最終更新日:2024/12/10

(株)総合設備コンサルタント

業種

  • 建築設計
  • 設備工事・設備設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
3,000万円
売上高
32億8,138万円(2024年6月期実績)
従業員
男性 142名 女性 39名 計181名 (2024年7月現在)

よりよい未来社会を創造する建築設備設計者が集い、共鳴し、成長する最良の環境がここにあります

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会社紹介記事

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日本武道館の設備大改修の設計を手掛け、円滑な大会運営に貢献して世界にその技術力を示す。
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教育・研究・文化・医療・スポーツ施設など、多様な建築物が想定通り機能するよう、舞台裏で支える建築設備。環境負荷軽減の必要性の高まりもあり、注目の技術領域である。

多様な建築物を設計する一流の技術者へと成長し、未来志向の建築設備設計ができる!

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「今年創立50周年を迎えた当社。社員一人ひとりとのコミュニケーション機会を増やし、意義ある仕事に誇り高く取り組んでいこう!という思いを共有しています。」(砂川)

当社は「設備設計・監理」業務を主軸とする建築設備設計事務所です。建設通信新聞の建築設計・監理収入ランキング(2024年9月)では、全国トップ30にランクイン。建築設備設計専業会社でトップのプロ集団として、高い評価を得ています。全国9拠点体制で手掛ける建築物の種別も幅広く、最近では「環境・エネルギー」領域のソリューション事業にも注力。脱炭素社会の構築に向けて、様々な省エネルギー技術を第三者目線で顧客に提案するなど、社会的に重要な役割を担っています。

2021年から、執務環境・社内設備・人材への投資も強化。本社オフィスの全面リニューアルや資格手当の拡充など、社員が切磋琢磨し存分に力を発揮できる環境づくりと改革を進めています。設計手法ではZEBを実現する設計やBIMを活用した設計にも積極的に取り組み、脱炭素社会の構築に向け、設備設計事務所のリーディングカンパニーとしての使命と役割をしっかりと果たしていきます。建築設備設計のプロとなる高い志を持った方とともに、次の50年を拓いていければ大変うれしく思います。
(代表取締役社長 砂川達也)

意匠設計に憧れて大学の建築学科に進学しましたが、建築設備に興味を持って当社へ。以来、学校やオフィス、データセンターなどを手掛けています。建築設備は全てが“一品生産”。省エネ性能やコストなどさまざまな要素で最適解を導き出す瞬間に、醍醐味を感じます。3年目には一級建築士の資格も取得。将来的には、エネルギー収支ゼロを目指す建物「ZEB」にも興味を持っています。未知の領域ではありますが、未来志向でノウハウを切り拓く一助となることができればと考えています。社内では野球部にも所属し、有志でバスケットボールなども楽しんでいます!
(山崎遼/入社8年目)

建物に不可欠で環境にも貢献できる、その奥深さに惹かれて設備設計に興味を持ちました。当社を志望したのは、設計専門で幅広い建物を手掛けられる点に加え、先輩と話をして不安を取り除けたことも大きかったです。入社後半年少しで初めて空調改修案件を受け持ち、先輩と一緒に一から最後まで担当。完璧に仕上げる難しさを実感しましたが、入社時からBIMを覚えられている点はとてもありがたいと感じています。昨年の一級建築士試験で製図試験まで無事合格。フラットで和やかな社風で質問もしやすく、とても働きやすい会社だと感じています。
(名川姿子/入社4年目)

会社データ

事業内容
◆ 建築設備設計・監理事業
 建物は、建築設備によって空気・水・電気・情報が通うことで初めて命が吹き込まれ、生命体として「鼓動」を始めます。
 弊社は、そのような意義のある建築設備設計のプロフェッショナル集団として、国や地方自治体の庁舎、教育・文化施設などの公共施設、航空関連施設、高度研究実験施設、病院・医療施設などに対する「建築設備の計画・設計・監理」業務に携わっています。
 札幌から沖縄まで全国9ヵ所で事業を展開し、電気設備設計担当と機械(空調・衛生)設備設計担当が協力して業務にあたります。

