と合わせて、いくつかの事業内容をご紹介します。

【プラスチック製造加工用産業機械】
業界のリーディングカンパニーとして、市場ニーズに合わせた樹脂製造機械や、射出成形機の製造に取り組んでいます。
最終製品としては、自動車用部品、ペットボトル、レンズやメモリーチップなどのメディア部品等に活かされています。今後も大いに成長が期待される分野です。

【ディスプレイ製造機器】
IT産業を中心とした、製造機械の分野です。 製品としては、タブレットPCやスマートフォン向けのディスプレイ製造装置があります。
特に高精細ディスプレイを製造するためには当社のエキシマレーザアニール(ELA)装置が不可欠であり、さらなる技術開発を目指しています。

【防衛機器】
日本の防衛に寄与する事業領域です。
製品としては、戦艦のミサイル発射装置や砲塔部とその周辺部などがあります。

【素形材】
当社の原点である「鋼」の分野です。代表的な製品としては、発電用のシャフトやタービンなどがあります。
14,000tプレスを始めとする世界最大規模の生産設備、特殊な鍛錬技術、高度な熱処理技術と機械加工などを駆使し、当社にしか造ることが出来ない製品も数多くあります。増大する世界のエネルギー需要にこれからも応えていきます。

上記の他にも、多種多様な製品を製造しており、当社製品は社会の基盤をあらゆる場面で支えています。

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フィルムシート製造装置は光学・工業用等の高機能フィルムから一般包装用途まで幅広くラインナップ。リチウムイオン電池向けセパレータフィルムの需要が伸長しています。

本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎1丁目11番1号 ゲートシティ大崎ウエストタワー
本社電話番号 03-5745-2031
創業 1907(明治40)年11月01日
設立 1950(昭和25)年12月11日
資本金 198億1,800万円
従業員 4,966名(連結: 2023年3月現在)
1,758名(単体: 2023年3月現在)
売上高 2,387億円2,100万円(連結:2023年3月現在)
1,572億円7,200万円(単体:2023年3月現在)
事業所 本社…東京都品川区
製造拠点(工場)…広島県、神奈川県、愛知県、北海道
支店・営業所…埼玉県、愛知県、大阪府、広島県、福岡県 他
主な取引先 造粒機・コンパウンド機: 住友化学、三井化学、東レ、三菱ケミカル、東ソー、旭化成、Exxon Mobil、Du Pont、Sinopec、Saudi Aramco

