最終更新日：2025/3/1

(株)関電工

正社員
既卒可
上場企業

業種

設備工事・設備設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 102億6,441万円

売上高: 5,208億円（2024年3月期）

従業員: 7,769名（2024年3月末在籍）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社データ
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この国を照らす、光となれ。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは！(株)関電工採用担当です。
当社エントリーの受付を開始しました。

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(株)関電工／採用担当

【建築設備】オフィスビルや商業施設など大規模プロジェクトに携われるチャンスもあります。近年は、渋谷など再開発プロジェクトにも多く携わっています。【情報通信インフラ】写真の光ファイバーネットワーク網の構築の他、CATV関連工事、携帯電話の基地局設置など、ネットワーク社会の実現に貢献しています。

: 【建築設備】オフィスビルや商業施設など大規模プロジェクトに携われるチャンスもあります。近年は、渋谷など再開発プロジェクトにも多く携わっています。

: 【情報通信インフラ】写真の光ファイバーネットワーク網の構築の他、CATV関連工事、携帯電話の基地局設置など、ネットワーク社会の実現に貢献しています。

国内トップクラスの売上高を誇る総合設備企業（2024/10建設通信新聞）

【電力インフラ】生活に欠かせない電気を安定的に供給するため、協力会社も含め毎日5,000名もの電工スタッフが働いております。社会インフラを守ることが大切な使命です。	関電工は発電施設からオフィスの電気設備、家庭のコンセント、さらに空調・衛生設備、情報通信分野も網羅した幅広い領域で事業を展開する、日本を代表する総合設備企業です。事業フィールドは大きく「建築設備」、「情報通信インフラ」、「電力・土木インフラ」の3つがあります。 ■「建築設備」では、建築物の屋内線工事を中心に、都心部の再開発をはじめ、東京タワー、渋谷ヒカリエ、羽田空港国際線ターミナル、国立競技場など、国の象徴となるような大規模プロジェクトを多く手掛けています。 ■「情報通信インフラ」においては、高速・大容量化が進む中で、光ファイバーによる超高速通信網の導入を計画から施工、運用・保守までフルサポートしています。また、進化を続ける携帯電話・スマートフォンによる通信網を、基地局アンテナ設置などにより支えることも関電工の仕事のひとつです。 ■「電力・土木インフラ」に関しては、発電所や変電施設の各種設備工事を手がけている他、送電線・配電線などの電力インフラの建設・改修などに貢献しています。近年は、都市部の電線地中化工事、再生可能エネルギー関連工事にも積極的に取り組んでいます。当社はこのような豊富な実績と高い技術力により、業界トップクラスの売上高を誇っています。社是は「人間第一」を貫いています。関電工は人の技術力で成り立っており、多くの組織や人と連携することが大切と考えるため、何より人を第一に考えているからです。また、技術力を継承するために「技術・技能スペシャリスト制度」を導入しています。これは高度な専門性を有する人材をスペシャリストとして認定し、技術の継承をはじめ中堅・若手を指導・育成していく目的があります。あわせて、当社ではこれまで少なかった女性の技術職が活躍しており、社内の活性化を推し進めています。人事チーム一同、たくさんの方とお会いできることを楽しみにしています。

【電力インフラ】生活に欠かせない電気を安定的に供給するため、協力会社も含め毎日5,000名もの電工スタッフが働いております。社会インフラを守ることが大切な使命です。

関電工は発電施設からオフィスの電気設備、家庭のコンセント、さらに空調・衛生設備、情報通信分野も網羅した幅広い領域で事業を展開する、日本を代表する総合設備企業です。事業フィールドは大きく「建築設備」、「情報通信インフラ」、「電力・土木インフラ」の3つがあります。

