最終更新日：2025/2/12

応用地質(株)【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

建設コンサルタント
建設
ソフトウエア
建築設計
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 161億7,460万円

売上高: 352億8,900万円（2023年12月実績）

従業員: 1,238名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーはこちら！

エントリー者限定で説明会案内
エントリー
検討リスト登録

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

地球にかかわる総合コンサルタントとして、地域社会に貢献するとともに、独創的な技術により新しい市場を自ら創造する企業を目指しています。

26卒採用について（2025/02/12更新）

伝言板画像

詳細な募集職種は「採用データ」タブ＞「募集コース一覧」よりご確認ください。
なお当社は総合職として募集を行っているため、キャリアの中で職種を変えることが可能です。

3月中に会社説明会を開催します！
参加をご希望の方はエントリー後マイページ画面をご確認ください。

技術・研究

「地質・地盤調査」に関わる技術者数、保有データ数、売上額において、国内ではNo.1の規模を誇ります。
制度・働き方

「専任指導員制度」入社後1年間は、専任指導員と呼ばれる先輩上司の下で、計画に沿った教育を行います。
職場環境

「オフィスカジュアル」仕事場に合わせた自分好みのおしゃれを楽しむことができます。

会社紹介記事

業界No.1の地位を確立した要因の一つは、調査のための計測機器類を自社で開発・製造していること。土質試験等を行うコアラボ試験センターも保有し、強みを発揮しています。詳細な資料を示しながら、お客様の期待する以上のソリューションを提案。これが信頼を獲得する大きなポイントになっています。

: 業界No.1の地位を確立した要因の一つは、調査のための計測機器類を自社で開発・製造していること。土質試験等を行うコアラボ試験センターも保有し、強みを発揮しています。

: 詳細な資料を示しながら、お客様の期待する以上のソリューションを提案。これが信頼を獲得する大きなポイントになっています。

安全・安心を技術で支え、社会に貢献する“地球のお医者さん”

「人生の方向性を決める岐路になります。好きなことを仕事にでき、専門を活かせる幸せがあり、しかも社会貢献できる喜びもあります」（人事企画部長の住田さん）	「地質工学の創造」を掲げ1957年に創業した当社は、地質工学を社会に役立てるため、土木工学と地質学の境界領域を開拓し、総合的なコンサルタントを目指して活動を開始。以来、日本の国土開発、国土保全はもちろんのこと、世界でもトップレベルの技術を駆使した国際的な活動にも注力しています。当社の仕事は、たとえるならば“地球のお医者さん” 多様な保有技術や蓄積したノウハウを活かし、地球で発生するさまざまな課題に対し、診察や検査（調査）を行い、診断書（レポート）を書き、さらに予防のための処方箋（提案・アドバイス）を発行。その後も、経過観察（アフターフォロー）を通した新たな課題への取り組みというサイクルで、コンサルティングサービスを提供しています。具体的に、例えばインフラ分野では、ダムやトンネル、橋梁などの工事前の事前調査。環境分野では、環境調査のノウハウを震災がれき処理の計画立案・監理へ発展させるなど、防災・減災を軸とした国土の保全に貢献し、安全・安心な社会の実現に向け事業領域を拡大してきました。またグローバルな課題にも積極的に取り組み、開発を加速する発展途上国にノウハウを提供。さらに、乾燥地の緑化に技術を提供するなど、地球規模でのジオコンサルタントとして活躍しています。特に途上国では、理学・工学的なソリューションだけでなく、社会学的な見地からのソリューションも併せて提供することで、より高いレベルでの貢献ができます。そうした意味で、今当社に求められているのは、営業や管理部門も含め文・理それぞれの多様な専門領域を持つ人材が集い、総合力を発揮すること。当社は“人”がすべての礎と考え、教育・研修に力を注いでいます。キャリアパスを明確にし、各段階での人材像、コンピテンシーを分かりやすく明示。キャリアパスごとの階層別研修や専門職研修など充実のカリキュラム、「技術士」などの資格取得の奨励、自己申告制度など、一人ひとりの人材を大切に育成します。また新入社員には専任指導員がつき、親身になって指導します。学生時代はしっかりと自分の研究をし、向上心をもって新技術を学習。協調性と柔軟性を発揮し、“地球のお医者さん”として活躍していただいております。＜住田　賢二　事務本部人事企画部　部長＞

