最終更新日：2025/3/27

坂田電機(株)

正社員
既卒可

業種

総合電機
機械
機械設計
専門コンサルティング
セキュリティ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9000万円

売上高: 135,000万円（2023年6月度実績）

従業員: 120名（2023年12月現在）

募集人数: 11～15名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	◆防災・インフラ管理・環境計測など多岐にわたり社会の安全を守る計測メーカー◆

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

独自技術で世界をリードする防災・土木計測のエキスパート／世界唯一の技術、地中無線通信。（＃鉄道＃空港＃道路＃建設 #コンサルタント＃防災 #開発 #営業）

「内々定まで最短２週間」学生から高評価！今週の会社説明会は4月分も公開！ご参加お待ちしてます！（2025/03/26更新）

伝言板画像

当社のページをご覧いただきありがとうございます！

土木・建築現場をはじめ、防災に役立つ計測機器、試験機のメーカーである当社。

設計・開発、製造だけでなく、営業、設置、データ解析までを「社内一貫体制」で行える強みがあります。

また、研究開発部門を設置するなど積極的な投資も行い、多数の特許を保有。さらに、約70年かけて蓄積してきたノウハウを活かし、新製品の開発、製品の小型化・軽量化かつ高機能化等を実現しています。

少しでも当社にご興味ございましたら、まずは説明会にご参加ください！

（＃鉄道＃空港＃道路＃建設 #コンサルタント＃防災 #開発 #営業）

やりがい

社員を大切にする経営から、社員の個性を活かし、チャレンジを後押ししています。
安定性・将来性

約70年以上の歴史があり、国土強靱化、環境保全等、今後も需要のある社会的使命を帯びた仕事です。
技術・研究

高い計測技術とノウハウを有し、独創性のある製品開発を続け、社会の安全を守っています。

会社紹介記事

測る力が、未来を創る。坂田電機株式会社　本社・工場

: 測る力が、未来を創る。

: 坂田電機株式会社　本社・工場

みんなが安心して暮らせる世界を測りませんか？

取締役社長　坂田　進	弊社は1952年に設立したメーカー企業です！現在は、関連企業を含め約170人の従業員が働いています。近年、自然災害が増加し、社会にとって大きな課題となっています。弊社はこの自然に対し、これまで培った計測技術とノウハウを武器に、70年近く仕事を通して向き合ってきました。それは、自然災害対策はもちろん、社会活動の基盤となるインフラ整備・保守にも広がり、少しでも世の中の安心・安全に貢献したいという考えが土台にあるからです。企業理念「お客様（社会）に役立つシステムの創造を喜びにしよう」弊社はこの理念の基、世の中の安心・安全を創ることに価値があり、社会に「貢献」できると確信しています。未経験者で構いません！！私たちのほとんどが未経験者スタートです！！私たちの思いに共感してくださる皆さんの価値と、会社の価値を合わせ、一緒に仕事を楽しみ、成長し、感動を共有しながら、みんなが安心して暮らせる世界を創っていきましょう!! 皆様からのエントリーをお待ちしています！！

取締役社長　坂田　進

弊社は1952年に設立したメーカー企業です！
現在は、関連企業を含め約170人の従業員が働いています。

近年、自然災害が増加し、社会にとって大きな課題となっています。
弊社はこの自然に対し、これまで培った計測技術とノウハウを武器に、70年近く仕事を通して向き合ってきました。
それは、自然災害対策はもちろん、社会活動の基盤となるインフラ整備・保守にも広がり、少しでも世の中の安心・安全に貢献したいという考えが土台にあるからです。

企業理念「お客様（社会）に役立つシステムの創造を喜びにしよう」
弊社はこの理念の基、世の中の安心・安全を創ることに価値があり、社会に「貢献」できると確信しています。

未経験者で構いません！！私たちのほとんどが未経験者スタートです！！
私たちの思いに共感してくださる皆さんの価値と、会社の価値を合わせ、一緒に仕事を楽しみ、成長し、感動を共有しながら、みんなが安心して暮らせる世界を創っていきましょう!!