■「建築設備」では、建築物の屋内線工事を中心に、都心部の再開発をはじめ、東京タワー、渋谷ヒカリエ、羽田空港国際線ターミナル、国立競技場など、国の象徴となるような大規模プロジェクトを多く手掛けています。
■「情報通信インフラ」においては、高速・大容量化が進む中で、光ファイバーによる超高速通信網の導入を計画から施工、運用・保守までフルサポートしています。また、進化を続ける携帯電話・スマートフォンによる通信網を、基地局アンテナ設置などにより支えることも関電工の仕事のひとつです。
■「電力・土木インフラ」に関しては、発電所や変電施設の各種設備工事を手がけている他、送電線・配電線などの電力インフラの建設・改修などに貢献しています。近年は、都市部の電線地中化工事、再生可能エネルギー関連工事にも積極的に取り組んでいます。

当社はこのような豊富な実績と高い技術力により、業界トップクラスの売上高を誇っています。

社是は「人間第一」を貫いています。関電工は人の技術力で成り立っており、多くの組織や人と連携することが大切と考えるため、何より人を第一に考えているからです。
また、技術力を継承するために「技術・技能スペシャリスト制度」を導入しています。これは高度な専門性を有する人材をスペシャリストとして認定し、技術の継承をはじめ中堅・若手を指導・育成していく目的があります。あわせて、当社ではこれまで少なかった女性の技術職が活躍しており、社内の活性化を推し進めています。

人事チーム一同、たくさんの方とお会いできることを楽しみにしています。

会社データ

プロフィール	日本を代表する総合設備会社である関電工は、建築設備、情報通信設備、電力設備の分野で、高い技術力と豊富なノウハウを活かしてきました。 “環境”や“安全性”を考えた様々な工法を駆使して、電気工事、通信工事、配電工事、土木工事、管工事などの企画から設計・施工・リニューアルおよびメンテナンスまで一貫したエンジニアリング事業を展開しています。また、関電工は新エネルギー事業、IT関連事業、セキュリティ関連事業など、これからの時代に求められる分野の事業にも積極的に取り組んでいます。設備工事を通じて、あらゆる建物に「快適な環境」を作り上げ、「人々が憩う場所・街」を造り、そして「電気のある当たり前の生活を守る」こと。それこそが関電工の使命であると考えています。
事業内容	＜建築設備部門＞　屋内線工事、空調・衛生環境設備工事、AVS関連工事、リニューアル工事＜情報通信インフラ部門＞　LAN工事、電子通信工事、CATV工事、移動体通信工事＜電力・土木インフラ部門＞　架空配電線工事、地中配電線工事、発変電工事、地中線土木工事、　架空送電線工事、地中送電線工事、原子力関連工事、エネルギー関連工事上記各種設備工事の企画から設計・積算・施工・保守・メンテナンス・リニューアルまで一貫したサービスを提供する総合設備企業都市部の再開発事業においては、建築物内の設備構築はもちろん、電柱・電線の地中化など様々な面から、快適で先進的な街づくりに携わっています。

プロフィール

日本を代表する総合設備会社である関電工は、建築設備、情報通信設備、電力設備の分野で、高い技術力と豊富なノウハウを活かしてきました。

“環境”や“安全性”を考えた様々な工法を駆使して、電気工事、通信工事、
配電工事、土木工事、管工事などの企画から設計・施工・リニューアルおよび
メンテナンスまで一貫したエンジニアリング事業を展開しています。