「人生の方向性を決める岐路になります。好きなことを仕事にでき、専門を活かせる幸せがあり、しかも社会貢献できる喜びもあります」（人事企画部長の住田さん）

「地質工学の創造」を掲げ1957年に創業した当社は、
地質工学を社会に役立てるため、
土木工学と地質学の境界領域を開拓し、
総合的なコンサルタントを目指して活動を開始。
以来、日本の国土開発、国土保全はもちろんのこと、
世界でもトップレベルの技術を駆使した
国際的な活動にも注力しています。

当社の仕事は、たとえるならば“地球のお医者さん”
多様な保有技術や蓄積したノウハウを活かし、
地球で発生するさまざまな課題に対し、
診察や検査（調査）を行い、診断書（レポート）を書き、
さらに予防のための処方箋（提案・アドバイス）を発行。
その後も、経過観察（アフターフォロー）を通した
新たな課題への取り組みというサイクルで、
コンサルティングサービスを提供しています。

具体的に、例えばインフラ分野では、
ダムやトンネル、橋梁などの工事前の事前調査。
環境分野では、環境調査のノウハウを
震災がれき処理の計画立案・監理へ発展させるなど、
防災・減災を軸とした国土の保全に貢献し、
安全・安心な社会の実現に向け事業領域を拡大してきました。
またグローバルな課題にも積極的に取り組み、
開発を加速する発展途上国にノウハウを提供。
さらに、乾燥地の緑化に技術を提供するなど、
地球規模でのジオコンサルタントとして活躍しています。
特に途上国では、理学・工学的なソリューションだけでなく、
社会学的な見地からのソリューションも併せて提供することで、
より高いレベルでの貢献ができます。

そうした意味で、今当社に求められているのは、
営業や管理部門も含め文・理それぞれの
多様な専門領域を持つ人材が集い、
総合力を発揮すること。

当社は“人”がすべての礎と考え、教育・研修に力を注いでいます。
キャリアパスを明確にし、各段階での人材像、コンピテンシーを
分かりやすく明示。
キャリアパスごとの階層別研修や専門職研修など
充実のカリキュラム、「技術士」などの資格取得の奨励、
自己申告制度など、一人ひとりの人材を大切に育成します。
また新入社員には専任指導員がつき、親身になって指導します。
学生時代はしっかりと自分の研究をし、向上心をもって新技術を学習。
協調性と柔軟性を発揮し、“地球のお医者さん”として
活躍していただいております。
＜住田　賢二　事務本部人事企画部　部長＞

