最終更新日：2025/3/18

(株)下野新聞社

正社員
既卒可

業種

新聞
広告
イベント・興行

基本情報

本社: 栃木県

資本金: 4,800万円

売上高: 84億6,361円（2024年3月実績）

従業員: 306名（2024年9月現在）

募集人数: 6～10名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

郷土とともに　明日をひらく　人と地域をつなぐ共感のパートナー

採用情報更新＆会社説明会実施のお知らせ（2025/03/18更新）

伝言板画像

下野新聞社の採用ページにアクセスいただきありがとうございます♪

2026年卒採用情報を更新しました。

下野新聞社では記者が所属する編集部門と、営業や販売促進、イベント事業、デジタル事業等を行うビジネス部門の2部門で募集を行っております。

両部門ともに”紙もデジタルも”力を入れて取り組んでおり、文系、理系問わず幅広い人材を募集しています。

現在、会社説明会の参加を受付中です。新聞社の仕事に興味のある方、メディア業界に興味のある方、栃木県で働きたいと考えている方大歓迎です！！

新聞社は「職種のデパート」と呼ばれるほど色々な仕事があるので、どんな仕事に就きたいかまだ悩んでいる方も是非ご参加ください。

現場社員との懇談会も実施します。「下野新聞社で働くのって実際どうなの？」など、皆さんの疑問をドンドンぶつけちゃってください！

横浜市のニュースパークでは、ニュースパークの学芸員さんによる展示解説も予定しています♪

皆さまのご応募心よりお待ちしております。

◇説明会日程◇

・3月19日（水） 10時30分～12時30分／開催地：ニュースパーク　日本新聞博物館(横浜市開催)※催行人数5名以上のため、4名以下の応募の場合は午後への参加をお願いする場合がございます。

・3月19日（水） 14時30分～16時30分／開催地：ニュースパーク　日本新聞博物館(横浜市開催)
　　
・4月2日（火）　 14時00分～16時30分／開催地：下野新聞社本社

やりがい

情報発信力を生かし、紙面・デジタル・教育など様々な事業で栃木県の発展や地元の皆様に貢献しています。
制度・働き方

新聞社は忙しいイメージを持たれがちですが、休暇は年間120日（その他有給、特別休暇）と充実してます。
安定性・将来性

下野新聞は発行部数、シェア率が栃木県トップクラス、安定した基盤と県民からの厚い信頼を維持しています。

会社紹介記事

県警記者クラブで取材活動に励む富井記者（2022年当時）広告企画の提案を行う船津部員

: 県警記者クラブで取材活動に励む富井記者（2022年当時）

: 広告企画の提案を行う船津部員

県民にとって　なくてはならない郷土紙に

下野新聞社のロゴマーク	【編集局社会部県警担当　富井太啓（2022年当時）】（2018年度入社）社会部県警担当の主な取材対象は、県民に関係する事件事故や裁判です。重大な事案が起きれば、昼夜問わず現場に駆け付け、捜査関係者や事件関係者を訪ね歩きます。真夏に汗だくになりながら現場を走り回ることも、寒空の下で取材対象者を数時間待ち続けることもあり、決して楽な仕事ではありません。思うように情報が掴めないことも多く、精神的なタフさも要求されます。それでも次の一歩を踏み出すのは、多くの県民が日々の生活の中では実感することがない事件事故の不条理や事案の真相を少しでも早く、深く伝えるためです。それが「次の被害者を生まないために何ができるのか」を社会全体に問いかけることにつながる―。そう信じて、今日も励んでいます。【ビジネス局ビジネスプロモーション部　船津美衣】（2018年度入社）ビジネスプロモーション部では新聞広告の提案をメインに、クライアントのニーズに合わせ、新聞以外の媒体、ネット、ラジオ、テレビなどの広告も取り扱っています。私は、行政や各種団体、民間企業などのクライアントを担当しています。クライアントの求めるものも多種多様ですので、それに応えるため、日頃から様々な知識や知見を広げることが必要だと感じています。2020年度に立ち上がった「下野新聞認知症カフェプロジェクト」では、民間企業や行政、病院などへの協賛社セールスに中心となって取り組みました。全ての企画内容がゼロからのスタートでしたので多くの困難がありましたが、この活動が認められ、新聞広告分野の最高賞である日本新聞協会の新聞広告賞を受賞しました。自分の企画やアイデアで、クライアントの悩みの解決や栃木県の社会問題の一助となる仕事が出来る、非常にやりがいのある職場です。

下野新聞社のロゴマーク

【編集局社会部県警担当　富井太啓（2022年当時）】（2018年度入社）
社会部県警担当の主な取材対象は、県民に関係する事件事故や裁判です。重大な事案が起きれば、昼夜問わず現場に駆け付け、捜査関係者や事件関係者を訪ね歩きます。真夏に汗だくになりながら現場を走り回ることも、寒空の下で取材対象者を数時間待ち続けることもあり、決して楽な仕事ではありません。思うように情報が掴めないことも多く、精神的なタフさも要求されます。それでも次の一歩を踏み出すのは、多くの県民が日々の生活の中では実感することがない事件事故の不条理や事案の真相を少しでも早く、深く伝えるためです。それが「次の被害者を生まないために何ができるのか」を社会全体に問いかけることにつながる―。そう信じて、今日も励んでいます。