◆ 環境・エネルギーソリューション事業
 多種多様な再生可能エネルギーや未利用エネルギーの導入支援業務(調査、システム評価、シミュレーションによる検討など)やガイドライン策定など、シンクタンク的な要素を含む環境・エネルギーに関連するコンサルティング、ソリューション事業を行っています。

◆ システムソリューション事業
 環境・エネルギー事業やFM(ファシリティマネージメント)関連ビジネスを支援するFM管理システムやエネルギーの見える化システムのソフト開発を行うなど、クライアントの建築設備設計以外の課題ソリューションに寄与する事業も展開しています。

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本社郵便番号 151-0072
本社所在地 東京都渋谷区幡ヶ谷1-34-14 宝ビル5F
本社電話番号 03-5453-3050
設立 1974年6月27日
資本金 3,000万円
従業員 男性 142名 女性 39名 計181名
(2024年7月現在)
売上高 32億8,138万円(2024年6月期実績)
事業所 【本社】
 〒151-0072 東京都渋谷区幡ヶ谷1-34-14 宝ビル
 ◇総務経理部 ◇企画部 ◇営業本部 ◇技術・品質推進部
【設計・監理本部】
 〒151-0072 東京都渋谷区幡ヶ谷1-34-14 宝ビル
【環境・エネルギーソリューション部】
 〒151-0072 東京都渋谷区幡ヶ谷1-34-14 宝ビル
【システムソリューション部】
 〒860-0016 熊本市中央区山崎町66-7熊本中央ビル

【札幌事務所】
 〒060-0001 札幌市中央区北一条西十丁目1番地-15 UD札幌北一条ビル 6F
【仙台事務所】
 〒983-0852 仙台市宮城野区榴岡4-2-8 テルウェル仙台ビル
【名古屋事務所】
 〒460-0008 名古屋市中区栄1-14-15 RSビル
【大阪事務所】
 〒550-0011 大阪市西区阿波座2-2-18 いちご西本町ビル
【広島事務所】
 〒730-0004 広島市中区東白島町14-15 NTTクレド白島ビル
【九州事務所】
 〒812-0016 福岡市博多区博多駅南2-1-5 博多サンシティビル
【熊本営業所】
 〒860-0016 熊本市中央区山崎町66-7 熊本中央ビル
【沖縄事務所】
 〒904-0116 沖縄県中頭郡北谷町北谷1-4-11 コーポSANZAKI
業績            売上高     経常利益    当期利益
◇ 2024年6月期  32億8138万円  1億9796万円  1億5859万円
◇ 2023年6月期  27億5080万円  1億5202万円  1億1221万円
◇ 2022年6月期  26億8775万円  1億2731万円    7485万円
◇ 2021年6月期  25億5762万円     9169万円    6464万円
主な取引先 国(国立大学法人、独立行政法人含む)、地方自治体、建築設計事務所など
平均年齢 平均年齢 44.9歳
沿革
  • 1974年6月
    • 創立
  • 1974年7月
    • 名古屋事務所開設
      大阪事務所開設
  • 1976年8月
    • 札幌事務所開設
  • 1977年10月
    • 九州事務所開設
  • 1981年10月
    • 仙台事務所開設
  • 1982年4月
    • 広島事務所開設
  • 1989年8月
    • 福岡分室開設
  • 1991年5月
    • 本社移転(現住所)
  • 1991年12月
    • 福岡事務所開設
  • 2000年8月
    • 九州事務所再編(九州・福岡事務所統合)
  • 2005年4月
    • 熊本営業所開設
  • 2006年10月
    • 沖縄営業所開設
  • 2014年7月
    • エネルギーコンサルティング推進室開設
  • 2020年9月
    • 組織改編を実施し、営業本部、設計・監理本部、環境・エネルギーソリューション部、FMソリューション部、システムソリューション部が発足
  • 2021年7月
    • FMソリューション事業については環境エネルギーソリューション部にて実施(FMソリューション部は廃止)
  • 2023年7月
    • 技術・品質推進部創設、沖縄事務所設置

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 3 4
    取得者 0 3 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (50名中5名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり

