トヨタ・コニック・プロ(株)（旧：(株)デルフィス）の新卒採用・会社概要

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『ヒトを動かす。ココロを動かす。一人ひとりの幸せのために。』

【TOYOTA CONIQ Pro, Inc】エントリー受付開始しました（2025/03/31更新）

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トヨタ・コニック・プロ　採用担当です。

2026年度新卒採用の募集は終了しました。
たくさんのご応募ありがとうございました。

会社紹介記事

本社(東京・御茶ノ水)・オフィス外観…周囲はおいしいランチやキッチンカーがたくさんある環境社内業務エリア・センターカフェ…自由に打ち合わせや雑談・コミュニケーションができるエリア

: 本社(東京・御茶ノ水)・オフィス外観…周囲はおいしいランチやキッチンカーがたくさんある環境

: 社内業務エリア・センターカフェ…自由に打ち合わせや雑談・コミュニケーションができるエリア

『トヨタと、トヨタの、その先に。』広告会社と事業会社が融合したユニークな企業体

2021年1月1日トヨタ・コニック・プロ(株)設立	―トヨタ・コニック・プロとは？― 2021年1月にトヨタ自動車株式会社および株式会社電通の出資のもと、総合広告会社であり、かつメーカー(トヨタ自動車宣伝部)の機能を有する事業会社として、発足しました。自動車業界は「100年に一度」の大変革期を迎え、自動車メーカーからモビリティカンパニーへの変革を進めています。今までの新車を販売促進する仕事以上に、これからは人の移動に関するあらゆるコミュニケーションビジネスを創り出すことが必要です。安定よりも挑戦。多様な能力や個性を持つ人財が活躍できる場所、それがトヨタ・コニック・プロです。＜社員自身が最も幸せな会社を目指す＞広告やマーケティングを学んだ方、広告の仕事に強い興味を持つ方も必要です。しかし、それだけではなく、変革するモビリティ業界に寄り添い、時に一歩先の挑戦や変革に強い想いがある方を今必要としています。トヨタフィロソフィーでは、トヨタのミッションを「幸せの量産」と定義し、ビジョンには「可動性（モビリティ）を社会の可能性に変える」を掲げています。当社においても、トヨタグループの一員として、社員の幸せ取引企業様の幸せカスタマーの幸せ全ての人々への幸せづくりへ貢献できるよう、努めてまいります。

2021年1月1日トヨタ・コニック・プロ(株)設立

―トヨタ・コニック・プロとは？―
2021年1月にトヨタ自動車株式会社および株式会社電通の出資のもと、
総合広告会社であり、かつメーカー(トヨタ自動車宣伝部)の機能を有する事業会社として、発足しました。

自動車業界は「100年に一度」の大変革期を迎え、自動車メーカーからモビリティカンパニーへの変革を進めています。
今までの新車を販売促進する仕事以上に、これからは人の移動に関するあらゆるコミュニケーションビジネスを創り出すことが必要です。
安定よりも挑戦。
多様な能力や個性を持つ人財が活躍できる場所、それがトヨタ・コニック・プロです。

＜社員自身が最も幸せな会社を目指す＞
広告やマーケティングを学んだ方、広告の仕事に強い興味を持つ方も必要です。
しかし、それだけではなく、変革するモビリティ業界に寄り添い、
時に一歩先の挑戦や変革に強い想いがある方を今必要としています。

トヨタフィロソフィーでは、トヨタのミッションを「幸せの量産」と定義し、
ビジョンには「可動性（モビリティ）を社会の可能性に変える」を掲げています。
当社においても、トヨタグループの一員として、
社員の幸せ
取引企業様の幸せ
カスタマーの幸せ
全ての人々への幸せづくりへ貢献できるよう、努めてまいります。

会社データ

プロフィール	トヨタ・コニック・プロは、広告会社と事業会社が融合して生まれた、これまでにない、ユニークな企業体です。トヨタや電通、様々な専門性を持った多様な人財とともに、トヨタの新たなブランド体験や接点をつくる「ブランディング」とトヨタの技術や販売網を活用した新規事業をつくる「モビリティビジネス」を担うのが使命です。「日本の労働人口は5600万人自動車産業で働く人は、550万人。 10人に1人がクルマや移動に関わる何かしらの仕事に従事」この事実を皆さんはご存じでしょうか？さらに、自動車産業の経済波及効果は、2.5倍。自動車生産が1増加すれば、全産業が2.5動く、これが、日本の社会構造です。 “若者のクルマ離れ”が昨今、多くのニュースや情報で伝えられていますが、今なお、自動車産業が日本を支えている、ということになります。トヨタ自動車だけの発展や幸せの追及ではなく、日本や世界をよくする動きに貢献する意思を持つことが重要である、と私たちは思っています。トヨタ・コニック・プロ(株)は、トヨタグループにおいて、マーケティングコミュニケーションの領域を担う唯一の会社です。モビリティカンパニーへと変革するトヨタ自動車と共に、モビリティの可能性を拡げ、今までにない価値創造に挑戦しています。トヨタや電通等から集結した、様々な専門性を持った仲間と共に、新会社創造に加わってくれる方と出会いたい、と思っています。ぜひ、エントリー頂きお会いできることを楽しみにしています！
事業内容	マーケティングコミュニケーション革新と、モビリティ社会での新たなビジネス創造を行う事業会社トヨタ・コニックという名称は、トヨタフィロソフィーを由来としている。探求（Quest）を続け、品質（Quality）あるサービスを量産（Quantity）する

