最終更新日：2024/12/8

イオンビッグ(株)（イオングループ）

業種

スーパーマーケット
専門店（食品・日用品）

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 1,000万円

売上高: 2,300億円（2023年2月期） ※マックスバリュ南東北株式会社との統合前の実績

従業員: 12,000名 ※うち正社員は1,400名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「安さ」で地域の豊かな暮らしに貢献します

会社紹介記事

「毎日の安さへ革新と挑戦を続け、地域の豊かな暮らしに貢献します。」をもとに、食料品をはじめとした生活必需品を「安く」提供しているディスカウントストアです。働く人の負担を抑えながら、同時に「安さ」を実現するために、店内作業を省力化する設備や陳列什器、レジの自動化を導入。新たな店舗オペレーションを構築しています。

: 「毎日の安さへ革新と挑戦を続け、地域の豊かな暮らしに貢献します。」をもとに、食料品をはじめとした生活必需品を「安く」提供しているディスカウントストアです。

: 働く人の負担を抑えながら、同時に「安さ」を実現するために、店内作業を省力化する設備や陳列什器、レジの自動化を導入。新たな店舗オペレーションを構築しています。

すべての人々と社会の「しあわせ」を実現する。新しい時代のディスカウントストア

人事制度改革・オペレーション改革・教育制度づくりを進め、一人ひとりが人生の目標を達成するためにモチベーション高く働ける環境を整えています。	■365日、変わらぬ”安さ”を提供する仕組み景気低迷や物価高騰を背景に、注目を集めているディスカウントストア。イオンビッグ株式会社は毎日の安さへ革新と挑戦を続けているディスカウントストアです。 2018年に28店舗だった当社は2024年には関西から南東北まで122店舗運営へ。この飛躍的な成長は、イオングループの安定した経営基盤に支えられており、2022年には過去最高の収益を記録することができました。今期もそれを上回る成長が見込まれています。当社のミッションは、「毎日の安さ（Everyday Low Price）」で暮らしを支えることにより、地域のお客さまが生活の質を高められること。物流費、人件費、広告費の効率化を図るため、2023年には独自の物流センターやプロセスセンターを創設しました。これにより、配送コストの削減と効率的な商品加工が可能になり、高品質な商品をより低価格で提供できています。また、店舗の運営では省力化に取り組んでいます。例えば、商品の什器を工夫することで、商品を出して陳列する手間を減らしています。お客さまに支持され、社員や地域の方々、取引先すべての人が幸せになることを大切にし、合理的に安く提供できる仕組みづくりに、今後も力を入れていきます。 ■早期活躍・多様なキャリアステップ当社の事業成長を支えているのは社員たち。出店ラッシュに伴い責任あるポジションも増加し、若手が活躍する場面も増えています。年に1度の昇格試験や公正な評価制度を通じて、才能を最大限に引き出し、社員の意欲を全力で応援しています。また、プライベートの充実を図れるように、年間休日は業界最多クラスの125日。このうち20日間は長期休日として取得できるなど、ワークライフバランスを整えています。イオンビッグ株式会社では、新しい時代のディスカウントストアとして進化を続けるとともに、地域社会への貢献と社員の幸福の両立を目指しています。

人事制度改革・オペレーション改革・教育制度づくりを進め、一人ひとりが人生の目標を達成するためにモチベーション高く働ける環境を整えています。

■365日、変わらぬ”安さ”を提供する仕組み

景気低迷や物価高騰を背景に、注目を集めているディスカウントストア。
イオンビッグ株式会社は毎日の安さへ革新と挑戦を続けているディスカウントストアです。
2018年に28店舗だった当社は2024年には関西から南東北まで122店舗運営へ。この飛躍的な成長は、イオングループの安定した経営基盤に支えられており、2022年には過去最高の収益を記録することができました。
今期もそれを上回る成長が見込まれています。

当社のミッションは、「毎日の安さ（Everyday Low Price）」で暮らしを支えることにより、地域のお客さまが生活の質を高められること。物流費、人件費、広告費の効率化を図るため、2023年には独自の物流センターやプロセスセンターを創設しました。これにより、配送コストの削減と効率的な商品加工が可能になり、高品質な商品をより低価格で提供できています。
また、店舗の運営では省力化に取り組んでいます。例えば、商品の什器を工夫することで、商品を出して陳列する手間を減らしています。お客さまに支持され、社員や地域の方々、取引先すべての人が幸せになることを大切にし、合理的に安く提供できる仕組みづくりに、今後も力を入れていきます。

