最終更新日：2025/3/14

物林(株)

正社員

業種

商社（インテリア・住宅関連）
商社（建材）
商社（食品・農林・水産）
建設
建材・エクステリア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 257億円（2024年3月期）

従業員: 151名（男104名、女47名）　　※2024年4月1日現在

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

木材とランドスケープの専門商社として『川上から川下まで』網羅した流通機能を発揮し、豊かで持続可能な環境社会づくりに貢献します。

採用担当者からの伝言板～説明会ご予約受付中～（2025/02/12更新）

伝言板画像

この度は弊社採用ページにアクセスいただきありがとうございます。
2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

現在、説明会のご予約受付中です。
皆様のご予約お待ちしております！

#専門商社＃木と緑＃木材＃国産材＃輸入材＃住宅＃非住宅＃緑化＃緑の街づくり＃公園づくり＃グリーンインフラ＃自然と人間の調和

戦略・ビジョン

「自然と人間の調和」という企業理念の下、木材・ランドスケープの2つを軸に、川上から川下までを展開。
制度・働き方

8:30~16:45の7時間15分勤務で、ワークライフバランス◎
手厚い福利厚生

借上げ社宅制度により、家賃負担は1~4割。引越し費用・敷金・礼金も会社負担で安心して新生活をスタート！

会社紹介記事

日本中・世界中から木材を調達・管理し、それらを全国の木材問屋や加工工場へ。さらに楽器メーカーや建築関係の企業へも販売するなど、木材流通の根幹に関わる仕事です。人と人とのつながりが多い仕事。それぞれの得意分野を持ちより、よりよいアイディアを生み出していく。個人の力も、全体の力も要求される、やりがいのある仕事です。

: 日本中・世界中から木材を調達・管理し、それらを全国の木材問屋や加工工場へ。さらに楽器メーカーや建築関係の企業へも販売するなど、木材流通の根幹に関わる仕事です。

: 人と人とのつながりが多い仕事。それぞれの得意分野を持ちより、よりよいアイディアを生み出していく。個人の力も、全体の力も要求される、やりがいのある仕事です。

持続可能な社会をこの手で。木と緑の専門家として魅力ある都市づくりを牽引する物林。

携わる業務だけでなく、その周辺業界や歴史、人とのつながりを深く理解し、さらなる仕事を生み出せる。そういった視野の広さやバイタリティを活かせる会社です。	当社の仕事を一言で表すなら『木と緑の仕事』です。「木」の仕事は木材流通と木造建築物の建築、「緑」の仕事は都市の緑化や景観・環境づくり、公園管理などです。供給側に起点を置く木材事業と、需要側に起点を置く建設事業や緑化事業を通して、川上から川下まで市場全体を最適化し、需要にマッチした供給ネットワークを構築しています。木材事業では、日本全国の山林から伐採された丸太を合板工場や製材所へ販売し、更に加工された製材や合板を購入、プレカット工場などの加工工場へ販売しています。また、世界各国で伐採・加工された木材の供給ソースを開拓し、日本の需要に適した製品を輸入、木材問屋や製品メーカーに販売しています。建設事業では、従来の戸建住宅に加え学校、福祉施設、ホテルや銀行等の大型建築の木造・木質化が各地で増えていることに対応し、建設資材の調達・販売から施工管理までも行っています。緑化事業において、従来の公園や街路に加え、ビルの屋上・壁面の緑化などをヒートアイランド現象の緩和策として提案。更には、ゲリラ豪雨等で発生する都市型洪水の抑制に貢献するシステムの提案など、防災や都市環境改善への取り組みを行っています。また、新たな取り組みとして2019年4月より豊洲ぐるり公園、2022年６月より多摩中央公園、2023年4月より旧中川水辺公園の運営・管理を行っています。事業を拡大していくには、単に「モノ」を仕入・販売するだけでなく、取引先のパートナーとして欠かせない存在となることが重要です。市場の潜在ニーズの発掘や共通課題の解決を「仕組み化」して事業の継続性を確保するなど、高い付加価値を生む機能が求められます。それに応えるためには、取引先との接点である現場の社員一人ひとりの主体性と、組織としての総合力が欠かせません。研修や現場・先輩達とのやり取り、実務以外の知識習得や資格取得を支援する自己啓発支援制度の活用で、能力を伸ばせる環境を整備しています。何より大切なのは、自分のやるべきことを理解し、そのためにどう行動をするかを考え実行する力です。多様化するニーズと目まぐるしく変化する市場環境の中において、これまでの常識に捉われず、社内外の関係者を巻き込みながら“新たな仕事”を創造し挑戦する。そんな意欲を活かせる環境が当社にはあります。