また、関電工は新エネルギー事業、IT関連事業、セキュリティ関連事業など、
これからの時代に求められる分野の事業にも積極的に取り組んでいます。

設備工事を通じて、あらゆる建物に「快適な環境」を作り上げ、「人々が憩う場所・街」を造り、そして「電気のある当たり前の生活を守る」こと。

それこそが関電工の使命であると考えています。

事業内容

＜建築設備部門＞
　屋内線工事、空調・衛生環境設備工事、AVS関連工事、リニューアル工事

＜情報通信インフラ部門＞
　LAN工事、電子通信工事、CATV工事、移動体通信工事

＜電力・土木インフラ部門＞
　架空配電線工事、地中配電線工事、発変電工事、地中線土木工事、
　架空送電線工事、地中送電線工事、原子力関連工事、エネルギー関連工事

上記各種設備工事の企画から設計・積算・施工・保守・メンテナンス・リニューアルまで一貫したサービスを提供する総合設備企業

都市部の再開発事業においては、建築物内の設備構築はもちろん、電柱・電線の地中化など様々な面から、快適で先進的な街づくりに携わっています。

本社郵便番号	108-8533
本社所在地	東京都港区芝浦4-8-33
本社電話番号	050-3066-9114
創立	1944年（昭和19年）9月1日
資本金	102億6,441万円
従業員	7,769名（2024年3月末在籍）
売上高	5,208億円（2024年3月期）
事業所	本　　社:東京（芝浦）地域本部:全国7ブロック（東京、北関東・北信越、東関東、南関東・東海、　　　　　西関東、西日本、福島）支　　店:全国16カ所支　　社:全国9カ所営業所等:全国98カ所海外事務所：シンガポール、台湾、ベトナム他その他:人材育成センター（茨城県）、技術研究所（茨城県）
完成工事高	建築設備部門　　　　　　　　　　3,162億円情報通信インフラ部門　　　　　　370億円電力・土木インフラ部門　　　　　1,676億円
取引銀行	（株）みずほ銀行、（株）三井住友銀行、（株）三菱UFJ銀行ほか
関連会社	(株)関工パワーテクノ、関工商事(株)、(株)関工ファシリティーズ、(株)ベイテクノ、東京工事警備(株)、(株)ネットセーブ、(株)阪電工、川崎設備工業(株)、(株)TLC ほか
株式	東証プライム市場上場
海外工事	シンガポール、インドネシア、ミャンマー、マレーシア、ベトナム、台湾ほか
沿革	1944年 9月電気工事業整備要綱により(株)協立興業社他7社が統合、これに関東配電(株)が参加し、資本金300万円の電気工事会社として東京都赤坂区溜池2番地に関東電気工事(株)を設立 1949年10月建設業法により、建設大臣登録（イ）第250号を受ける（以後2年ごとに更新） 1960年 9月本社を東京都文京区湯島4-1-18に移転 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場（資本金3億5,000万円） 1970年 2月東京証券取引所市場第一部に指定（資本金17億円） 1973年 6月総合教育研修センター（現・人材育成センター）設置 1976年 6月建設大臣許可（般-51）第3885号を受ける（現、5年ごとに更新） 1978年 4月香港支社（現・事務所）設置 1981年10月シンガポール事務所（現・支社）設置 1984年 9月 (株)関電工に商号変更 1988年12月本社を東京都港区芝浦4-8-33（現在地）に移転 1993年 7月技術研究所設置 2001年 8月台湾事業所設置 2001年12月宅地建物取引業者免許　東京都知事（1）第80352号を取得（以後5年ごとに更新） 2007年 7月アジア統轄支店をシンガポールに設置 2014年10月地域本部制導入 2015年7月福島本部設置

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	153名	13名	166名
取得者	48名	13名	61名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

31.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時、茨城県牛久市にある人材育成センターにおいて導入研修、配属後は、先輩社員から日々の業務を通じて、実践的な知識・技術等の指導を行うOJT研修を実施します。その他にも「高度な技術者集団」を目指すために、・資格取得を目指す自己研修・経験年数や職位等に応じた階層別研修・業務別の専門知識を身につけるための専門研修など多彩な研修プログラムを準備しております。
自己啓発支援制度	制度あり社内で推進している資格について、教材費・受験費用に加え、資格取得祝い金も支給致します。また重要資格においては、定期的に講習会を開催する等、支援を行っております。
メンター制度	制度あり男女別にメンター窓口を設置し、いつでも相談できる体制を整えております。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪工業大学、神奈川大学、京都大学、北見工業大学、九州工業大学、工学院大学、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、創価大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、上智大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、足利大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、群馬大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、順天堂大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、龍谷大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、日本電子専門学校ほかもっと見る
採用実績（人数）	入社年20年　　技術職92名　事務職23名入社年21年　　技術職75名　事務職23名入社年22年　　技術職75名　事務職21名入社年23年　　技術職73名　事務職28名入社年24年　　技術職61名　事務職31名
採用実績（学部・学科）	技術系／電気・電子・情報・機械・建築・土木・原子力・文系学科　ほか事務系／文系学科全般