最終更新日:2024/7/2

(株)アドバンスト・メディア【東証グロース市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連
  • 各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社
東京都
資本金
69億3,031万円 ※2024(令和6)年3月末時点 
売上高
58億7,700万円(単体) 60億100万円(連結) ※2024(令和6)年3月期
従業員
正社員 224名(単体) 253名(連結) ※2024(令和6)年3月末時点

【ES不要】音声認識×AIでまだ見ぬ新たな価値を創造。そこには、別格のチャレンジと成長が待っている。

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会社紹介記事

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BtoB領域に特化し、新ビジネスの創出や業務効率化につながる新たな価値を提供し続けてきた。上場企業だが旺盛なチャレンジ精神は不変で、AI音声認識分野をけん引している。
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年に数回、社員同士が交流する「マグネットDay」があり飲み物を手に楽しくお喋り。参加は自由だが毎回たくさんの若手が集まることにも楽しげな社風がうかがえる。

音声認識業界をけん引し、新しい技術・サービスを通してワクワクする未来へ!

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声を使っての入力や記録の作成は、新たな時代の働き方になくてはならない技術になっている。

AIによる音声認識技術が近年注目を浴びていますが、私たちが独自に開発したAI音声認識エンジン「AmiVoice(アミボイス)」は、国内シェアトップ(※)を誇り、その精度が高く評価されています。
その理由の1つはコールセンターや医療現場、議事録の作成など、BtoBにおける利用シーンに特化した開発を進めてきたこと。
長年の研究により各領域で抜群の認識精度を出せるようになりました。さらなる機能の向上をめざして研究開発を行う技術職は常に20名から30名。ここまでR&Dに特化したエンジニア集団は珍しいのではないでしょうか。
また技術はもちろん、それぞれの業界のお客さまが使いやすい商品・サービスの開発するためにヒアリングを通してニーズを収集・分析し、「売って終わり」ではなく、お客さまに寄り添いながら運用・定着のサポートを営業が丁寧に行っていることにも起因します。
※出典:合同会社 ecarlate「音声認識市場動向 2024」音声認識ソフトウェア/クラウドサービス市場

コロナ禍を契機にDXが進み、あらゆる業種・業界で新たな価値の創出や業務の効率化が急がれるなか、当社の技術はそこに密接にコミットしています。
例えば医療機関では、電子カルテなどの記録に音声入力を用いることで、医師や看護師が患者さん対応に集中できるようになりました。医療の貢献につながるものとしては、聴覚障害の方にも活用されています。
ビジネスでも音声認識による24時間365日のオペレーターサービス、VR空間による仮想店舗の出店など、当社の技術は「産業と技術革新の基盤を作ろう」というSDGsの目標にも合致。
また「働きがいも経済成長も」というSDGs目標は、まさに当社のこれまでの歩み、そして未来と一緒です。
いま注目の生成AIも音声認識技術と親和性が高く、今後はさらに「人とキカイの自然なコミュニケーション」が実現する、ワクワクするような楽しい未来を創っていきます。

そんな私たちは、固定概念には縛られません。
型にはめない自由な働き方がおのずと定着していて、いろんな個性の方がいきいきと活躍しています。
「個」を尊重した上で、誰でもフランクに話ができるフラットな社風です。
お客さまの課題解決を通して、広く社会に貢献することで自分自身も成長する。
そんな思いを持って、今後もワクワクする未来を創造していきたいですね!(経営推進本部 人事総務部長 佐藤伸寿/2009年入社)

会社データ

事業内容
AI音声認識技術「AmiVoice」をベースとして、様々な業界に特化した音声認識ソフトウェアを開発・販売しています。

■「AmiVoice」(アミボイス)活用シーン紹介動画(1分48秒)
https://www.youtube.com/watch?list=TLGGqeZ95H6d0RkxMTAxMjAyMw&v=cj74FYPFG28

現在の主要分野は下記の5つです。

1.医療
病院や調剤薬局を中心に、話すだけで電子カルテや調剤薬歴などの入力ができるソフトウェアを展開。医療現場での業務効率化を実現することで、診察時間の短縮や患者さんに向き合う時間の確保につながっています。

2.コールセンター
オペレーターとお客様との対話をリアルタイムでテキスト化し記録を残すことで、業務の効率化、コンプライアンス強化などに貢献しています。また、通話音声から感情解析等もでき、応対品質の向上を支援しています。

3.議事録・書き起こし
議会・会議における発言内容をリアルタイムでテキスト化することで、情報公開のスピード化や議事録作成業務の効率化、コスト削減につながっています。働き方改革推進やWEB会議普及により、自治体や民間企業での活用が急速に進んでいる分野です。

4.建設
年間の総実労働時間は全産業と比較して90時間以上多く、さらに就業者数の減少や高齢化など、多くの問題を抱えている建設業界。
そこへ、業界に特化した音声認識エンジンとChatGPTを併用した議事録作成代行業務などを通して、現場の業務効率化に貢献していきます。