皆様からのエントリーをお待ちしています！！

会社データ

プロフィール	1952年(昭和27年)東京都杉並区に設立されました。現在は関連企業を含め170人の社員が働いています。最新の情報と蓄積されたノウハウを生かし、独創性の高い計測テクノロジーを追求しており、防災やインフラ管理、環境計測など多岐の分野で使用されています。特に地中通信無線は世界オンリーワンの技術として国内外から高い評価を得ており、ダムの建設時や埋め立て工事などで広く利用されています。
事業内容受託開発技術派遣	土木、建築、公害関係の各種計測機器、試験機の開発、試作、設計、製造、販売、および上記製品の設置工事、建設コンサルタント業務【建設業法許可番号】東京都知事許可（般2）第11557号【建設コンサルタント登録番号】建29第4901号チーム坂田電機！！設計・製造・計測・営業で一貫体制！

プロフィール

1952年(昭和27年)東京都杉並区に設立されました。現在は関連企業を含め170人の社員が働いています。
最新の情報と蓄積されたノウハウを生かし、独創性の高い計測テクノロジーを追求しており、防災やインフラ管理、環境計測など多岐の分野で使用されています。

特に地中通信無線は世界オンリーワンの技術として国内外から高い評価を得ており、ダムの建設時や埋め立て工事などで広く利用されています。

事業内容

受託開発
技術派遣

土木、建築、公害関係の各種計測機器、試験機の開発、試作、設計、製造、販売、および上記製品の設置工事、建設コンサルタント業務

【建設業法許可番号】東京都知事許可（般2）第11557号
【建設コンサルタント登録番号】建29第4901号

チーム坂田電機！！設計・製造・計測・営業で一貫体制！

本社郵便番号	202-0022
本社所在地	東京都西東京市柳沢2-17-20
本社電話番号	042-464-3111
設立	1952年11月25日
資本金	9000万円
従業員	120名（2023年12月現在）
売上高	135,000万円（2023年6月度実績）
事業所	本社／東京都西東京市柳沢2-17-20
主な取引先	国土交通省、農林水産省、経済産業省、文部科学省、防衛省、東京都 JR各社、日本電信電話株式会社、(独)鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東京地下鉄株式会社、(公財)鉄道総合技術研究所、NEXCO各社、 (独)水資源機構、国立研究開発法人土木研究所、(独)農村工学研究所タキロンシーアイ(株)、日本信号(株)、東京都交通局、国土技術政策総合研究所東京大学、東京工業大学、東京農工大学、京都大学、埼玉大学、早稲田大学、日本大学東京電力、関西電力、J-POWER電源開発、東京ガス安藤・間、大林組、奥村組、オリエンタル白石、鹿島建設、熊谷組、鴻池組、五洋建設、佐藤工業、清水建設、銭高組、大成建設、竹中工務店、竹中土木、鉄建建設、東亜建設工業、東急建設、東鉄工業、戸田建設、西松建設、日本国土開発、フジタ、不動テトラ、前田建設工業、三井住友建設日本工営、応用地質、パシフィックコンサルタンツ、メトロ開発、建設技術研究所、八千代エンジニヤリング、中央開発、オオバ、基礎地盤コンサルタンツ、復建調査設計、復建エンジニヤリング、通信土木コンサルタント、千代田コンサルタント、セントラルコンサルタント
関連会社	株式会社レイディックコンサルタント株式会社坂田電機宮崎研究センター株式会社サンコーSD 株式会社エスコSD

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 27.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （9名中0名）
- 2024年度
係長職３名

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修
自己啓発支援制度	制度あり補助あり
メンター制度	制度あり各部が少数のため、フォローや相談等は直属の上司はもちろん、管理職も親身になって対応しています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり毎年３月と１０月に各自が考課表を記入し、管理職が評価しています。評価後は管理職と個人面談を実施し、評価結果と今後のキャリアや仕事について説明を行っています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞中央大学、日本大学、宮崎大学＜大学＞秋田大学、大阪府立大学、学習院大学、慶應義塾大学、工学院大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、日本大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞都城工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年度3名 2024年度5名 2025年度2名
採用実績（学部・学科）	理工、電気、機械、情報、商学部、経済学部、文学部　等

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	2名	0名	2名
2023年	4名	1名	5名
2022年	2名	1名	3名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	2名	0名	100%
2023年	5名	1名	80.0%
2022年	3名	1名	66.7%

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