会社データ

プロフィール	私たちは地球のお医者さんです。 1957年の創業以来、『地質工学の創造』（＝地質学という地盤に関する科学的専門知識を、土木という工学の分野に生かすことで、日本の国土開発、国土保全に貢献する）という経営理念（企業の存在意義、使命）のもと、地質調査のトップブランドとして成長を遂げてきました。そして現在の経営理念は、『人と自然の調和を図るとともに、安心と安全を技術で支え、社業の発展を通じて社会に貢献する』とし、地質学だけではなく地球科学の専門家を軸に、様々な社会の課題を解決しています。
事業内容	【防災・インフラ分野】～多様化する自然災害への予測や対策、インフラの建設および長寿命化を支援します～ ●インフラ設備の点検・補修設計・維持管理サービス　（トンネル・道路構造物、道路斜面・舗装、橋梁、河川構造物、港湾施設など） ● 地下埋設物を対象とした三次元物理探査サービス ● 道路・港湾・鉄道・建物・ダムなどの新設構造物に関する調査・設計サービス　（地質調査、地質リスク評価、三次元物理探査、土木設計） ● 地盤三次元モデル構築、BIM/CIM支援サービス ● 豪雨災害・土砂災害等の調査・対策サービス ● 砂防・地すべり・火山・治山・ダムなどの防災関連サービス ● 地熱・地中熱などの再生可能エネルギー関連サービス ● 自治体向け災害対策情報提供サービス ● 地震動・液状化・津波・火災・浸水等のハザード予測解析サービス ● 地震・水害による建物被害、人的被害などリスク予測解析サービス ● 地域防災計画、企業の事業継続計画策定支援サービス【計測・情報システム事業】～地盤や災害に関する情報をリアルタイムで提供するための計測・モニタリング機器やシステム・ツールを提供します～ ● 計測機器・システムの企画・開発・構築・設計・製造・販売・保守サービス ● 社会インフラの効率的維持管理システム提供による各種業務支援サービス ● 地盤3次元解析、BIM/CIMによる地盤・地質リスク情報提供サービス ● 住宅の地盤・地質調査結果の解析・情報提供（レポート化）サービス【自然環境・資源循環分野】～人と自然が共存できる環境を目指し、生態調査から脱炭素社会形成支援まで、地球環境全般の課題に取り組みます～ ● 生物多様性保全支援サービス ● 土壌・地下水汚染対策支援サービス ● 災害廃棄物処理計画・早期処理支援サービス ● グリーンインフラ関連サービス ● 脱炭素・資源循環関連サービス ● 国土の開発等に関わる土木分野での環境リスク評価サービス【グリーントランスフォーメーション・ブルーエコノミー分野】～資源の効率的な探査やエネルギー関連施設の防災対策、再生可能エネルギーの開発支援に係る調査を行います～ ● エネルギー関連施設の建設・整備に係る地盤調査（評価）サービス ● 洋上風力発電等の再生可能エネルギー事業の開発支援に係る地盤調査（評価）サービス ● CCS（二酸化炭素貯留）事業支援サービス地盤リスクや多様化する自然災害に対してソリューションを提供しています。画像は自社開発した3次元地盤モデルシステムの例です。

プロフィール

私たちは地球のお医者さんです。
1957年の創業以来、『地質工学の創造』（＝地質学という地盤に関する科学的専門知識を、土木という工学の分野に生かすことで、日本の国土開発、国土保全に貢献する）という経営理念（企業の存在意義、使命）のもと、地質調査のトップブランドとして成長を遂げてきました。
そして現在の経営理念は、『人と自然の調和を図るとともに、安心と安全を技術で支え、社業の発展を通じて社会に貢献する』とし、地質学だけではなく地球科学の専門家を軸に、様々な社会の課題を解決しています。

事業内容

【防災・インフラ分野】
～多様化する自然災害への予測や対策、インフラの建設および長寿命化を支援します～
●インフラ設備の点検・補修設計・維持管理サービス
　（トンネル・道路構造物、道路斜面・舗装、橋梁、河川構造物、港湾施設など）
● 地下埋設物を対象とした三次元物理探査サービス
● 道路・港湾・鉄道・建物・ダムなどの新設構造物に関する調査・設計サービス
　（地質調査、地質リスク評価、三次元物理探査、土木設計）
● 地盤三次元モデル構築、BIM/CIM支援サービス
● 豪雨災害・土砂災害等の調査・対策サービス
● 砂防・地すべり・火山・治山・ダムなどの防災関連サービス
● 地熱・地中熱などの再生可能エネルギー関連サービス
● 自治体向け災害対策情報提供サービス
● 地震動・液状化・津波・火災・浸水等のハザード予測解析サービス
● 地震・水害による建物被害、人的被害などリスク予測解析サービス
● 地域防災計画、企業の事業継続計画策定支援サービス

【計測・情報システム事業】
～地盤や災害に関する情報をリアルタイムで提供するための計測・モニタリング機器やシステム・ツールを提供します～
● 計測機器・システムの企画・開発・構築・設計・製造・販売・保守サービス
● 社会インフラの効率的維持管理システム提供による各種業務支援サービス
● 地盤3次元解析、BIM/CIMによる地盤・地質リスク情報提供サービス
● 住宅の地盤・地質調査結果の解析・情報提供（レポート化）サービス