5.API開発キット
音声認識技術の基礎である「AmiVoice」エンジン自体を提供することにより、オープンイノベーションと音声認識技術の普及を推進。有名な製品にも組み込まれています。

また上記以外の分野でもモバイル、家電、ロボット、教育など様々な分野へ製品・サービスを提供しています。

音声認識技術を通して、社会に出せる価値やインパクトの大きさは想像以上に大きいものです。

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スマートフォンなど身近な端末から「いつでも、どこでも、誰でも」使えるのがAmiVoiceの特徴だ。

本社郵便番号 170-6042
本社所在地 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 42階
本社電話番号 03-5958-1031
設立 1997年12月
資本金 69億3,031万円 ※2024(令和6)年3月末時点 
従業員 正社員 224名(単体) 253名(連結) ※2024(令和6)年3月末時点
売上高 58億7,700万円(単体)
60億100万円(連結) ※2024(令和6)年3月期
当期純利益 10億200万円(単体)
10億500万円(連結) ※2024(令和6)年3月期
事業所 【本社】
 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 42階
【大阪支社】
 大阪市西区立売堀 1-3-11 ダイタイビル 5階
【名古屋営業所】
 愛知県名古屋市東区葵1-25-1 ニッシンビル302
【福岡営業所】
 福岡市博多区博多駅南4-2-10 南近代ビル5階
【札幌営業所】
 北海道札幌市中央区大通西15-1-11 北日ビル第2大通 4階405号
主な取引先 KDDI(株)
(株)エヌ・ティ・ティ・ドコモ
ソフトバンク(株)
日本ユニシス(株)
第一三共(株)
(株)テレビ朝日クリエイト
日本テレビ放送網(株)
(株)ナビタイムジャパン
(株)日立製作所
大塚製薬(株)
神奈川県医師会
(株)ジャパネットホールディングス
日本生命保険相互会社
明治安田生命保険相互会社
(株)三菱UFJ銀行
(株)三井住友銀行
外務省
北海道議会
東京都議会
大阪府庁
              他多数
関連会社 AMIVOICE THAI CO.,LTD
(株)速記センターつくば
株式会社アミサポ
3M Health Information Systems,Inc.
売上高推移 2018(平成30)年3月期 30億4,700万円(単体)
2019(平成31)年3月期 34億4,129万円(単体)
2020(令和 2)年3月期 40億3,800万円(単体)
2021(令和 3)年3月期 41億5,801万円(単体)
2022(令和 4)年3月期 43億3,021万円(単体)
2023(令和 5)年3月期 50億4,308万円(単体)
2024(令和 6)年3月期 58億7,700万円(単体)
平均年齢 37.5歳
平均給与 615万円/年
※日経新聞調査「NEXT1000平均給与増加率ランキング」にて、13位にランクインしました。
「NEXT1000平均給与増加率ランキング」…中堅上場企業対象に3年前と比べた1人当たりの平均給与の増加率ランキング
働きやすい環境づくり 当社では働きやすい職場づくりを推進しており、様々な制度の導入や取り組みを行っています。
こういった取り組みは、本社所在地である東京都豊島区から評価され「豊島区ワーク・ライフ・バランス推進企業」に認定されています。


《働きやすい職場づくりに向けたアドバンスト・メディアの取り組み》

1.就業時間 7時間(週35時間)
就業時間を9時30分から17時30分の7時間としています。また時差勤務制度も取り入れており、ライフスタイルに合わせて就業時間を設定することが可能です。

2.法定時間外労働 4.5時間/月(8時間超)
当社の法定時間外労働は月平均4.5時間で、厚生労働省※1が公表している2019年の月平均の法定時間外労働10.6時間よりも6.1時間ほど短くなっています。

3.有休取得率 86.5%
毎月第2・第4金曜日のほか、連休の谷間を有休取得推奨日に指定。有休を取得しやすい雰囲気づくりに努めています。有給休暇のほか特別休暇として、結婚休暇7日、配偶者出産休暇3日などを設けています。

4.育児休暇取得率 女性100%、男性100%
2023年度(前年度)女性の育児休暇取得率は100%、復帰率も100%です。男性の育児休暇取得率も100%(対象者女性1名 男性4名)
参考)厚生労働省の調査※2による男性の育児休暇取得率13.97%(2021年)
また、育児時短勤務が小学校3年生まで活用でき、5時間/日まで短縮可能です(法定では3歳、短縮時間は6時間/日まで)。

5.在宅勤務制度
在宅勤務制度を導入。ライフスタイルに合わせて、在宅勤務・出社を選択することができます。

※1 出典:令和2年2月21日公表「毎月勤労統計調査 令和元年分結果確報」
※2 出典:令和4年7月29日公表「令和3年度雇用均等基本調査」
沿革
  • 1997年
    • 12月 音声認識べンチャーとして、 (株)アドバンスト・メディアを東京都中央区に設立。
  • 2005年
    • 3月 愛知万国博覧会に当社の対話技術を装備した4カ国語対応の受付案内ロボット(アクトロイド)をリリース。