携わる業務だけでなく、その周辺業界や歴史、人とのつながりを深く理解し、さらなる仕事を生み出せる。そういった視野の広さやバイタリティを活かせる会社です。

当社の仕事を一言で表すなら『木と緑の仕事』です。
「木」の仕事は木材流通と木造建築物の建築、「緑」の仕事は都市の緑化や景観・環境づくり、公園管理などです。供給側に起点を置く木材事業と、需要側に起点を置く建設事業や緑化事業を通して、川上から川下まで市場全体を最適化し、需要にマッチした供給ネットワークを構築しています。

木材事業では、日本全国の山林から伐採された丸太を合板工場や製材所へ販売し、更に加工された製材や合板を購入、プレカット工場などの加工工場へ販売しています。また、世界各国で伐採・加工された木材の供給ソースを開拓し、日本の需要に適した製品を輸入、木材問屋や製品メーカーに販売しています。
建設事業では、従来の戸建住宅に加え学校、福祉施設、ホテルや銀行等の大型建築の木造・木質化が各地で増えていることに対応し、建設資材の調達・販売から施工管理までも行っています。
緑化事業において、従来の公園や街路に加え、ビルの屋上・壁面の緑化などをヒートアイランド現象の緩和策として提案。更には、ゲリラ豪雨等で発生する都市型洪水の抑制に貢献するシステムの提案など、防災や都市環境改善への取り組みを行っています。また、新たな取り組みとして2019年4月より豊洲ぐるり公園、2022年６月より多摩中央公園、2023年4月より旧中川水辺公園の運営・管理を行っています。

事業を拡大していくには、単に「モノ」を仕入・販売するだけでなく、取引先のパートナーとして欠かせない存在となることが重要です。市場の潜在ニーズの発掘や共通課題の解決を「仕組み化」して事業の継続性を確保するなど、高い付加価値を生む機能が求められます。それに応えるためには、取引先との接点である現場の社員一人ひとりの主体性と、組織としての総合力が欠かせません。
研修や現場・先輩達とのやり取り、実務以外の知識習得や資格取得を支援する自己啓発支援制度の活用で、能力を伸ばせる環境を整備しています。

何より大切なのは、自分のやるべきことを理解し、そのためにどう行動をするかを考え実行する力です。多様化するニーズと目まぐるしく変化する市場環境の中において、これまでの常識に捉われず、社内外の関係者を巻き込みながら“新たな仕事”を創造し挑戦する。そんな意欲を活かせる環境が当社にはあります。

