最終更新日：2025/4/3

一般財団法人東海技術センター

正社員

業種

財団・社団・その他団体
シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング

基本情報

本社: 愛知県

基本財産: 3億7,565万円

売上高: 17億4,900万円（2024年3月期） 18億1,700万円（2023年3月期） 16億3,000万円（2022年3月期） 15億7,500万円（2021年3月期）

従業員: 161名（2024年4月1日現在）

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本初の公害測定分析機関として設立。自然、建物、製品など、私たちの生活と安全に関わるあらゆるものに対する測定・分析を通じて、環境保全と産業の発展に貢献しています

採用担当者からの伝言板（2025/04/02更新）

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用のエントリーは締め切りました。
たくさんのご応募ありがとうございました。♪

会社紹介記事

名古屋市にあるセントラルラボ。担当業務だけでなく、様々なチャレンジが可能な環境です。★現在、新社屋建設を計画中★詳細はホームページをご確認ください♪ 瀬戸市にあるハイパーラボ。主にコンクリート材料など建設工事に係る分野と製品開発における精度の高い試験を行うための最新鋭の機器、設備が揃っています。

: 名古屋市にあるセントラルラボ。担当業務だけでなく、様々なチャレンジが可能な環境です。★現在、新社屋建設を計画中★詳細はホームページをご確認ください♪

: 瀬戸市にあるハイパーラボ。主にコンクリート材料など建設工事に係る分野と製品開発における精度の高い試験を行うための最新鋭の機器、設備が揃っています。

プロフェッショナルの誇りを胸に、ゼネラリストとしても輝く人材へ成長してほしい

様々なことに挑戦できるのは、高い技術力が根底にあってこそ。各分野のスペシャリストである経験豊富な先輩たちの指導のもと、高度な専門知識を学ぶことができます。	日本初の産業公害防止のための測定分析機関として1971年に設立された東海技術センター(TTC)。その後、80年代以降、騒音や快適な環境づくりのための調査、ダイオキシンや環境ホルモンといった極微量化学分析、自動車をはじめ企業の製品開発での材料や製品の分析、そして建物の劣化診断やアスベスト調査等、時代の流れとともに「測定・分析」の分野で事業範囲を拡大してきました。これだけ幅広い業務の分析機関は全国的にも少なく、様々な調査項目を組み合わせてお客様ニーズに応えることがTTCの大きな強み。最近では東京営業所の設立やハイパーラボを建設し、受託試験専門機関として国内で2番目にドイツ連邦材料試験研究所(BAM)の認定を取得して、事務機器から発生する揮発性有機化合物(VOC)等の測定を実施。更なる社会貢献を目指して発展を続けています。測定・分析の高い精度と公平性も私たちの大きな強み。ＴＴＣには専務直轄のコンプライアンス組織「品質保証室」があり、報告書の内容に少しでも穴があればすぐさま厳しい指摘。私たちは特定の企業や団体に属さない第三者機関として、環境対策や製品の品質向上に繋げるための正確なデータ(ＴＴＣの商品)を”精度管理はＴＴＣの命”の経営方針の下、お客様に提供しています。時にはお客様から「TTCの商品は融通が効かない」と言われることもありますが、その言葉は私たちにとっての誇り。私たちの業務に対する誠実かつ厳正な姿勢が、長年に渡りお客様から信頼をいただいている大きな理由です。本社社屋の全面リノベーションでは、業務の効率化や社員が寛ぐカフェテリアの建設など若手社員中心のチームでアイデアを出し合っています。この他にも社員の安全と健康を守る安全衛生委員会、万が一の災害時に備えるBCP対策室、社員やパートの皆でランチや交流会を開催する「ワイガヤ」などがあり、社員が自発的により良い会社づくりを目指して活動しています。このようにTTCには業務面でもそれ以外にも、挑戦の場が数多く存在します。全国展開も含め今後私たちがより強い組織となっていくために、プロフェッショナルとしてはもちろん、専門外のことにも積極的に興味を持ち、ゼネラリストとして幅広い視野と発想力を持った人材（人財）に成長してほしいと思っています。河野　達郎／専務理事

様々なことに挑戦できるのは、高い技術力が根底にあってこそ。各分野のスペシャリストである経験豊富な先輩たちの指導のもと、高度な専門知識を学ぶことができます。

日本初の産業公害防止のための測定分析機関として1971年に設立された東海技術センター(TTC)。その後、80年代以降、騒音や快適な環境づくりのための調査、ダイオキシンや環境ホルモンといった極微量化学分析、自動車をはじめ企業の製品開発での材料や製品の分析、そして建物の劣化診断やアスベスト調査等、時代の流れとともに「測定・分析」の分野で事業範囲を拡大してきました。これだけ幅広い業務の分析機関は全国的にも少なく、様々な調査項目を組み合わせてお客様ニーズに応えることがTTCの大きな強み。最近では東京営業所の設立やハイパーラボを建設し、受託試験専門機関として国内で2番目にドイツ連邦材料試験研究所(BAM)の認定を取得して、事務機器から発生する揮発性有機化合物(VOC)等の測定を実施。更なる社会貢献を目指して発展を続けています。

