最終更新日:2025/3/19

東洋製罐グループ[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 金属製品
  • プラスチック
  • 鉄鋼
  • 紙・パルプ
  • ガラス・セラミックス

基本情報

本社
東京都
資本金
110億9,460万円
売上高
9,506億円(2024年3月期)
従業員
19,673名(2024年3月31日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

パッケージ業界 国内トップシェア!

採用担当者からの伝言板 (2025/03/01更新)

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました!

3月9日(日)締切にて選考応募を受け付けております。

エントリーいただいた方へマイページを通じて提出書類等、詳細をご案内します。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
金属、プラスチック、紙、ガラス、もとは真っさらな素材を“カタドル”ことで私たちは価値を「創造」してきました。
創業以来、私たちが作る容器は、時には食糧難を解決し、時には食品の寿命を伸ばし、いつでもどこでも美味しい食事ができる現在の当たり前の暮らしを作ってきたのです。

しかし今、当たり前の形は変わろうとしています。

最近では中食が進み、冷凍食品やコンビニのチルド商品などが人気を博していますが、一方、健康意識の高まりにより、自然派や無添加の商品を選択する人も増加傾向にあります。
このような「中身の変化」に合わせ、中身を包む容器もその役割を変えてきました。

例えば、フードロスが社会問題となる中、
食品メーカー各社が賞味期限延長のために食品開発に力を入れています。
包装技術を用いれば、小分け・個包装や容器技術による鮮度保持などから
食品そのものには手を加えずフードロスに貢献する方法も存在します。

また、包装容器を製造するメーカーの社会的責任として、
環境配慮型の製品の開発にも力を入れて取り組んでおり、
リサイクル材を使用したPETボトル、世界最軽量の缶など、
これまでに培ってきた技術を活かし、新しいものを生み出し続けています。

限りなく多様化するニーズや、限りある地球の資源。
私たちは様々な課題に直面しながら前に進まなければなりません。
だから私たちはあらゆる可能性に目を向け、新たな価値を創造していく必要があります。

その手でカタドル、地球の未来を、自分の未来を。

技術で社会へ貢献したいと考えている方、社会を変えるワクワクする仕事がしたいという想いをお持ちの方、是非エントリーをお待ちしております!

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会社紹介記事

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東洋製罐グループは「金属・プラスチック・ガラス・紙」の「4大包装資材」すべてで業界トップクラスを誇っています。多様な資材を組み合わせ、柔軟な提案を行っています。
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例えばダイヤカット缶。この形、一度は見たことがありませんか。実は、私達が開発し、製造まで担っています。自分の閃きが、形になった喜びは容器メーカーの醍醐味です!

いつの時代も、容器包装を「身近な社会貢献として」捉える。

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私達は100年以上も前から、社会や暮らしの問題を解決するための容器包装について考え、開発・製造を担ってきました。もっと便利な暮らしを社会へとひらいていきたい。今の時代を生きる人々にとって、本質的な幸福とはなんだろう。そんな問いと向き合い、容器包装だからこそできる貢献を探索し続けてきました。これからは、ますます持続可能性を重視し、地球全体の明るい未来をひらいていきます。特に、環境へ配慮した取り組みにも力を入れていきます。例えば、脱プラスチックへ貢献できる新たな紙容器製品の開発などに注力しています。

会社データ

プロフィール

東洋製罐グループのはじまりは1917年。政治家でもあった高碕達之助氏が製缶事業を創業しました。高碕氏は資源の少ない日本を案じ、食料の保存性を高めることで日本の輸出品を増やすことを目的としていました。「常に新しい価値を創造し、持続可能な社会の実現を希求して、人類の幸福に貢献する。」この理念は創業から変わらず受け継がれています。そこから、食文化や暮らしの変化に合わせ、さまざまな容器を開発してきました。今では、容器自体の種類もさることながら、開発・製造に関わる技術そのものも世の中のニーズの多様化に合わせ、その幅を広げています。

事業内容
東洋製罐グループでは容器の製造・開発を基軸に、これまで培った技術を活かした複数の事業を展開しています。基軸となる容器包装関連事業は金属製品から紙製品に至るまで多種多様な容器に及んでおり、「金属・プラスチック・ガラス・紙」の「4大包装資材」すべてで業界トップクラスのシェアを誇っています。また、創業以来培ってきた圧延、ラミネートなどの技術を用いた鋼板関連事業では、自動車・産業機械部品用材料、建築・家電用材料として展開しています。表面処理等の高度な技術を他素材へ応用した機能材料関連事業も、高品質かつ高機能な材料として評価をいただき、建築・製造・エレクトロニクス、医療といったさまざまな場面で活用されています。そんな各事業において、機械系、電気・電子・情報系、物理系、数学系、有機・高分子系、無機・金属系、材料工学系他さまざまな人材が活躍しています。

■容器包装事業
【缶・ペットボトル】
◆東洋製罐(株)
金属、プラスチックとそれらの複合材料を素材とした包装容器の製造・販売
食品関連機械、包装システムの販売および技術サービス
【紙容器】
◆東罐興業(株)
飲料用コップ、食品容器、一般容器などの紙コップ・プラスチック容器製造・販売
【キャップ類】
◆日本クロージャー(株)
各種金属キャップの製造販売
各種樹脂キャップ及び樹脂製品の製造販売
新規分野製品、他各種樹脂成形品の製造販売
上記に関連する機械の販売と保守
金型事業
【プラスチック容器】
◆メビウスパッケージング(株)
食品・生活用品・医薬品に関するプラスチック容器の製造販売 他
【ガラスびん】
◆東洋ガラス(株)
各種ガラス製品の製造販売
各種ガラス製品の製造に関連する諸設備、器具の開発・設計・設置
前各号に付帯関連する事業