【ビジネス局ビジネスプロモーション部　船津美衣】（2018年度入社）
ビジネスプロモーション部では新聞広告の提案をメインに、クライアントのニーズに合わせ、新聞以外の媒体、ネット、ラジオ、テレビなどの広告も取り扱っています。私は、行政や各種団体、民間企業などのクライアントを担当しています。クライアントの求めるものも多種多様ですので、それに応えるため、日頃から様々な知識や知見を広げることが必要だと感じています。2020年度に立ち上がった「下野新聞認知症カフェプロジェクト」では、民間企業や行政、病院などへの協賛社セールスに中心となって取り組みました。全ての企画内容がゼロからのスタートでしたので多くの困難がありましたが、この活動が認められ、新聞広告分野の最高賞である日本新聞協会の新聞広告賞を受賞しました。自分の企画やアイデアで、クライアントの悩みの解決や栃木県の社会問題の一助となる仕事が出来る、非常にやりがいのある職場です。

会社データ

プロフィール	創刊から140年を超える下野新聞は、全国の地方紙で9番目に長い歴史を持つ新聞です。前身の「杤木新聞」が創刊された1878（明治11）年から、明治、大正、昭和、平成そして令和と激動の時代を歩み続け、言論・報道機関として歴史を積み重ねています。　スクープ記事や長期連載記事は外部から高い評価を受け、石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞や科学ジャーナリスト賞２０２４優秀賞などを受賞しています。　新聞広告事業では、「２０２４年問題」を受けて物流問題への理解促進を図るキャンペーンを展開した企画「ハコブトチギ」が、日本新聞協会の第４４回新聞広告賞を受賞しました。　デジタル分野にも力を入れており、デジタル広告やスマートシティ事業なども手掛けています。2023年に当社公認Vチューバーもデビューしました。　デジタル配信強化のため、2024年10月にスマートフォンアプリ「下野新聞電子版」と公式ホームページ「下野新聞SOON」を統合し、「下野新聞digital（デジタル）」としてスタートを切りました。　郷土とともに歩みながら、県民、読者の皆様に少しでも貢献できるよう、「どのような記事が読者に必要とされているのか」を考え、「暮らしに役立つ新聞」「栃木県民になくてはならない新聞」を作り続けるとともに、スポーツや文化、教育、芸術などさまざまな県内の活動を応援していきます。
事業内容	日刊新聞発行ほか発行部数約26万3千部、県内シェア56.7％。栃木県内を代表するメディアとして、多くの読者、県民の期待に応えられるよう、魅力ある紙面作りに励んでいます。

プロフィール

　創刊から140年を超える下野新聞は、全国の地方紙で9番目に長い歴史を持つ新聞です。前身の「杤木新聞」が創刊された1878（明治11）年から、明治、大正、昭和、平成そして令和と激動の時代を歩み続け、言論・報道機関として歴史を積み重ねています。
　スクープ記事や長期連載記事は外部から高い評価を受け、石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞や科学ジャーナリスト賞２０２４優秀賞などを受賞しています。
　新聞広告事業では、「２０２４年問題」を受けて物流問題への理解促進を図るキャンペーンを展開した企画「ハコブトチギ」が、日本新聞協会の第４４回新聞広告賞を受賞しました。
　デジタル分野にも力を入れており、デジタル広告やスマートシティ事業なども手掛けています。2023年に当社公認Vチューバーもデビューしました。
　デジタル配信強化のため、2024年10月にスマートフォンアプリ「下野新聞電子版」と公式ホームページ「下野新聞SOON」を統合し、「下野新聞digital（デジタル）」としてスタートを切りました。
　郷土とともに歩みながら、県民、読者の皆様に少しでも貢献できるよう、「どのような記事が読者に必要とされているのか」を考え、「暮らしに役立つ新聞」「栃木県民になくてはならない新聞」を作り続けるとともに、スポーツや文化、教育、芸術などさまざまな県内の活動を応援していきます。

事業内容

日刊新聞発行ほか

発行部数約26万3千部、県内シェア56.7％。栃木県内を代表するメディアとして、多くの読者、県民の期待に応えられるよう、魅力ある紙面作りに励んでいます。

本社郵便番号	320-8686
本社所在地	栃木県宇都宮市昭和1-8-11
本社電話番号	028-625-1111
創業	1878年（明治11年）6月1日
資本金	4,800万円
従業員	306名（2024年9月現在）
売上高	84億6,361円（2024年3月実績）
関連会社	下野新聞印刷センター下野ビル栃木ダイレクトコミュニケーションズ
平均年齢	45.7歳（2024年10月現在）
平均勤続年数	約19.2年（2024年10月現在）
県内シェアNO.1	栃木県内における下野新聞の占有率NO.1/2024年9月（株）下野新聞社調べ

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	4名	8名
取得者	4名	4名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 17.8%
  （90名中16名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時研修、入社半年研修、新任GL研修、新任部長研修その他随時、記者研修、ハラスメント研修、人事研修等の研修あり
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発学習支援制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青森公立大学、お茶の水女子大学、東北大学、福島大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪商業大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西外国語大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、ノースアジア大学、白鴎大学、福島大学、文教大学、文星芸術大学、法政大学、北海道大学、宮崎公立大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学全国の国公私立大学及び大学院もっと見る
採用実績（人数）	過去3年間の実績　　　　 2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 大卒　　　12名　　　 8名　　 7名短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学院＞
青森公立大学、お茶の水女子大学、東北大学、福島大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪商業大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西外国語大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、ノースアジア大学、白鴎大学、福島大学、文教大学、文星芸術大学、法政大学、北海道大学、宮崎公立大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

全国の国公私立大学及び大学院

採用実績（人数）

過去3年間の実績
　　　　 2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------
大卒　　　12名　　　 8名　　 7名
短大卒　　 ―　　　 ―　　　 ―　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）