プロフィール

トヨタ・コニック・プロは、広告会社と事業会社が融合して生まれた、これまでにない、ユニークな企業体です。
トヨタや電通、様々な専門性を持った多様な人財とともに、
トヨタの新たなブランド体験や接点をつくる「ブランディング」と
トヨタの技術や販売網を活用した新規事業をつくる「モビリティビジネス」を担うのが使命です。

「日本の労働人口は5600万人
自動車産業で働く人は、550万人。
10人に1人がクルマや移動に関わる何かしらの仕事に従事」この事実を皆さんはご存じでしょうか？

さらに、
自動車産業の経済波及効果は、2.5倍。
自動車生産が1増加すれば、全産業が2.5動く、これが、日本の社会構造です。

“若者のクルマ離れ”が昨今、多くのニュースや情報で伝えられていますが、
今なお、自動車産業が日本を支えている、ということになります。
トヨタ自動車だけの発展や幸せの追及ではなく、
日本や世界をよくする動きに貢献する意思を持つことが重要である、と私たちは思っています。

トヨタ・コニック・プロ(株)は、
トヨタグループにおいて、マーケティングコミュニケーションの領域を担う唯一の会社です。
モビリティカンパニーへと変革するトヨタ自動車と共に、モビリティの可能性を拡げ、今までにない価値創造に挑戦しています。

トヨタや電通等から集結した、様々な専門性を持った仲間と共に、
新会社創造に加わってくれる方と出会いたい、と思っています。

ぜひ、エントリー頂きお会いできることを楽しみにしています！

事業内容

マーケティングコミュニケーション革新と、モビリティ社会での新たなビジネス創造を行う事業会社

トヨタ・コニックという名称は、トヨタフィロソフィーを由来としている。探求（Quest）を続け、品質（Quality）あるサービスを量産（Quantity）する

本社郵便番号	101-8343
本社所在地	東京都千代田区神田淡路町2-101 ワテラスタワー10F
本社電話番号	03-6757-8200
設立	2021年1月
資本金	5,000万円
従業員	650名（2024年4月1日現在）
売上高	627億円（2021年3月期）
拠点オフィス	■名古屋支社〒461-0005 愛知県名古屋市東区東桜1-1-10 アーバンネット名古屋ビル15F ■大阪支社〒542-0081 大阪府大阪市中央区南船場4-3-11 大阪豊田ビル4F ■福岡オフィス
株主構成	トヨタ・コニックホールディングス 100％（内訳トヨタ自動車66％・電通グループ34％）
沿革	1946年10月南北社（デルフィスの前身）創業当社創業者小森源四郎が東京銀座に事務所を構える。 1949年3月 (株)南北社（デルフィス旧社名）正式設立 1966年8月トヨタ自動車販売の社長だった神谷正太郎が小森家所有株式を買い取り、南北社の筆頭株主として経営に参画。神谷は1966（昭和41）年3月に取締役会長に就任。同8月には社長にも就任し、トヨタ自動車販売をはじめとする新たな広告の扱いを獲得、南北社の経営を大幅に強化しました。 1973年11月トヨタ自動車販売が当社の株式40％取得 1991年7月一級建築士事務所開設　特定建設業認可店舗開発事業に乗り出すため、一級建築士事務所を開設。特定建設業の認可を受けました。 1995年11月設計機構を子会社化設計機構（現デルフィスドライブ）を子会社化しました。 1999年3月トヨタ自動車の出資率100％になるトヨタ自動車が南北社の全発行株式を取得し、トヨタ100％資本のグループ会社となりました。 2000年1月 (株)デルフィスに社名変更創立50周年を機に、社名を(株)デルフィスに変更。 2015年9月御茶ノ水へ本社移転 2021年1月トヨタ自動車(株)と(株)電通が出資し新設する持株会社「トヨタ・コニック・ホールディングス(株)」の完全子会社となり、社名を「トヨタ・コニック・プロ(株)」に変更 2023年4月完全子会社である(株)デルフィス・ドライブと(株)デルフィス・インタラクティブを吸収合併し、３社統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、階層別研修、マネージメント研修、スキルアップ支援制度（資格取得支援・社外セミナー受講支援）
自己啓発支援制度	制度あり語学研修援助制度
メンター制度	制度ありメンター・トレーナー制度有
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年(※)　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------------------ 大卒(院卒含)　　　　 1名(※)　　 4名　　 10名　　19名 ※新会社移行年度
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（4年制）、薬学系（6年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系