最終更新日:2024/5/15

(株)ツルハ【総合職】(ツルハグループ)

業種

  • ドラッグストア
  • 調剤薬局

基本情報

本社
北海道
資本金(単体)
42億5,200万円
売上高
9,700億7,900万円(2023年5月グループ連結)
正社員数
ツルハ:5,010名 グループ:11,310名 ※2023年5月

グループ出店数は約2,600店舗!「専門性」を追求しているソリューション型のドラッグストアです!

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会社紹介記事

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ツルハグループとして、ドラッグストア部門・調剤薬局部門を事業展開することで地域のプライマリ・ケアの一躍を担い、小売・医療・美容におけて事業を拡大。
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地域医療連携から街のハブステーションとして、日本の少子高齢化の未来を支えています。

「まずはやるだけやってみる。」だから若手社員も成長できる環境がたくさんあります!

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ソリューション型ドラッグストアとしてより専門性の高い知識を提供する新人教育体制を確立。お客様のお悩みを解決するスペシャリストとして成長できる環境です。

入社して5年目の採用担当。私は入社2年目に店長代行を任命されました。主な仕事は店長不在時の店長としての役割で、パートさんアルバイトさんの教育や指示命令、売り場管理、金銭管理など若いうちにこんなにも責任ある仕事を任されて非常にいい経験ができていると日々実感しています。
現在も、「新型コロナウイルス」の影響から、ご不安を抱えて来店されるお客様が多い中で、もちろん大変なこともあります。しかし、店長を初め店舗の従業員が一丸となってお客様をサポートしたいと励んでいる姿を見て本当にこの会社で働くことができてよかったと感じています。当社を選んだのは、合同説明会で尊敬できる先輩たちと出会って「良い会社だ」と直感したからなのですが、直感に間違いがなかったと実感しています。
●岩崎 巧さん(2019年入社)

スーパーバイザー(SV)として、11店舗を担当しています。一般社員から店長を経てSVに就任し、丸5年。各店舗の責任者は店長ですが、SVは管轄エリアの責任者で、人・物・数字の管理と教育指導が主な役割です。
一番のやりがいは、自分のアクションで売上が伸びることですね。例えば、最近は男性の店長に「化粧品」に積極的に関わってもらうようにしています。苦手意識をなくすことで、店舗全体で化粧品の売上をバックアップできるようになってきました。当社は、前向きに取り組めば取り組んだだけ達成感を味わえる会社。前向きな提案や行動に対しては基本的にゴーサインが出ます。面白いことに挑戦できる環境だと思いますよ。
●村尾 和哉さん(2001年入社)/SV

会社データ

事業内容
ドラッグストア事業の経営

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入社時のドラッグストアの専門知識は一切不要!医薬品・化粧品以外にも様々な研修制度を入社後にいけていただき広く深い専門知識を身に着けていただきます。

本社郵便番号 065-0024
本社所在地 北海道札幌市東区北24条東20-1-21
本社電話番号 011-783-2755
創業 1929年(昭和4年)5月
設立 1963年(昭和38年)6月
資本金(単体) 42億5,200万円
正社員数 ツルハ:5,010名
グループ:11,310名
※2023年5月
売上高 9,700億7,900万円(2023年5月グループ連結)
平均年齢 35.9歳(2023年5月)
店舗所在地 ツルハグループ合計:2,637店舗(調剤薬局内数898店舗)

ツルハ店舗数:1,414店舗(調剤薬局内数522店舗)
北海道:427店舗(122店舗)
東 北:594店舗(146店舗)
関 東・甲信越:292店舗(78店舗)
中 部・関西:78店舗(33店舗)
四 国:23店舗(7店舗)
海 外:18店舗(タイ)

【ツルハ出店地区】
北海道、青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島、茨城、栃木、埼玉、千葉、東京、神奈川、新潟、山梨、長野、愛知、滋賀、京都、大阪、兵庫、和歌山、高知、タイ