 ◆ 新入社員:約3年間の若手社員OJT計画に沿って育成

 <OJTについて>
  設計技術者は、一生勉強を続けることが必要な仕事ですが、入社後3~5年程度を
  目処に独り立ちを目指していただきます。
  先輩に付いて、まずは案件の一部を担当することから始め、徐々に難度の高い設計
  案件へとステップアップしていただきます。その間に必要な資格も取得し、単独で
  お客さまの前に立ち、意匠系の設計者やメーカーの技術者と議論出来る段階までの
  成長を図ります。
 〔ご参考:総コンの人材育成〕
  https://www.socon.co.jp/recruit/development.html

 ◆ 階層別研修:リーダー研修

 ◆ 管理者層:マネジメント研修
自己啓発支援制度 制度あり
 
 ◆ 資格取得費支援
  1級建築士資格取得費(70万円~80万円)
  建築設備士資格取得費(40万円~50万円)
 
 ◆ 資格取得表彰金支給
  1級管工事施工管理技士、1級電気工事施工管理技士、
  1級電気通信工事施工管理技士 等有用な資格合格者(3万円~5万円)

 ◆ 資格手当の支給
  1級建築士、建築設備士資格保有者 1万円/月 支給
  設備設計1級建築士、技術士資格保有者 5000円/月 支給
メンター制度 制度あり

 ◆育成・指導・評価および精神面でのフォローを行う「組織上長」に加え、
  OJTとして担当するプロジェクトを通じ主に技術指導を行う「プロジェクト担当者」、
  業務に関する助言・指導や日常面でのアドバイスを行う「ブラザー&シスター」の
  3者により、それぞれの役割に基づくサポート体制がとられます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
 
 ◆ 業務に関連の深い各種資格について試験申込費用等の支援制度あり
 
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京工業大学、横浜国立大学、新潟大学、神戸大学、鳥取大学、広島大学、鹿児島大学、大阪公立大学、北海道科学大学、東北工業大学、東北文化学園大学、早稲田大学、芝浦工業大学、摂南大学、広島工業大学
<大学>
室蘭工業大学、電気通信大学、千葉大学、筑波大学、信州大学、大阪大学、広島大学、九州大学、熊本大学、静岡文化芸術大学、大阪公立大学、熊本県立大学、北海道科学大学、東北工業大学、東北文化学園大学、千葉工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、聖心女子大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、日本大学、日本女子大学、明治大学、立正大学、早稲田大学、関東学院大学、東京工芸大学、金沢工業大学、愛知工業大学、中京大学、名城大学、京都産業大学、大阪工業大学、大阪商業大学、関西大学、四天王寺大学、摂南大学、岡山理科大学、比治山大学、広島工業大学、福山大学、福岡工業大学、久留米工業大学、西日本工業大学、崇城大学
<短大・高専・専門学校>
仙台高等専門学校、明石工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、熊本高等専門学校、中央工学校、東京工学院専門学校、日本工学院専門学校、読売理工医療福祉専門学校、東海工業専門学校金山校、大阪工業技術専門学校、修成建設専門学校、中央工学校OSAKA、甲子園短期大学、岡山理科大学専門学校、麻生建築&デザイン専門学校、専修学校パシフィックテクノカレッジ

採用実績(人数)         2021年  2022年  2023年  2024年  2025年(予)
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 院  了    1名    -    -    7名   1名 
 大  卒     6名    4名   5名    5名    3名
高専・専門卒   1名   1名   1名     -    -
採用実績(学部・学科) ◆工学部    建築学科、建築工学科、都市工学科、
        空間デザイン学科、応用化学科
◆理工学部   建築学科、理工学科
◆建築学部   建築学科、まちづくり学科
◆生産工学部  建築工学科
◆創造工学部  都市環境工学科
◆環境建築学部 建築学科
◆科学技術学部 建築環境学科
◆未来科学部  建築学科
◆デザイン学部 デザイン学科
◆生活科学部  居住環境学科

◆大学院       工学研究科、健康社会システム研究科
◆工業高等専門学校  建築学科、都市システム工学科
◆中央工学校     建築設計科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 8 4 12
    2023年 4 2 6
    2022年 3 2 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 12 0 100%
    2023年 6 0 100%
    2022年 5 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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