最終更新日：2025/3/1

日本電子(株)

正社員
上場企業

業種

精密機器
医療用機器・医療関連
半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 213億9,418万円(2023年3月末現在）

売上高（連結）: 1,626億8,900万円(2023年3月末現在）

従業員（連結）: 3,351人(2023年3月末現在）

募集人数: 46～50名

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

～科学の力で未来をもっと豊かに～　世界の科学技術の発展を支え続けた歴史を踏まえ、お客様の明日への革新を実現するべく最適なソリューションを提供しています。

エントリー・マイページのご案内について（2025/02/12更新）

みなさん、こんにちは！日本電子株式会社　採用担当です。
日本電子の企業ページをご覧いただきありがとうございます！

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基礎研究から応用分野まで、国家・民間を問わず、多くの機関や企業様の研究開発を支える装置を提供しています。当社は、日本の科学技術を支える企業の一つであり、その存在意義や社会貢献度の大きさが、社員にとっての誇り、仕事のやりがいとなっています。

: 基礎研究から応用分野まで、国家・民間を問わず、多くの機関や企業様の研究開発を支える装置を提供しています。

: 当社は、日本の科学技術を支える企業の一つであり、その存在意義や社会貢献度の大きさが、社員にとっての誇り、仕事のやりがいとなっています。

「創造と開発」の理念のもと、科学の進歩と社会の発展に貢献を。

【常に世界最高の技術へ】当社は、世界トップシェアを誇る電子顕微鏡をはじめとし、様々な理科学機器を製造しております。経営理念の下、世界最高の技術に挑戦し続け、ノーベル化学賞のクライオ電子顕微鏡の製造や数多くのノーベル賞受賞者に利用頂くなど、世界最先端装置を有するハイエンド理科学機器メーカーとして、日本電子は挑戦し続け、社会の発展に貢献します。【ナノ分野の研究開発を支えるJEOLの装置＆サービス】当社は、国の『科学技術基本計画』の中で重点推進4分野に挙げられる『ナノテクノロジー・材料／環境／ライフサイエンス／情報通信』の分野を中心に、最先端機器を提供しています。次世代成長分野の発展、そしてその先にある豊かな未来を創造する、ナノの世界で大きな貢献を創業以来70余年続けてきています。当社は、日本の科学技術を支える企業の一つであり、その存在意義や社会貢献度の大きさが、社員にとっての誇り、仕事のやりがいとなっています。【理科支援事業】経営理念の中で『科学の進歩と社会の発展への貢献』を謳っている当社は、 CSR活動の一環として『理科離れ』対策にも取り組んでおります。文部科学省が推進する『理科支援授業』の取り組みに協力し、小学校を中心に講師を派遣、電子顕微鏡を使った特別授業(植物の花粉・昆虫・毛髪などの観察)を行っております。また、(独)科学技術振興機構が主催する、様々な活動を通して科学の普及・振興活動を行っています。

【常に世界最高の技術へ】
当社は、世界トップシェアを誇る電子顕微鏡をはじめとし、様々な理科学機器を製造しております。
経営理念の下、世界最高の技術に挑戦し続け、ノーベル化学賞のクライオ電子顕微鏡の製造や
数多くのノーベル賞受賞者に利用頂くなど、世界最先端装置を有するハイエンド理科学機器メーカーとして、
日本電子は挑戦し続け、社会の発展に貢献します。

【ナノ分野の研究開発を支えるJEOLの装置＆サービス】
当社は、国の『科学技術基本計画』の中で重点推進4分野に挙げられる
『ナノテクノロジー・材料／環境／ライフサイエンス／情報通信』の分野を中心に、最先端機器を提供しています。
次世代成長分野の発展、そしてその先にある豊かな未来を創造する、ナノの世界で大きな貢献を創業以来70余年続けてきています。
当社は、日本の科学技術を支える企業の一つであり、その存在意義や社会貢献度の大きさが、社員にとっての誇り、仕事のやりがいとなっています。