射出成形機:パナソニック、マツダ、トヨタ、アイリスオーヤマ、HYUNDAI、SAMSUNG

フィルムシート装置: 旭化成、東レ、三菱ケミカル、クラレ、日本ゼオン、SK

ディスプレイ製造機器: ジャパンディスプレイ、シャープ、BOE、Ever Display、LG

防衛機器: 防衛省、海上保安庁

発電所用部材: 東芝、日立製作所、三菱重工業、IHI、GE、SIEMENS、AREVA

クラッド製品: JXTGエネルギー、出光、コスモ石油、日揮、千代田化工建設、Shell、Exxon Mobil、BP、Saudi Aramco、Technip

(順不同敬称略)
平均年齢 39.3歳(2023年3月現在)
平均勤続年数 12.5年(2023年3月現在)
関連会社 日鋼YPK商事(株)
日本製鋼所M&E(株)
日鋼運輸(株)
日鋼室蘭サービス(株)
西胆振環境(株)
室蘭環境プラントサービス(株)
室蘭新エネ開発(株)
Japan Steel Works America, Inc.
Japan Steel Works India Private Limited
ニッコー厚産(株)
日鋼設計(株)
日鋼テクノ(株)
日鋼工機(株)
JSW アクティナシステム(株)
JSWアフティ(株)
S M Platek Co.,LTD.
(株)ジーエムエンジニアリング
Japan Steel Works Europe GmbH
(株)ニップラ
(株)タハラ
エムジープレシジョン(株)
The Japan Steel Works (Singapore) Pte.Ltd.
JSW Plastics Machinery(H.K)Co. Ltd.
JSW Plastics Machinery (Taiwan)Corp.
JSW Machinery Trading(Shanghai) Co.,Ltd.
Ningbo Tongyong Plastic Machinery Manufacturing CO.,LTD.
JSW Machinery (Ningbo) Co.,Ltd.
日鋼特機(株)
(株)サン・テクトロ
(株)ジャスト
ファインクリスタル(株)
ファインクリスタルいわき(株)
JMF(Zhejiang)Opto-Electronics Co.,Ltd.
室蘭銅合金(株)
(株)ヤマトリビルト
YPK Trading (Hong Kong) CO.,Ltd.
YPK Machine Trading (Shenzhen) Co.,Ltd.
日鋼トラック(株)
JSW Plastics Machinery Mexico S. de R.L. de C.V.
JSW Electromechanical Trading (Shanghai) Co., Ltd.
JSW IT Korea CO.,LTD
(株)クローレンジャパン
PT. JSW Plastics Machinery Indonesia
JSW Plastics Machinery (Philippines) Inc
The Japan Steel Works (Thailand) Co.,Ltd.
JSW Plastics Machinery(M)SDN. BHD.
JSW Plastics Machinery Vietnam Ltd.
JSW Plastics Machinery (Shenzhen) Co., Ltd.
Fine Crystal (H.K.) Co., Ltd.
Fine Crystal Precision (S.Z.) Co., Ltd.
沿革
  • 明治40年(1907)
    • 北海道炭礦汽船(株)と英国アームストロング・ウイットウォース会社(Sir W.G.Armstrong,Whitworth & Co.,Ltd.)、ビッカース会社(Vickers Sons and Maxim,Ltd.)の3社共同出資により設立。
      資本金1,000万円。本社及び工場を北海道室蘭におく。
  • 大正04年(1915)
    • 本社を東京に移す。
  • 大正09年(1920)
    • (株)広島製作所(広島市外所在)を買収して広島製作所を設置。
  • 昭和10年(1935)
    • 横浜製作所を神奈川県金沢町に起工。1936年(昭和11年)6月に竣工し操業開始。
  • 昭和25年(1950)
    • 商号を(株)旧日本製鋼所と変更のうえ解散し、新たに資本金2億円をもって(株)日本製鋼所を設立、旧会社から室蘭・広島・横浜・東京の4製作所および本店その他の営業所を継承して新発足。
  • 昭和44年(1969)
    • ニューヨーク、デュッセルドルフ、テヘランに事務所設置。
  • 昭和50年(1975)
    • ロサンゼルス、ヒューストン、シンガポールに事務所設置。
  • 昭和53年(1978)
    • 現地法人Japan Steel Works America, Inc. を設立。
  • 昭和58年(1983)
    • 横浜製作所を移転して操業開始。北京事務所設置。
  • 昭和62年(1987)
    • 情報システム事業へ進出。
      東京製作所跡地に府中インテリジェントパーク建設開始。
  • 平成06年(1994)
    • ISO9001・9002の認証を取得。
  • 平成10年(1998)
    • ISO14001の認証を取得。
  • 平成15年(2003)
    • 室蘭製作所の新事務所が完成。
      10,000トンプレスリニューアル(最大据込 14,000トン)。
      現地法人 JSW Plastics Machinery (C) Corp. を設立。
  • 平成19年(2007)
    • 創立100周年を迎える。
      本社を東京大崎に移転。
  • 平成20年(2008)
    • 現地法人 日本製鋼機械商貿易(上海)有限公司を設立。
  • 平成21年(2009)
    • 現地法人 The Japan Steel Works (INDIA) Private Limited を設立。
  • 平成23年(2010)
    • 現地法人 寧波日鋼機械製造有限公司を設立。
  • 平成24年(2012)
    • デュッセルドルフ事務所を現地法人化。
      Japan Steel Works Europe GmbH を設立。
  • 平成26年(2014)
    • The Japan Steel Works(Singapore) Pte. Ltd. 設立。
      JSWアフティ(株)を設立。
  • 平成27年(2015)
    • 韓国SM PLATEK社を子会社化。
  • 平成28年(2016)
    • (株)名機製作所を完全子会社化。
  • 令和1年(2019)
    • ニチユマシナリー(株)を連結子会社化。
      (株)ジーエムエンジニアリングを連結子会社化。
  • 令和2年(2020)
    • 日本製鋼所M&E(株)が発足。
      (株)名機製作所を吸収合併。
      広島製作所創立100周年。
  • 令和3年(2021)
    • 広島製作所新事務所完成。
      JSWアクティナシステム(株)が発足。
  • 令和4年(2022)
    • JSW Plastics Machinery Europe Sp. z o.o.を設立。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.9
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、2年目・3年目・5年目研修、新入社員製品・現場理解教育、ものづくり研修、海外語学留学研修、グローバル力向上研修、語学研修、部門別研修、階層別研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育講座の推進・奨励、語学力の強化教育等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
技能検定の推進・奨励を実施

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、愛媛大学、大阪大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、埼玉大学、芝浦工業大学、筑波大学、東海大学、東京理科大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、愛媛大学、大阪市立大学、香川大学、関西大学、関西外国語大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知県立大学、神戸大学、駒澤大学、芝浦工業大学、中央大学、津田塾大学、東京海洋大学、東京学芸大学、同志社大学、同志社女子大学、徳島大学、南山大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、松江工業高等専門学校

<海外大学>
慶熙大学、北京外国語大学、Oregon State University

(※総合職・過去3年)

採用実績(人数) 卒年       2024年  2023年   2022年    
─────────────────────────
事務系      18名   14名    12名      
技術系      34名   31名    28名    
(※総合職)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 38 7 45
    2022年 34 6 40
    2021年 36 4 40
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

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