【自然環境・資源循環分野】
～人と自然が共存できる環境を目指し、生態調査から脱炭素社会形成支援まで、地球環境全般の課題に取り組みます～
● 生物多様性保全支援サービス
● 土壌・地下水汚染対策支援サービス
● 災害廃棄物処理計画・早期処理支援サービス
● グリーンインフラ関連サービス
● 脱炭素・資源循環関連サービス
● 国土の開発等に関わる土木分野での環境リスク評価サービス

【グリーントランスフォーメーション・ブルーエコノミー分野】
～資源の効率的な探査やエネルギー関連施設の防災対策、再生可能エネルギーの開発支援に係る調査を行います～
● エネルギー関連施設の建設・整備に係る地盤調査（評価）サービス
● 洋上風力発電等の再生可能エネルギー事業の開発支援に係る地盤調査（評価）サービス
● CCS（二酸化炭素貯留）事業支援サービス

地盤リスクや多様化する自然災害に対してソリューションを提供しています。画像は自社開発した3次元地盤モデルシステムの例です。

本社郵便番号	101-8486
本社所在地	東京都千代田区神田美土代町7番地
本社電話番号	03‐5577‐4501
設立	1957（昭和32）年5月2日
資本金	161億7,460万円
従業員	1,238名
売上高	352億8,900万円（2023年12月実績）
事業所	【本社】本社（東京都千代田区）【本部・事業部】経営企画本部、DX推進本部、コンプライアンス室、事業統轄本部、事務本部、技術本部、業務監査室、防災・インフラ事業部、防災・減災事業部、地球環境事業部、エネルギー事業部、情報システム事業部、計測システム事業部【研究所】コアラボ試験センター（さいたまラボ）、研究開発センター、応用生態工学研究所、共創Lab 【事務所】北海道事務所、東北事務所、東京事務所、北信越事務所、中部事務所、関西事務所、四国事務所、九州事務所【営業所】 34カ所
業績	売上高656億円（2023年12月期）
関連会社	応用計測サービス(株)、オーシャンエンジニアリング(株)、応用地震計測(株)、応用リソースマネジメント(株)、エヌエス環境(株)、宏栄コンサルタント(株)、(株)ケー・シー・エス、東北ボーリング(株)、南九地質(株)、(株)OX、日本ジタン(株)、三洋テクノマリン（株）、(株)イー・アール・エス、 OYO Corporation U.S.A.、Kinemetrics,Inc、OYO Corporation,Pacific.、Geometrics,Inc.、Geophysical Survey Systems,Inc.、Fong Consult Pte.Ltd.、FC lnspection Pte.Ltd.、Geosmart International Pte. Ltd.、Robertson Geologging Ltd.、IRIS Instruments,S.A.
平均年齢	46.9歳
平均給与	6,837,080
平均勤続年数	18.3
沿革	1957年 5月2日　　(株)応用地質調査事務所設立　　　　　（東京都中央区、資本金500万円） 1960～70年代 1963年　浦和研究所開設　　　　　建設業登録認可 1974年　第1回OYO展開催 1977年　計量証明事業（騒音レベル）登録認可　　　　　地質調査業登録認可（1977年4月制定） 1980年代 1980年　一級建築士事務所登録認可 1983年　OYO CORPORATION U.S.A 設立 1985年　商号を「応用地質(株)」に変更 1986年　東北ボーリング(株)を買収 1988年　（社）日本証券業協会に株式店頭公開　　　　　南九地質(株)を設立～1995年 1991年　東証二部に株式上場 1992年　埼玉県大宮市にコアラボ完成　　　　　エヌエス環境(株)を買収 1995年　東証一部に株式上場 1996年　　　　　　200万株公募増資、（資本金161億7,460万円）　　　　　　オーシャンエンジニアリング(株)設立　　　　　　応用地震計測(株)設 1997年　　　　　　グループウエア（OYONET）の運用関始　　　　　　宏栄コンサルタント(株)を買収　　　　　　ジオメトリクス社を買収　　　　　　応用インターナショナル(株)を設立 1998年　　　　　　(株)イー・アール・エスを設立　　　　　　応用アール・エム・エス(株)を設立 1999年　　　　　　応用生態工学研究所設置（福島県三春町）　　　　　　計測技術研究所でISO9001認証取得　　　　　　（JQA-2772）　　　　　　認定範囲：地盤調査機器と地盤の動態観測機器の　　　　　　　設計・開発、製造及び付帯サービス（機器の修　　　　　　　理）～2001年 1999年　つくば技術開発センターを開設 