会社データ

プロフィール	●国内外における木材利用及び木材流通ビジネスの推進　私たちは、国内の造材・製材・加工材業者・木造建築業者の皆さまとの共栄を図り、全国の地域林産事業の発展に尽くして参ります。　木材製品及び住宅関連資材に関する技術開発や流通システムの構築を積極的に行い、木材業界並びに社会の向上に貢献し、地球環境の保全に繋げています。　また、大切に育てられた国産材の価値を最大限に活かした利用を推進しています。日本の国家事業である森林育成サイクルの活性化、学校や庁舎などの公共施設のみならず、ホテルやスーパーマーケットなどの民間施設における木材利用促進に貢献しています。　さらに、使用目的に適した木材の安定供給を図るため、世界各地のコネクションを活かして、楽器用材、建築用材や梱包材など多岐にわたる木材製品を輸入、提供しています。海外現地調査による良材の発掘と、変化し続ける国内のニーズの把握を行い、木材品質の向上と安定供給に寄与しています。　私たちは、これからも、再生可能であり、且つ、産地が特定できるSustainableな木材の流通を通して地球環境の保全・改善に貢献して参ります。 ● 環境・緑化ビジネスによる「みどりの街づくり」の推進　私たちは、「ランドスケープ（景観エクステリア・ビジネス）」「緑化事業」分野のリーディングカンパニーを目指しています。当社の「屋上・壁面緑化」などの特殊緑化は、景観アメニティの向上やヒートアイランド現象の緩和策として最も期待される技術です。　この「緑を整備する」ノウハウを活かし、行政などと協力しながら公園の管理、運営も行っています。人々により近いB to Cのビジネスで、人々の生活により豊かな緑を提供しています。また、公園の緑地維持管理だけでなく、園内でのイベントの実施、カフェやレストランなどの施設の設置をすることによって、地域社会の重要な公共施設である公園に、継続した賑わいを生み出し、地域の人々に笑顔や安らぎ、活力を提供しています。　さらに、多発する都市型洪水の抑制に貢献する「雨水貯留浸透システム」など、「地球環境問題」の改善に寄与する新しい技術やシステムを幅広く積極的に「環境ビジネス」として取り上げ、全社で推進して参ります。
事業内容	●木材全般（輸入・国産）、建材類の販売 ●木造建築物の設計・施工 ●緑化・エクステリア資材の販売・施工 ●造園工事の設計施工・メンテナンス ●公園の指定管理事業物林は、JKホールディングスの一員。グループのネットワークを生かし、幅広い事業を展開しています。

プロフィール

●国内外における木材利用及び木材流通ビジネスの推進
　私たちは、国内の造材・製材・加工材業者・木造建築業者の皆さまとの共栄を図り、全国の地域林産事業の発展に尽くして参ります。
　木材製品及び住宅関連資材に関する技術開発や流通システムの構築を積極的に行い、木材業界並びに社会の向上に貢献し、地球環境の保全に繋げています。
　また、大切に育てられた国産材の価値を最大限に活かした利用を推進しています。日本の国家事業である森林育成サイクルの活性化、学校や庁舎などの公共施設のみならず、ホテルやスーパーマーケットなどの民間施設における木材利用促進に貢献しています。
　さらに、使用目的に適した木材の安定供給を図るため、世界各地のコネクションを活かして、楽器用材、建築用材や梱包材など多岐にわたる木材製品を輸入、提供しています。海外現地調査による良材の発掘と、変化し続ける国内のニーズの把握を行い、木材品質の向上と安定供給に寄与しています。
　私たちは、これからも、再生可能であり、且つ、産地が特定できるSustainableな木材の流通を通して地球環境の保全・改善に貢献して参ります。

● 環境・緑化ビジネスによる「みどりの街づくり」の推進
　私たちは、「ランドスケープ（景観エクステリア・ビジネス）」「緑化事業」分野のリーディングカンパニーを目指しています。当社の「屋上・壁面緑化」などの特殊緑化は、景観アメニティの向上やヒートアイランド現象の緩和策として最も期待される技術です。
　この「緑を整備する」ノウハウを活かし、行政などと協力しながら公園の管理、運営も行っています。人々により近いB to Cのビジネスで、人々の生活により豊かな緑を提供しています。また、公園の緑地維持管理だけでなく、園内でのイベントの実施、カフェやレストランなどの施設の設置をすることによって、地域社会の重要な公共施設である公園に、継続した賑わいを生み出し、地域の人々に笑顔や安らぎ、活力を提供しています。
　さらに、多発する都市型洪水の抑制に貢献する「雨水貯留浸透システム」など、「地球環境問題」の改善に寄与する新しい技術やシステムを幅広く積極的に「環境ビジネス」として取り上げ、全社で推進して参ります。

