最終更新日：2024/12/26

(株)エー・アール・シー

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
受託開発

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7,000万円

売上高: 27億9,000万円（2023年9月決算時）

従業員: 238名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

未経験でも安心！黒字続きのIT企業で一から学べる。信頼のサービスで成長し、未来を一緒に創ろう！

会社紹介記事

「お互いさま」という思いやる気持ちを根底に、社内外問わず人と人とのつながりを大切にすることで、技術力はもちろんのこと、人間力にも磨きをかけることができます。 ITの知識がなくても大丈夫。入社してから少しずつ勉強をしてスキルをつけていきます。また、教育担当の先輩がつくので、相談や助言を気軽に求められる環境があります。

: 「お互いさま」という思いやる気持ちを根底に、社内外問わず人と人とのつながりを大切にすることで、技術力はもちろんのこと、人間力にも磨きをかけることができます。

: ITの知識がなくても大丈夫。入社してから少しずつ勉強をしてスキルをつけていきます。また、教育担当の先輩がつくので、相談や助言を気軽に求められる環境があります。

トップメッセージ : 人間力を発揮して、価値を創造できる会社を創っていこう

オンとオフをしっかり分けることが自分の流儀、と語る太田社長。「オフには仕事を忘れ、妻とショッピングに出かけたり、外出したりすることが多いですね」と微笑む。	■創業から44年間、黒字経営を継続中私たちエー・アール・シーは、コンサルティングからシステム設計・開発、インフラ構築、ユーザーサポートに至る高品質なITサービスを提供している企業です。こうしたワンストップでの展開を可能としているのは、ダイレクトにお客様とやりとりできる環境があるからと言えるでしょう。当社は創業以来44年にわたり、黒字経営を継続してきました。ここ数年の大きな出来事としては、コロナ禍での半導体不足が挙げられます。当社でも機器の調達が遅れ、システム構築が足踏み状態になりましたが、視点を変え、各社がテレワークを導入する際のサポートに注力しました。その結果、インフラ系の業務が大きく伸び、コロナ禍を経た現在も順調に黒字経営を継続しています。 ■価値創造企業への取り組み私たちは「2028年、価値創造企業と言えるようになろう」というスローガンを掲げ、日本全国を視野に様々なトライアルを行っています。宮崎県の新富町へ当社社員が赴き、「自治体DXの構築」をテーマにした業務改善に取り組んでいるのはその一例。新富町は人口2万人弱の自治体であり、この事例をパッケージ化すれば同規模の自治体にも適用でき、大きな価値を提供できるようになるでしょう。また宮城県の南三陸エリアでは、商業系の学校へLinuxによるIT技術を提供する「魅力化プロジェクト」に参画することで、 ITの地産地消に貢献しています。こうした取り組みは地域の活性化やDX化といった価値創造につながるだけでなく、当社にとってもワーケーションへの取り組みなど、多様な働き方への実践事例となっています。 ■道徳心と自立心を大切にして欲しい当社では「道徳心」を大切にすることに重きを置いています。挨拶は元気よく、約束は守る、人を敬う。そして「お互いさま」という思いやりを持つ。このような人として当たり前の行動や考え方を実践することで、多くのお客様から信頼を得ていると自負しています。【代表取締役太田貴之】

オンとオフをしっかり分けることが自分の流儀、と語る太田社長。「オフには仕事を忘れ、妻とショッピングに出かけたり、外出したりすることが多いですね」と微笑む。

■創業から44年間、黒字経営を継続中

私たちエー・アール・シーは、
コンサルティングからシステム設計・開発、インフラ構築、
ユーザーサポートに至る高品質なITサービスを提供している企業です。
こうしたワンストップでの展開を可能としているのは、
ダイレクトにお客様とやりとりできる環境があるからと言えるでしょう。

当社は創業以来44年にわたり、黒字経営を継続してきました。
ここ数年の大きな出来事としては、コロナ禍での半導体不足が挙げられます。
当社でも機器の調達が遅れ、システム構築が足踏み状態になりましたが、
視点を変え、各社がテレワークを導入する際のサポートに注力しました。
その結果、インフラ系の業務が大きく伸び、
コロナ禍を経た現在も順調に黒字経営を継続しています。

■価値創造企業への取り組み

私たちは「2028年、価値創造企業と言えるようになろう」というスローガンを掲げ、
日本全国を視野に様々なトライアルを行っています。
宮崎県の新富町へ当社社員が赴き、
「自治体DXの構築」をテーマにした業務改善に取り組んでいるのはその一例。
新富町は人口2万人弱の自治体であり、
この事例をパッケージ化すれば同規模の自治体にも適用でき、
大きな価値を提供できるようになるでしょう。

また宮城県の南三陸エリアでは、
商業系の学校へLinuxによるIT技術を提供する「魅力化プロジェクト」に参画することで、
ITの地産地消に貢献しています。
こうした取り組みは地域の活性化やDX化といった価値創造につながるだけでなく、
当社にとってもワーケーションへの取り組みなど、
多様な働き方への実践事例となっています。

■道徳心と自立心を大切にして欲しい

当社では「道徳心」を大切にすることに重きを置いています。
挨拶は元気よく、約束は守る、人を敬う。
そして「お互いさま」という思いやりを持つ。
このような人として当たり前の行動や考え方を実践することで、
多くのお客様から信頼を得ていると自負しています。