■早期活躍・多様なキャリアステップ

当社の事業成長を支えているのは社員たち。出店ラッシュに伴い責任あるポジションも増加し、若手が活躍する場面も増えています。年に1度の昇格試験や公正な評価制度を通じて、才能を最大限に引き出し、社員の意欲を全力で応援しています。

また、プライベートの充実を図れるように、年間休日は業界最多クラスの125日。このうち20日間は長期休日として取得できるなど、ワークライフバランスを整えています。
イオンビッグ株式会社では、新しい時代のディスカウントストアとして進化を続けるとともに、地域社会への貢献と社員の幸福の両立を目指しています。

会社データ

事業内容	ディスカウントストア「ザ・ビッグエクストラ」、「ザ・ビッグ」、「ザ・ビッグエクスプレス」の運営をしています。食料品を中心に、衣料品、日用品、医薬品、ペット用品などの生活必需品を取り扱っています。「安さ」の秘密は、ローコストオペレーション。単品大量仕入れや作業効率化によってコストを削減し、価格訴求を行っていることがディスカウントストアの特徴です。「安さ」の実現のための仕組みを創ること、本格的なディスカウントストアのビジネスモデルを構築することが次世代の私たちに求められる使命です。安さの秘密は単品大量陳列と店出し作業の省力化！よりよいものをより安く売るための仕組み創りをしています。