事業内容

●木材全般（輸入・国産）、建材類の販売
●木造建築物の設計・施工
●緑化・エクステリア資材の販売・施工
●造園工事の設計施工・メンテナンス
●公園の指定管理事業

物林は、JKホールディングスの一員。グループのネットワークを生かし、幅広い事業を展開しています。

東京本社郵便番号	136-0082
東京本社所在地	東京都江東区新木場1丁目7番22号新木場タワー6階
東京本社電話番号	03-5534-3580
設立	1967年8月1日
資本金	5,000万円
従業員	151名（男104名、女47名）　　※2024年4月1日現在
売上高	257億円（2024年3月期）
事業所	・東京（新木場）・北海道（札幌、北見、旭川、帯広）・東北（仙台、盛岡、会津）・大阪（肥後橋）・広島（三次）
関連会社	●北海道プレカットセンター株式会社 ●協同組合オホーツクウッドピア ●Alaska Pacific Trading Company ●株式会社ティンバースケープ
平均年齢	44歳（2024年3月時点）　※派遣・業務委託社員を除く
平均勤続年数	11年（2024年3月時点）　※派遣・業務委託社員を除く
沿革	1967年 8月旧三井物産(株)小樽支店で明治30年代から事業展開。1944年、三井木材工業(株)に引き継がれた山林木材事業と、三重県：三戸山林を始めとした本州各地の三井物産社有林管理事業を一元運営するために設立された旧三和林業(株)を存続会社として統合、社名を三井物産林業(株)として新発足。 2000年 9月北海道プレカットセンター(株)の株式を取得し、100%子会社とする。 2006年 8月 PEFC（森林認証プログラム）－CoC認証を取得。 2007年 3月株式交換により、三井物産(株)からJKホールディングス(株)の100％出資会社となり、社名を「物林(株)」へ変更。 2007年 8月 FSC(R)－CoC認証を取得。 2008年 6月 SGEC（『緑の循環』認証会議）－CoC認証を取得。 2009年10月アメリカ・シアトル所在のAlaska Pacific Trading Companyの株式を取得し、100％子会社とする。 2017年12月協同組合オホーツクウッドピアに出資し、98％子会社とする。 2019年3月当社100％出資会社として、(株)ティンバースケープを設立する。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・内定者研修・新人研修・事業理解研修・ビジネス基礎研修・ビジネス実践研修・マネジメント基礎研修・管理職者研修
自己啓発支援制度	制度あり ■自己啓発援助制度専門知識・技術の修得のために講習会などを受講する場合、または資格試験を受験する場合に、その費用を一定額会社が負担する制度です。また、決められた資格を取得した際は報奨金も支給します。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東京農工大学、横浜国立大学、千葉大学、宇都宮大学、鹿児島大学、名古屋大学、法政大学、拓殖大学＜大学＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、岡山大学、学習院大学、神奈川大学、関西学院大学、神田外語大学、京都大学、慶應義塾大学、高知大学、札幌大学、札幌国際大学、静岡大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京農業大学、東京農工大学、同志社大学、東洋大学、鳥取大学、長崎総合科学大学、長野大学、名古屋大学、名寄市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、富士大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、宮城大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、立正大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------------------------- 　大卒　　 4名　　　2名　　　5名　　　6名　　 5名　院卒　　 1名　　 4名　　　1名　　　1名　　 0名
採用実績（学部・学科）	■学部：法学部、経済学部、経営学部、商学部、文学部、人文学部、国際社会科学部、外国語学部、観光学部、農学部、生産資源学部、地域環境科学部、国際食料情報学部、園芸学部、理工学部、工学部、芸術学部など ■学科：法律学科、経済学科、経営学科、総合政策学科、商学科、英語学科、文芸学科、観光学科、林学科、森林科学科、造園林学科、建築学科、林産学科、土木工学科など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	3名	2名	5名
2023年	4名	3名	7名
2022年	4名	2名	6名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	5名	0名	100%
2023年	7名	1名	85.7%
2022年	6名	0名	100%

先輩情報

木造建築に興味のある学生へ: T.Y

2022年入社

27歳

法政大学

デザイン工学研究科　建築学専攻

建設資材営業部環境建設室

木造建築の資材調達からプレカット加工まで

QRコード

https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp102322/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

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