2000年　執行役員制度導入 2001年　全社でISO9001の認証を取得（BCJ-QS-0258）　　　　（本社の一部を除く）　　　　　認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設　　　　　計～2003年 2002年　品質ISOを2000年版へ移行 2003年　全社で環境ISOの認証を取得（BCJ-EMS-0072）　　　　　全事業所（本社の一部を除く）　　　　　認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設　　　　　計　　　　　土壌汚染対策法の環境省指定機関に登録 2003年　　　　　　OYOインターナショナル(株)を設立　　　　　　応用ジオテクニカルサービス(株)を設立　　　　　　経営理念、経営ビジョンを刷新　　　　　　企業行動指針を制定～2005年 2004年　コンプライアンス室設置 2005年　機器事業本部を設置　　　　　東京本社と関西支社に　　　　　ジオテクニカルセンターを設置　　　　　個人情報保護方針策定 2006年　　　　　　ジオテクニカルセンター全国展開　　　　　　(株)ケー・シー・エスを買収　　　　　　応用アール・エム・エス(株)を会社分割　　　　　　（RMS Japan(株)と応用アール・エム・エス(株) 　　　　　　に分割）　　　　　　応用地質コンプライアンス・マニュアル制定～2009年 2007年　グループ統轄本部設置　　　　　創立50周年（1957年5月2日設立） 2008年　データベース事業推進室　　　　　国際プロジェクト室設置（東京本社） 2009年　戦略事業推進本部設置　　　　　応用地質グループ長期経営ビジョン（OYO2020） 2010年　　　　　　エヌエス環境(株)を完全子会社化　　　　　　データベース事業部設置　　　　　　新中期経営計画（OYO Hop10）　　　　　　OYO CORPORATION, PACIFIC設立 2010年　　　　　　全社の品質ISOを2008年版へ移行　　　　　　（BCJ-QMS-0258）　　　　　　機器事業本部の品質ISOを2008年版へ移行　　　　　　（JQA-2772） 2011年　　　　　　機器事業本部を計測システム事業部に改称　　　　　　マレーシア駐在員事務所設立　　　　　　震災復興本部設置 2012年　　　　　　名古屋大学減災連携研究センター内に　　　　　　寄付部門開設（地域社会減災計画部門）　　　　　　中国に合弁会社　　　　　　「天津奥優星通伝感技術有限公司」設立、　　　　　　土砂災害監視機器の製造・販売 2013年　　　　　「情報セキュリティ基本方針」を制定　　　　　　本社を現在地(千代田区神田)に移転　　　　　「地盤のリアルタイム液状化判定装置の開発」が　　　　　　国土交通大臣賞受賞　　　　　　名古屋大学と共同で伊豆大島被害調査 2014年　　　　　　中期経営計画（OYO Step14）制定　　　　　　「CSR活動方針」を制定　　　　　　地球環境事業部、社会システム事業部設置　　　　　　OYO展をOYOフェアに改称　　　　　　広島市の土砂災害調査　　　　　　メキシコ湾でSAFE-BANDプロジェクト 2015年　　　　　　維持管理事業部を設置　　　　　　火山地震計設置業務（47火山）　　　　　　ネパール地震の被害調査　　　　　　北海道大学寄附分野　　　　　　「循環・エネルギー社会技術システム分野」に協　　　　　　力　　　　　　次世代認定マーク（くるみんマーク）を取得～2017年 2016年　　砂防・防災事業部を設置　　　　　　えるぼし2段階目を取得　　　　　　平成28年熊本地震被害調査　　　　　　地盤リスク診断サービス「JudGe5」開始　　　　　　レジリエンス認証を取得 2017年　　創立60周年 2020年～2021年 2020年　「DX注目企業2020」に選定　　　　　『ハザードマッピングセンサソリューション』が　　　　　MCPC award 2020 のサービス＆ソリューション　　　　　部門の最優秀賞を受賞 2021年　新中期経営計画「OYO Advance 2023」を策定 2022年～2023年 2022年　「DX銘柄2022」に選定　　　　　『防災コンソーシアム（ＣＯＲＥ）』に創立メン　　　　　バーとして参画 2023年　健康経営優良法人2023に認定　　　　　日本ジタン株式会社を子会社化　　　　　三洋テクノマリン株式会社を連結子会社化 2024年　　　　　中期経営計画「OYO中期経営計画2026」を策定　　　　　健康経営優良法人2024に認定　　　　　秋田ノーザンハピネッツと「SDGsパートナー」契約を締結