2024年1月現在
業績推移(連結) 決算期  売上高  経常利益  経常利益率
-------------------------------------------------------
(2017.5) 5,770億円  386億円  6.7%
(2018.5) 6,732億円  416億円  6.2%
(2019.5) 7,824億円  433億円  5.5%
(2020.5) 8,410億円  450億円  5.3%
(2021.5) 9,193億円  477億円  5.2%
(2022.5) 9,157億円  400億円  4.4%
(2023.5) 9,700億円  457億円  4.7%
持株会社 (株)ツルハホールディングス【プライム上場:3391】
グループ会社 (株)くすりの福太郎
(株)ツルハグループドラッグ&ファーマシー西日本
(株)レデイ薬局
(株)杏林堂薬局
(株)ドラッグイレブン
関連会社 海外:18店舗【タイ】
沿革
  • 1929年
    • 5月 北海道旭川市に「ツルハ薬師堂」創業
  • 1975年
    • 5月 (株)クスリのツルハコントロールセンター
         現:(株)ツルハを北海道旭川市に設立
  • 1985年
    • 3月 店舗数50店舗となる
  • 1987年
    • 6月 関東1号店(六郷店:東京都)開店
  • 1989年
    • 7月 店舗数100店舗となる
  • 1991年
    • 8月 (株)クスリのツルハコントロールセンターから
         (株)ツルハに商号変更、本社を札幌市東区に移転
  • 1995年
    • 1月 ジャスコ(株)現:イオン(株)と業務・資本提携契約を締結
      10月 東北1号店(幸町店:秋田県)開店
  • 1998年
    • 6月 日本証券業協会に株式を店頭登録
  • 2001年
    • 2月 東京証券取引所市場第二部に上場
      11月 (株)リバース(神奈川県)を子会社化
      11月 店舗数300店舗となる
  • 2002年
    • 5月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
  • 2005年
    • 11月 持株会社(株)ツルハホールディングスを設立
  • 2006年
    • 8月 店舗数500店舗となる
      12月 (株)ツルハホールディングスが(株)くすりの福太郎と
         業務・資本提携契約を締結
  • 2007年
    • 3月 PB商品の企画・製造・販売促進専門会社
         (株)ウイング設立
      10月 店舗数700店舗となる
  • 2008年
    • 4月 (株)ウイングの株式を取得し子会社化
      5月 グループ売上高2,000億円突破
      5月 (株)スパーク(愛知県)の株式を取得し子会社化
      12月 (株)ツルハグループマーチャンダイジング設立
         (株)ツルハフィナンシャルサービス設立
  • 2009年
    • 1月 店舗数800店舗となる
      2月 (株)ウェルネス湖北(島根県)の株式を取得し
         子会社化
      3月 (株)ツルハeコマース設立
      11月 (株)セベラル(東京都)事業を譲り受け
  • 2010年
    • 4月 店舗数900店舗となる
      6月 新業態店grouge1号店
         (グロージェ・泉大沢店:仙台市)開店
      10月 タイ国・サハグループとの業務提携および
         タイ駐在員事務所開設
  • 2011年
    •  4月 (株)ウイングの株式を取得し子会社化
      12月 タイ国におけるサハグループとの合弁会社設立
  • 2012年
    •  4月 店舗数1,000店舗となる
       7月 タイ国1号店(ゲートウェイ・エカマイ店)開店
  • 2013年
    •  8月 (株)スパークを吸収合併
       8月 (株)ウエダ薬局(和歌山県)の株式を取得し子会社化
      10月 (株)かもめ(高知県)から15店舗の事業を譲受け
      11月 (株)ウエダ薬局を吸収合併
      12月 (株)ハーティウォンツ(広島県)の株式を取得し
          子会社化
  • 2015年
    • 5月 (株)ツルハが(株)リバースを吸収合併
      8月 (株)ウェルネス湖北(島根県)と
         (株)ハーティウォンツ(広島県)が合併し
         (株)ツルハグループドラッグ&ファーマシー(広島県)
         を設立
      10月 (株)レデイ薬局(愛媛)の株式を取得し子会社化
  • 2017年
    • 9月 (株)杏林堂グループ・ホールディングス(静岡)の
         株式を取得し、同社および(株)杏林堂薬局(静岡)
         を子会社化
      10月 (株)くすりの福太郎が(株)ドラッグ・アーバン(東京)
         からドラッグストア・調剤薬局3店舗の事業を譲受け
  • 2018年
    • 5月 (株)ビー・アンド・ディーホールディングス(愛知県)  の株式を取得し、同社および(株)ビー・アンド・ディー   (愛知県)を子会社化
      9月 (株)ツルハが金秀商事(株)(沖縄県)とフランチャイ    ズ契約を締結
  • 2020年
    • 5月 JR九州ドラッグイレブン(株)(福岡)の株式を過半数取得し、ドラッグイレブン(株)(福岡)を連結子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 97 131 228
    取得者 13 131 144
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    13.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.4%
      (2122名中433名)
    • 2024年度