【理科支援事業】
経営理念の中で『科学の進歩と社会の発展への貢献』を謳っている当社は、
CSR活動の一環として『理科離れ』対策にも取り組んでおります。
文部科学省が推進する『理科支援授業』の取り組みに協力し、
小学校を中心に講師を派遣、電子顕微鏡を使った特別授業(植物の花粉・昆虫・毛髪などの観察)を行っております。
また、(独)科学技術振興機構が主催する、様々な活動を通して科学の普及・振興活動を行っています。

会社データ

プロフィール	電子顕微鏡において世界トップシェア。ノーベル賞受賞者をはじめとしたトップサイエンティストや各種産業を支え続けています。当社は電子顕微鏡をはじめとし、様々な理科学機器に加え、医用機器や半導体関連装置など数多くの製品を開発から設計、製造、販売、そしてサービスまで一貫して行う企業です。当社の製品は世界130カ国以上の大学や研究所で使用されており、様々な産業や最先端技術を支え続けているメーカーです。職種別の採用を行っており、設計職、製造職、フィールドサービス職とそれぞれ皆様の希望の職種で採用を行っておりますので、培ってきた力を発揮できる場は多岐に渡ります。
事業内容	理科学計測機器（電子光学機器・分析機器、計測検査機器)、半導体関連機器、産業機器、医用機器の製造・販売・開発研究、およびそれに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入・販売

プロフィール

電子顕微鏡において世界トップシェア。ノーベル賞受賞者をはじめとしたトップサイエンティストや各種産業を支え続けています。当社は電子顕微鏡をはじめとし、様々な理科学機器に加え、医用機器や半導体関連装置など数多くの製品を開発から設計、製造、販売、そしてサービスまで一貫して行う企業です。当社の製品は世界130カ国以上の大学や研究所で使用されており、様々な産業や最先端技術を支え続けているメーカーです。
職種別の採用を行っており、設計職、製造職、フィールドサービス職とそれぞれ皆様の希望の職種で採用を行っておりますので、培ってきた力を発揮できる場は多岐に渡ります。

事業内容

理科学計測機器（電子光学機器・分析機器、計測検査機器)、半導体関連機器、産業機器、医用機器の製造・販売・開発研究、およびそれに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入・販売

本社郵便番号	196-8558
本社所在地	東京都昭島市武蔵野3-1-2
本社電話番号	042-542-2116 / 042-542-2101
設立	1949年5月30日
資本金	213億9,418万円(2023年3月末現在）
従業員（連結）	3,351人(2023年3月末現在）
売上高（連結）	1,626億8,900万円(2023年3月末現在）
国内外事業所	国内拠点17拠点海外拠点25拠点
関連会社	日本電子テクノサービス(株) 日本電子山形(株) 日本電子インスツルメンツ(株) (株)CeSPIA
平均年齢	平均44.6歳(2023年3月末現在）
平均勤続年数	平均16.9年(2023年3月末現在）
平均給与	平均7,892,000円(2023年3月末現在）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	40名	3名	43名
取得者	18名	3名	21名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

45.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、階層別研修、英会話研修　等
自己啓発支援制度	制度あり特定の資格を取得することによる奨励金制度有
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度ありサービス員資格検定、作業員資格検定　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、成蹊大学、総合研究大学院大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、福井大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、神奈川工科大学、実践女子大学、成蹊大学、千葉工業大学、東京都市大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、京都府立大学、工学院大学、広島修道大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、芝浦工業大学、上智大学、専修大学、創価大学、早稲田大学、中央大学、東海大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、藤女子大学、日本大学、武蔵大学、兵庫県立大学、法政大学、北見工業大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー院卒　　28名　　　　22名　　　25名大卒　　20名　　　　18名　　　14名高専卒　 1名　　　　 4名　　　 2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、成蹊大学、総合研究大学院大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、福井大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、神奈川工科大学、実践女子大学、成蹊大学、千葉工業大学、東京都市大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、京都府立大学、工学院大学、広島修道大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、芝浦工業大学、上智大学、専修大学、創価大学、早稲田大学、中央大学、東海大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農工大学、藤女子大学、日本大学、武蔵大学、兵庫県立大学、法政大学、北見工業大学、和歌山大学
＜短大・高専・専門学校＞
長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校