測定・分析の高い精度と公平性も私たちの大きな強み。ＴＴＣには専務直轄のコンプライアンス組織「品質保証室」があり、報告書の内容に少しでも穴があればすぐさま厳しい指摘。私たちは特定の企業や団体に属さない第三者機関として、環境対策や製品の品質向上に繋げるための正確なデータ(ＴＴＣの商品)を”精度管理はＴＴＣの命”の経営方針の下、お客様に提供しています。時にはお客様から「TTCの商品は融通が効かない」と言われることもありますが、その言葉は私たちにとっての誇り。私たちの業務に対する誠実かつ厳正な姿勢が、長年に渡りお客様から信頼をいただいている大きな理由です。

本社社屋の全面リノベーションでは、業務の効率化や社員が寛ぐカフェテリアの建設など若手社員中心のチームでアイデアを出し合っています。この他にも社員の安全と健康を守る安全衛生委員会、万が一の災害時に備えるBCP対策室、社員やパートの皆でランチや交流会を開催する「ワイガヤ」などがあり、社員が自発的により良い会社づくりを目指して活動しています。このようにTTCには業務面でもそれ以外にも、挑戦の場が数多く存在します。全国展開も含め今後私たちがより強い組織となっていくために、プロフェッショナルとしてはもちろん、専門外のことにも積極的に興味を持ち、ゼネラリストとして幅広い視野と発想力を持った人材（人財）に成長してほしいと思っています。

河野　達郎／専務理事

会社データ

プロフィール	私たち東海技術センター（TTC）は公害問題への関心が高まる1971年、日本初の測定分析機関として誕生しました。水道水・排水の水質調査や大気汚染物質の測定など身近な環境問題から工業製品や原材料の化学分析といった産業に関わることまで、幅広い分野の測定分析・調査を公平・公正な第三者機関として行っています。長年培ってきた確かな技術力で、次世代を担う子どもたちの「これから」のために、安全・安心・快適な環境づくり、そして産業の発展への寄与を目的とし、お客様の事業をサポートしています。TTCはこれからも52年つづく誠実さはそのままに、技術力のさらなる向上に努め、お客様のニーズに応えながら日々進化し続けます。
事業内容	環境アセスメント及び環境保全のための調査・測定分析、工業製品の信頼性確保のための品質管理試験、測定分析技術及び環境保全技術研究開発、測定分析に関する技術者養成、環境保全に関する情報収集・提供、指導、相談等

プロフィール

私たち東海技術センター（TTC）は公害問題への関心が高まる1971年、日本初の測定分析機関として誕生しました。水道水・排水の水質調査や大気汚染物質の測定など身近な環境問題から工業製品や原材料の化学分析といった産業に関わることまで、幅広い分野の測定分析・調査を公平・公正な第三者機関として行っています。長年培ってきた確かな技術力で、次世代を担う子どもたちの「これから」のために、安全・安心・快適な環境づくり、そして産業の発展への寄与を目的とし、お客様の事業をサポートしています。TTCはこれからも52年つづく誠実さはそのままに、技術力のさらなる向上に努め、お客様のニーズに応えながら日々進化し続けます。

事業内容

環境アセスメント及び環境保全のための調査・測定分析、工業製品の信頼性確保のための品質管理試験、測定分析技術及び環境保全技術研究開発、測定分析に関する技術者養成、環境保全に関する情報収集・提供、指導、相談等

本社郵便番号	465-0021
本社所在地	愛知県名古屋市名東区猪子石2丁目710番地
本社電話番号	052-771-5162
設立	1971年10月
基本財産	3億7,565万円
従業員	161名（2024年4月1日現在）
売上高	17億4,900万円（2024年3月期） 18億1,700万円（2023年3月期） 16億3,000万円（2022年3月期） 15億7,500万円（2021年3月期）
事業所	本所・セントラルラボ/名古屋市名東区ハイパーラボ/瀬戸市三河試験所/豊橋市東京営業所/東京都中央区

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.2年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	2名	7名
取得者	4名	2名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.0%
  （23名中3名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり資格取得報奨金、受験料・登録料補助制度、各種学会・講習会参加
自己啓発支援制度	制度あり資格取得報奨金、受験料・登録料補助制度、各種学会・講習会参加
メンター制度	制度ありあり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、岐阜大学、静岡大学、東海大学、東京工業大学、東京農工大学、鳥取大学、名古屋工業大学、名古屋大学、北海道大学、三重大学、和歌山大学＜大学＞愛知工業大学、愛媛大学、岡山理科大学、金沢大学、北里大学、近畿大学、岐阜大学、高知大学、佐賀大学、中部大学、東京農業大学、東北大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋大学、新潟大学、北海道大学、三重大学、名城大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年度　　:1名（大卒1名） 2023年度　　:3名（大卒2名、院卒1名） 2022年度　　:2名（大卒2名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、岐阜大学、静岡大学、東海大学、東京工業大学、東京農工大学、鳥取大学、名古屋工業大学、名古屋大学、北海道大学、三重大学、和歌山大学
＜大学＞
愛知工業大学、愛媛大学、岡山理科大学、金沢大学、北里大学、近畿大学、岐阜大学、高知大学、佐賀大学、中部大学、東京農業大学、東北大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋大学、新潟大学、北海道大学、三重大学、名城大学

採用実績（人数）

2024年度　　:1名（大卒1名）
2023年度　　:3名（大卒2名、院卒1名）
2022年度　　:2名（大卒2名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）