【代表取締役太田貴之】

会社データ

事業内容	■サーバー/ネットワーク設計、構築、施行、運用、保守 ■システム設計、ソフトウェア開発、運用、保守 ■ソリューションサービス企画、開発 ■産官学連携/教育/研修プログラム企画、実施

本社郵便番号	140-0011
本社所在地	東京都品川区東大井5-11-2　K-11ビル
本社電話番号	03-3450-3881
設立	1980年8月
資本金	7,000万円
従業員	238名
売上高	27億9,000万円（2023年9月決算時）
事業所	本社／東京都品川区東大井名古屋営業所／名古屋市中区栄仙台営業所／宮城県仙台市青葉区国分町大阪営業所／大阪府大阪市中央区南船場滝沢営業所／岩手県滝沢市巣子新富営業所／宮崎県児湯郡新富町富田東千葉営業所／千葉県船橋市前原西
主な取引先	NECグループ、日立グループ、NTTグループ、SCSKグループ、東芝グループ、富士通グループ　他
売上高推移	27億9,000万円（2023年9月決算時） 27億1,000万円（2022年9月決算時） 25億2,000万円（2021年9月決算時） ※設立以来、黒字を続けています。
沿革	1980年 8月パブリックコンピュ－タエンジニアリング(株)の社名にて中央区八丁堀に会社設立 1986年 10月 (株)エ－・ア－ル・シ－に社名変更し、本社を品川区西五反田に移転 1991年 2月システム開発事業の拡大及びネットワ－ク運用保守事業を積極的に展開 1993年 10月資本金を1,000万円に増資 1996年 1月資本金を1,500万円に増資 2001年 8月本社を現在地に移転 2001年 10月ネットワ－ク／サーバー構築事業を積極的に展開 2002年 4月 ISO　9001:2000　認証取得 2004年 10月名古屋営業所を開設 2005年 8月仙台営業所を開設 2007年 4月 ISO／IEC 27001:2005　認証取得（BS7799－2：2005から切替） 2009年 3月 ISO9001:2008　更新取得 2012年 12月 JAPiCOマーク　認証取得 2013年 12月資本金を3,000万円に増資 2015年 4月 ISO／IEC 27001：2013　更新取得 2016年 9月資本金を5,000万円に増資 2017年 12月大阪営業所を開設 2018年 7月資本金を7,000万円に増資 2021年 7月滝沢営業所を開設 2023年 1月名古屋営業所を現在地に移転 2023年 2月新富営業所を開設 2023年 7月千葉営業所を開設 2024年 2月仙台営業所を現在地に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	2名	1名	3名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.8%
  （239名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（ビジネスマナー、IT基礎）、OJT研修、役職者研修、社外研修
自己啓発支援制度	制度あり外部セミナー受講費用負担、資格試験の受験料補助、資格取得報奨金、社内勉強会開催、ネットワーク機器貸出
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	制度あり社長面談（入社1年目、5年目）、キャリア面談（年1回） ※キャリアコンサルタント在籍
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞鹿児島大学、学習院大学、新潟大学、日本大学、立命館大学＜大学＞青森県立保健大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済大学、岡山理科大学、嘉悦大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、九州共立大学、共栄大学、釧路公立大学、群馬県立女子大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、十文字学園女子大学、首都大学東京、城西大学、城西国際大学、湘南工科大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、つくば国際大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京音楽大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京富士大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常磐大学、富山大学、長岡技術科学大学、長野大学、名古屋文理大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、白鴎大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、富士大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明星大学、目白大学、盛岡大学、山形大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学、近畿大学、東北芸術工科大学、京都産業大学＜短大・高専・専門学校＞宇都宮ビジネス電子専門学校、浦和大学短期大学部、川口短期大学、情報科学専門学校、帝京学園短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、山形県立米沢女子短期大学、専門学校国際理工カレッジ＜専門学校＞コンピュータ総合学園HAL 岩崎学園情報科学専門学校ほかもっと見る
採用実績（人数）	2024年4月　入社実績　16名 2023年4月　入社実績　9名 2022年4月　入社実績　17名 2021年4月　入社実績　19名

採用実績（学校）

＜大学院＞
鹿児島大学、学習院大学、新潟大学、日本大学、立命館大学
＜大学＞
青森県立保健大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済大学、岡山理科大学、嘉悦大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、九州共立大学、共栄大学、釧路公立大学、群馬県立女子大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、十文字学園女子大学、首都大学東京、城西大学、城西国際大学、湘南工科大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、つくば国際大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京音楽大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京富士大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常磐大学、富山大学、長岡技術科学大学、長野大学、名古屋文理大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、白鴎大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、富士大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明星大学、目白大学、盛岡大学、山形大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学、近畿大学、東北芸術工科大学、京都産業大学
＜短大・高専・専門学校＞
宇都宮ビジネス電子専門学校、浦和大学短期大学部、川口短期大学、情報科学専門学校、帝京学園短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、山形県立米沢女子短期大学、専門学校国際理工カレッジ

＜専門学校＞
コンピュータ総合学園HAL
岩崎学園情報科学専門学校
ほか

採用実績（人数）

2024年4月　入社実績　16名
2023年4月　入社実績　9名
2022年4月　入社実績　17名
2021年4月　入社実績　19名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）