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	13名	12名	25名
取得者	12名	12名	24名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

92.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.0%
  （287名中23名）
- 2023年度
※2023年12月31日時点の情報です。

社内制度

研修制度	制度あり・キャリア教育（新入社員研修、専任指導員制※入社1年目の期間に限る、マネジメント基礎教育）・テーマ別教育（コンプライアンス教育、サステナビリティ教育、技術者IPD教育、その他）・プロフェッショナル教育（専門分野別教育（OJTを含む）、全社技術発表会、専門別技術発表会、その他）・社内トレーナーによる能力向上教育・自己啓発（金融リテラシー教育、資格取得支援）
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得費用負担※会社が推奨する資格に限る・インセンティブ制度（資格取得報奨金および資格手当の支給等）
メンター制度	制度あり・入社後1年間、専任指導員がサポート・技術士試験合格に向けたサポート
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、横浜市立大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、京都府立大学、金沢大学、金沢工業大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、広島工業大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知大学、佐賀大学、埼玉大学、三重大学、山形大学、山口大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、秋田県立大学、秋田大学、信州大学、新潟大学、神戸大学、静岡大学、千葉大学、早稲田大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪工業大学、大同大学、拓殖大学、筑波大学、中央大学、中部大学、長岡技術科学大学、鳥取大学、電気通信大学、都留文科大学、島根大学、東海大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、日本大学、富山大学、福井大学、福岡大学、北海道大学、北見工業大学、名古屋工業大学、名古屋大学、名城大学、明治大学、立正大学、立命館大学、東京都立大学、琉球大学＜大学＞テンプル大学、亜細亜大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、一橋大学、愛媛大学、茨城大学、岡山商科大学、岡山大学、岡山理科大学、下関市立大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、京都美術工芸大学、京都府立大学、近畿大学、金沢大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、駒澤大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、広島工業大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知大学、国際基督教大学、国際教養大学、国士舘大学、佐賀大学、阪南大学、埼玉大学、札幌大学、三重大学、山形大学、山口大学、山梨大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、実践女子大学、芝浦工業大学、秋田大学、小樽商科大学、松山大学、上智大学、信州大学、桜美林大学、新潟大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸大学、神奈川大学、椙山女学園大学、成城大学、西南学院大学、青山学院大学、静岡大学、跡見学園女子大学、千葉商科大学、千葉大学、専修大学、川村学園女子大学、大阪市立大学、園田学園女子大学、早稲田大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪大学、大正大学、大東文化大学、大同大学、大分大学、拓殖大学、筑波大学、中央学院大学、中央大学、中京大学、中部大学、朝日大学、長崎大学、帝京大学、島根大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、徳島大学、獨協大学、日本体育大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、九州国際大学、富山大学、福井工業大学、福岡教育大学、福岡女子大学、福岡大学、福山大学、福島大学、文教大学、放送大学、法政大学、北海道大学、名古屋工業大学、北見工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、明海大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通科学大学、琉球大学、久留米大学、東京都立大学＜短大・高専・専門学校＞愛国学園短期大学、愛知県立名古屋高等技術専門校、旭川工業高等専門学校、茨城県立土浦産業技術専門学院、園田学園女子大学短期大学部、沖縄キリスト教短期大学、華頂短期大学、熊本高等専門学校、香蘭女子短期大学、札幌大学女子短期大学部、山形県立米沢女子短期大学、山陽女子短期大学、鹿児島工業高等専門学校、鹿児島純心女子短期大学、秋田工業高等専門学校、尚絅大学短期大学部、松江工業高等専門学校、松山東雲短期大学、新潟青陵大学短期大学部、神戸市立工業高等専門学校、星美学園短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、仙台高等専門学校、中央工学校、長岡工業高等専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京医薬看護専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福岡建設専門学校、豊田工業高等専門学校、北海道武蔵女子短期大学、北星学園大学短期大学部、阿南工業高等専門学校、金城大学短期大学部、高知工業高等専門学校、淑徳大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、中日本航空専門学校、大原簿記学校、和歌山信愛女子短期大学、武庫川女子大学短期大学部、東京法律公務員専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京アニメーター学院専門学校、鶴見大学短期大学部ポツダム大学、ポートランド州立大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　 ------------------------------------------------- 31名　　 55名　　 37名　　 51名　　45名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛媛大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、横浜市立大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、京都府立大学、金沢大学、金沢工業大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、広島工業大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知大学、佐賀大学、埼玉大学、三重大学、山形大学、山口大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、秋田県立大学、秋田大学、信州大学、新潟大学、神戸大学、静岡大学、千葉大学、早稲田大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪工業大学、大同大学、拓殖大学、筑波大学、中央大学、中部大学、長岡技術科学大学、鳥取大学、電気通信大学、都留文科大学、島根大学、東海大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、日本大学、富山大学、福井大学、福岡大学、北海道大学、北見工業大学、名古屋工業大学、名古屋大学、名城大学、明治大学、立正大学、立命館大学、東京都立大学、琉球大学
＜大学＞
テンプル大学、亜細亜大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、一橋大学、愛媛大学、茨城大学、岡山商科大学、岡山大学、岡山理科大学、下関市立大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、京都美術工芸大学、京都府立大学、近畿大学、金沢大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、駒澤大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、広島工業大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知大学、国際基督教大学、国際教養大学、国士舘大学、佐賀大学、阪南大学、埼玉大学、札幌大学、三重大学、山形大学、山口大学、山梨大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、実践女子大学、芝浦工業大学、秋田大学、小樽商科大学、松山大学、上智大学、信州大学、桜美林大学、新潟大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸大学、神奈川大学、椙山女学園大学、成城大学、西南学院大学、青山学院大学、静岡大学、跡見学園女子大学、千葉商科大学、千葉大学、専修大学、川村学園女子大学、大阪市立大学、園田学園女子大学、早稲田大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪大学、大正大学、大東文化大学、大同大学、大分大学、拓殖大学、筑波大学、中央学院大学、中央大学、中京大学、中部大学、朝日大学、長崎大学、帝京大学、島根大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、徳島大学、獨協大学、日本体育大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、九州国際大学、富山大学、福井工業大学、福岡教育大学、福岡女子大学、福岡大学、福山大学、福島大学、文教大学、放送大学、法政大学、北海道大学、名古屋工業大学、北見工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、明海大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通科学大学、琉球大学、久留米大学、東京都立大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛国学園短期大学、愛知県立名古屋高等技術専門校、旭川工業高等専門学校、茨城県立土浦産業技術専門学院、園田学園女子大学短期大学部、沖縄キリスト教短期大学、華頂短期大学、熊本高等専門学校、香蘭女子短期大学、札幌大学女子短期大学部、山形県立米沢女子短期大学、山陽女子短期大学、鹿児島工業高等専門学校、鹿児島純心女子短期大学、秋田工業高等専門学校、尚絅大学短期大学部、松江工業高等専門学校、松山東雲短期大学、新潟青陵大学短期大学部、神戸市立工業高等専門学校、星美学園短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、仙台高等専門学校、中央工学校、長岡工業高等専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京医薬看護専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福岡建設専門学校、豊田工業高等専門学校、北海道武蔵女子短期大学、北星学園大学短期大学部、阿南工業高等専門学校、金城大学短期大学部、高知工業高等専門学校、淑徳大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、中日本航空専門学校、大原簿記学校、和歌山信愛女子短期大学、武庫川女子大学短期大学部、東京法律公務員専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京アニメーター学院専門学校、鶴見大学短期大学部

ポツダム大学、ポートランド州立大学

採用実績（人数）

2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　
-------------------------------------------------
31名　　 55名　　 37名　　 51名　　45名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）