本社郵便番号	450-0002
本社所在地	名古屋市中村区名駅5丁目25-8
本社電話番号	052-533-6810
設立	2011年8月21日
代表者	小林健太郎（代表取締役社長）
資本金	1,000万円
従業員	12,000名 ※うち正社員は1,400名
売上高	2,300億円（2023年2月期） ※マックスバリュ南東北株式会社との統合前の実績
売上推移	2011年度　560億円 2012年度　630億円 2013年度　730億円 2014年度　800億円 2015年度　880億円 2016年度　900億円 2017年度　970億円 2018年度　990億円 2019年度　1,530億円 2020年度　1,950億円 2021年度　2,100億円 2022年度　2,210億円 2023年度　2,300億円 ※いずれも2月期決算 ※マックスバリュ南東北株式会社との統合前の実績
事業所	■本社愛知県名古屋市中村区名駅5-25-8 ■店舗展開エリア（122店舗）宮城県（19店舗）/ 福島県（8店舗）栃木県（4店舗） / 神奈川県（6店舗） / 山梨県（13店舗）長野県（15店舗） / 静岡県（15店舗）愛知県（11店舗） / 岐阜県（9店舗） / 三重県（12店舗）滋賀県（6店舗） / 奈良県（4店舗）
株主構成	イオン(株)　100％出資子会社
沿革	2011年 8月21日、イオンリテール(株)のディスカウントストア事業本部を吸収分割により設立。イオンリテールが運営していた業態ザ・ビッグエクストラ、イオンスーパーセンター、メガマートを継承。以後、イオンスーパーセンター、メガマートは順次「ザ・ビッグ」業態への転換を進める。 2012年イオンスーパーセンター弥富店（愛知県弥富市）をザ・ビッグエクストラ弥富店に業態転換。これにより、イオンビッグ(株)運営のイオンスーパーセンターからザ・ビッグエクストラへの業態転換が完了。 2013年イオンタウン彦根内にザ・ビッグエクストラ彦根店がオープン。イオンビッグ設立後、初めての完全な新規出店となる。 2014年メガマート芸濃店（三重県津市）をザ・ビッグ芸濃店に業態転換。これにより、イオンビッグ(株)運営のメガマートからザ・ビッグへの業態転換が完了。併せて、イオンビッグ（株）運営の店舗ブランドがデイスカウントストアの「ザ・ビッグ」に一本化される。 2016年イオンビッグ（株）として初めての小型店舗形態であるザ・ビッグエクスプレス岡崎福岡店がオープン。 2018年事業規模拡大に伴い、本社を愛知県名古屋市の第二友豊ビルに移転。 2019年 6月1日、マックスバリュ中部（株）より「ザ・ビッグエクスプレス」13店舗を事業継承。 7月1日、マックスバリュ東海(株)より「ザ・ビッグ」35店舗を事業継承。これにより、事業展開エリアに静岡県、山梨県、神奈川県が加わる。 2021年マックスバリュ長野（株）と合併し、長野県下展開の15店舗を事業継承。これにより、事業展開エリアに長野県が加わり、10県での展開となる。 2024年マックスバリュ南東北（株）と合併し、宮城県・福島県下の28店舗を事業継承。これにより、事業展開エリアに宮城県・福島県が加わり、12県での展開となる。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	9名	8名	17名
取得者	9名	8名	17名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【イオンビッグ主催】　新入社員フォローアップ研修　現職強化セミナー　職位・資格別教育　等【イオングループ主催】　イオンビジネススクール　JMP（ジュニアマネジメントプログラム）　幹部候補者研修　海外研修　等
自己啓発支援制度	制度あり ★イオンセルフスタディ各種資格取得やeラーニング受講の支援を受けられます。 ★イオンスタディプラットホームイオン独自のLMS（ラーニングマネジメントシステム）です。自己啓発系や弊社推奨のコンテンツを、ご自身のPCやスマホなどから「いつでも」「どこでも」視聴、学習することが可能です。 ★IT人材育成これからの社会を担うITリテラシーを備える人材育成に力を入れるための自己啓発支援を行っています。 ★大学院への国内留学制度あり。
メンター制度	制度あり若年次かつ他店舗勤務の先輩社員がメンターとなり、職場における悩みの解消や、日頃の業務についてのアドバイスを得る機会として役立てます。また、職場以外の人との関わりを持つことで人脈を広げ、メンティー（後輩社員）が、より広い視野を持って会社業務に取り組むことを目指します。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ★自己申告制度年1回実施。個人の仕事に対するモチベーションや意欲度、課題認識、個人の抱える事情を自己評価で記載いただくものです。適材適所の人材配置、キャリア開発支援、現職場適性の確認、個別事情への配慮等に役立てます。 ★社員面談定期的に、人事担当者による個人面談を行います。個人のスキル、モチベーション、キャリアビジョンなどを把握し、人事の視点よりアドバイスを行います。また、個人で抱える悩みや相談事がある場合は、制度面でサポートできることを紹介するなど、皆さんの働きやすい環境作りにこの機会を活かします。 ★イオングループ公募制度変化する経営環境に柔軟に対応するとともに、イオングループの総合的な人材活用・活力向上を図るため、新規事業および重点事業に人材を募集する制度です。イオンビッグで能力や実務経験を充分に培った、意欲ある方に対して、さらに幅広く能力を発揮できる場を提供するものです。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知学院大学、名城大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、愛知文教大学、朝日大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大谷大学、大手前大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、岐阜女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、京都橘大学、近畿大学、金城学院大学、皇學館大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、駒澤大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、島根大学、上越教育大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、星城大学、摂南大学、専修大学、太成学院大学、大同大学、中京大学、中部大学、天理大学、東海大学、東海学院大学、東海学園大学、東京家政大学、東京農業大学、同志社大学、同朋大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、阪南大学、名城大学、山梨英和大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞専門学校ＥＳＰエンタテインメント大阪、エプソン情報科学専門学校、岐阜市立女子短期大学、京都文教短期大学、神戸電子専門学校、女子美術大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、専門学校名古屋ビジュアルアーツ・アカデミー、三重短期大学、山梨県立産業技術短期大学校、山本学園情報文化専門学校もっと見る
採用実績（人数）	※カッコ内はその年の新卒入社者数に対する女性比率 2022年度　47名…男性：24名、女性：23名（48.9%） 2021年度　51名…男性：25名、女性：26名（51.0%） 2020年度　45名…男性：28名、女性：17名（37.8%） 2019年度　35名…男性：19名、女性：16名（45.7%）

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知学院大学、名城大学、立命館大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知東邦大学、愛知文教大学、朝日大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大谷大学、大手前大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、岐阜女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、京都橘大学、近畿大学、金城学院大学、皇學館大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、駒澤大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、島根大学、上越教育大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、星城大学、摂南大学、専修大学、太成学院大学、大同大学、中京大学、中部大学、天理大学、東海大学、東海学院大学、東海学園大学、東京家政大学、東京農業大学、同志社大学、同朋大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、阪南大学、名城大学、山梨英和大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学
＜短大・高専・専門学校＞
専門学校ＥＳＰエンタテインメント大阪、エプソン情報科学専門学校、岐阜市立女子短期大学、京都文教短期大学、神戸電子専門学校、女子美術大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、専門学校名古屋ビジュアルアーツ・アカデミー、三重短期大学、山梨県立産業技術短期大学校、山本学園情報文化専門学校

採用実績（人数）

※カッコ内はその年の新卒入社者数に対する女性比率
2022年度　47名…男性：24名、女性：23名（48.9%）
2021年度　51名…男性：25名、女性：26名（51.0%）
2020年度　45名…男性：28名、女性：17名（37.8%）
2019年度　35名…男性：19名、女性：16名（45.7%）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）