    女性管理職比率向上を中心としたテーマについて、具体的な課題抽出と解決に向けた提言を行い、 人事制度の整備、職場環境の改善を進める。

社内制度

研修制度 制度あり
【階層別研修】
・新入社員研修
・フォローアップ研修
・店舗運営スタッフ研修
・店長代行研修
・店長候補者研修
・新人店長研修
・店長研修
・新人スーパーバイザー研修
・スーパーバイザー研修
・ビューティースーパーバイザー研修
【職能別研修】
・海外研修
・本部スタッフ研修
・ヘルスケアスキルアップ研修
・管理栄養士活動
・化粧品新人育成(ヘアカラー勉強会、シャンプー勉強会、介護用品等)
・化粧品セミナー
・制度化粧品研修
・登録販売者研修、試験対策講座
・登録販売者基礎研修
・WEB勉強会、eラーニングシステム
・外部セミナー
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
キャリアアップ試験

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 127 136 263
    2022年 138 234 372
    2021年 124 293 417
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 263 0 100%
    2022年 372 49 86.8%
    2021年 417 108 74.1%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
北海学園大学、札幌大学、北星学園大学、札幌学院大学、札幌国際大学、北海道医療大学、東海大学、北海道文教大学、酪農学園大学、小樽商科大学、藤女子大学、北海道教育大学、北海道情報大学、北海道大学、室蘭工業大学、天使大学、旭川大学、釧路公立大学、北翔大学、東北学院大学、東北福祉大学、宮城学院女子大学、宮城大学、尚絅学院大学、石巻専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、山形大学、東北芸術工科大学、東北文化学園大学、岩手大学、岩手県立大学、盛岡大学、秋田大学、秋田県立大学、弘前大学、青森大学、青森公立大学、東北公益文科大学、富士大学、明治大学、東京大学、早稲田大学、関東学院大学、国士舘大学、桜美林大学、青山学院大学、大東文化大学、東洋大学、城西大学、学習院女子大学、國學院大學、女子美術大学、茨城キリスト教大学、常磐大学、拓殖大学、神奈川大学、専修大学、立正大学、都留文科大学、二松学舎大学、日本大学、東京家政大学、流通科学大学、山梨英和大学、山梨学院大学、帝京科学大学(東京)、東京農業大学、川村学園女子大学、昭和女子大学、獨協大学、高知学園大学、高知大学、高知県立大学、札幌保健医療大学
<短大・高専・専門学校>
武蔵野短期大学、北星学園大学短期大学部、岩手県立大学盛岡短期大学部、盛岡大学短期大学部、郡山女子大学短期大学部、秋田栄養短期大学、山形県立米沢女子短期大学、常磐短期大学、大原法律公務員専門学校、日本総合ビジネス専門学校、札幌商工会議所付属専門学校、青森中央経理専門学校、上野法律ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京法律公務員専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、会津大学短期大学部、東京医薬看護専門学校、北海道どうぶつ・医療専門学校、北日本ハイテクニカルクッキングカレッジ、仙台ビューティーアート専門学校、札幌医療秘書福祉専門学校

前年度の採用実績(人数) 2023年 263名
2022年 372名
2021年 417名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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