      6月 東京証券取引所マザーズ市場に上場。 
  • 2006年
    • 10月 国際的な起業家表彰制度「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」の日本代表に代表取締役の鈴木清幸が選ばれる。
  • 2008年
    • 10月 「音声入力メール」における当社の音声認識技術が
      独立行政法人情報処理推進機構(IPA)主催の「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー(R)2008」を受賞。
  • 2009年
    • 5月 「議事録作成支援システム」が東京都議会の全常任委員会で導入。
  • 2011年
    • 12月 iPhone 向けアプリ「音声認識メールクラウド」がApp Storeの「トップ有料アプリケーション」でカテゴリ1位を獲得。
  • 2012年
    • 11月 KDDI (株)の声でスマートフォンを操作できるアプリ「おはなしアシスタント」にAmiVoice を提供。
  • 2013年
    • 11月 クラウド型音声認識文字起こしサービス「VoXT」をリリース。
      12月 ビジネス開発センター(大阪)を設立。
  • 2014年
    • 12月 医療・介護向け クラウド型音声入力サービス「AmiVoice CLx」をリリース。
  • 2015年
    • 3月 ジャパネットたかた コールセンターに音声認識ソリューションを導入
      6月 損保ジャパン日本興亜が音声認識を活用した議事録作成支援システムを採用
      9月 人工知能技術を活用したバーチャルオペレーターソリューション「AmiAgent」をリリース。
  • 2016年
    • 3月 三菱東京UFJ銀行のAI音声対話アプリに「AmiAgent」が採用
      5月 シャープのモバイル型ロボット電話『RoBoHoN(ロボホン)』に音声認識技術AmiVoiceが採用
      6月 音声認識技術AmiVoiceを活用した議事録作成支援システムの自治体導入実績が累計100件を突破
  • 2017年
    • 2月 三井住友銀行のコールセンター全席でIBM WatsonとAmiVoiceが初のリアルタイム連携を実現
      6月 日本テレビのリアルタイム字幕制作システムに音声認識技術AmiVoiceが採用
      10月 レオパレス21のAIチャットサービス『LEO SUPPORT』にAI対話ソリューション「AmiAgent&reg」が採用
  • 2018年
    • 7月 AI音声認識で企業の働き方改革を推進する議事録作成支援サービス「Pro VoXT」を提供開始
      8月 香港に子会社AMIVOICE INTERNATIONAL LIMITEDを設立
      12月 福岡営業所を開設
  • 2019年
    • 4月 ナビ用AI音声認識エンジンを開発、販売開始
      8月 ソフトバンクのコンタクトセンターにAI音声認識ソリューションを導入
      9月 サンシャイン60へ本社を移転
      12月 音声認識エンジンをWEBを通じて提供するサービス
      「AmiVoice Cloud Platform」を提供開始
  • 2020年
    • 1月 東京都豊島区よりワークライフバランス推進企業に認定
      2月 名古屋営業所を開設
      9月 JMRO調査にて「経営者が推奨するAIツールNo.1」「未来を作っているAIカンパニーNo.1」等の3冠獲得
  • 2021年
    • 7月 AI音声認識エンジンAmiVoiceを活用した当社各製品が、経済産業省「IT導入補助金2021」の対象ITツールに採択
      11月 業界シェアNo.1のAI音声認識「AmiVoice」、テレビCMを放映開始
  • 2022年
    • 8月 国内初となるメタバース空間上でお客様対応を自動化するAI音声対話アバターを開発
      10月 一般社団法人日本経済団体連合会(経団連)に入会
      12月 創立25周年
  • 2023年
    • 6月 札幌営業所開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 4 1 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新卒研修【入社1年目】
 ・4月 導入研修(1カ月)
 ・7月 入社3カ月研修(1週間)
 ・10月 入社6カ月研修(1週間)
 ・1月 入社9カ月研修(1週間)
その他に社外研修機関による各種研修(ビジネスベーシックスキルから専門スキルまで幅広いプログラム)を用意
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度有。
メンター制度 制度あり
新入社員一人に対しサポートの先輩社員が一人つきます。当社はLPGT(Leader Players Growing Together=共育)の考え方のもと、疑問や不安があれば気軽に相談し、課題に対して一緒に考える環境づくりにも力を入れています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 11 4 15
    2023年 12 4 16
    2022年 6 4 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 15 0 100%
    2023年 16 0 100%
    2022年 10 0 100%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、九州大学、京都大学、神戸大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、一橋大学、法政大学、山形大学、横浜国立大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、学習院女子大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、佐賀大学、実践女子大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波技術大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京電機大学、東京農工大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜市立大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)         2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
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大卒・大学院了   7名   9名   13名  16名  10名  16名   15名

先輩情報

新卒1年目からプロジェクトにかかわることができる!
M.H.
2019年入社
電気通信大学大学院
情報理工学研究科
エンジニア(開発系)
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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