■鋼板事業
◆東洋鋼鈑(株)
ぶりき、薄板及び各種表面処理鋼板並びに各種機能材料等の製造・販売
(食缶や飲料缶、冷蔵庫の扉材、ユニットバスの壁材、パソコンの磁気
ディスク用基板、ハイブリッド車の燃料電池部材 他)
本社郵便番号 141-8627
本社所在地 東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング
本社電話番号 03-4514-2042
設立 1917年6月25日
資本金 110億9,460万円
従業員 19,673名(2024年3月31日現在)
売上高 9,506億円(2024年3月期)
募集会社1 東洋製罐グループホールディングス(株)
【事業内容】グループ会社の経営管理等
【資本金】 110億9,460万円
【売上高】 9,506億円(2024年3月期・連結)
【事業所】 本社(東京都品川区) 、綜合研究所(神奈川県横浜市保土ケ谷区)
※グループ採用を実施しております。東洋製罐グループホールディングス(株)に所属をし、下記グループ会社に在籍出向になります。
募集会社2 東洋製罐(株)
【事業所】本社(東京都品川区) 、テクニカルセンター(神奈川県横浜市)、
工場(千歳、仙台、石岡、久喜、埼玉、川崎、横浜、静岡、豊橋、滋賀、茨木、大阪、広島、基山)
●資本金:10億円
●従業員:2,554名(2024年4月1日現在)
●売上高(決算年月):2,676億1,500万円(2024年3月)
●事業内容:金属・プラスチックとそれらの複合材料を素材とした包装容器の製造・販売、食品関連機械・包装システムの販売および技術サービス
募集会社3 東洋鋼鈑(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、下松事業所(山口県下松市)
●資本金:50億4,000万円
●従業員:1,498名(2024年3月31日現在)
●売上高(決算年月):1,206億6,900万円(2024年3月)
●事業内容: ぶりき、薄板及び各種表面処理鋼板並びに各種機能材料等の製造・販売(食缶や飲料缶、冷蔵庫の扉材、ユニットバスの壁材、パソコンの磁気ディスク用基板、ハイブリッド車の燃料電池部材 他)
募集会社4 東罐興業(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、技術開発センター(静岡県御殿場市)、工場(厚木、静岡、小牧、福岡)、営業所(西部営業部(大阪)、北海道、東北、中部、九州)
●資本金:15億3,000万円
●従業員:1,044名(2023年3月31日現在)
●売上高(決算年月):592億円(2023年3月)
●事業内容:飲料用コップ、食品容器、一般容器などの紙コップ・プラスチック容器製造・販売
募集会社5 日本クロージャー(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、技術開発センター(神奈川県平塚市)、金型事業センター(神奈川県平塚市)、工場(茨城県石岡市、神奈川県平塚市、愛知県小牧市、岡山県勝田郡)、営業所(北海道札幌市、愛知県小牧市、大阪府大阪市、福岡県福岡市)
●資本金:5億円
●従業員:1,329名(2024年3月末現在)
●売上高(決算年月):529億3,000万円(2024年3月)
●事業内容:各種金属・樹脂キャップ及び樹脂製品の製造販売、新規分野製品・他各種樹脂成形品の製造販売、上記に関連する機械の販売と保守、金型事業
募集会社6 メビウスパッケージング(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、技術部(神奈川県横浜市)、工場(茨城県猿島群)
●資本金:10億円
●従業員:792名(2023年3月31日時点)
●売上高(決算年月):508億2,900万円(2024年3月)
●事業内容:食品・生活用品・医薬品に関するプラスチック容器の製造販売 他
募集会社7 東洋ガラス(株)
【事業所】本社(東京都品川区)、工場(千葉県柏市、滋賀県湖南市)、技術部(東京都品川区、神奈川県横浜市)、西部営業部(大阪府大阪市)、営業所(北海道(札幌市)、福岡(博多区)
●資本金:9億6000万円
●従業員:802名
●売上高(決算年月):356億6,500万円(2024年3月)
●事業内容:各種ガラス製品の製造販売、各種ガラス製品の製造に関連する諸設備・器具の開発・設計・設置に付帯関連する事業
関係会社1 ※グループ採用募集会社/対象外※
東洋エアゾール工業(株)
関係会社2 ※グループ採用募集会社/対象外※
日本トーカンパッケージ(株)
関係会社3 ※グループ採用募集会社/対象外※
東洋製罐グループエンジニアリング(株)
関係会社4 ※グループ採用募集会社/対象外※
東罐商事(株)
募集会社 東洋製罐グループホールディングス(株)
東洋製罐(株)
東洋鋼鈑(株)
東罐興業(株)
日本クロージャー(株)
メビウスパッケージング(株)
東洋ガラス(株)
沿革
  • 1917年
    • 会社創立 本社ならびに大阪工場を大阪市に設置(6月25日)
  • 1919年
    • 自動製缶設備による製缶(2号缶)を開始
  • 1934年
    • 東洋鋼鈑(株)設立
  • 1935年
    • 大阪証券取引所に株式を上場
  • 1941年
    • 製缶業者の大合同勧告に従い7社を合併、東洋製罐(株)(現東洋製罐グループホールディングス(株))設立
  • 1943年
    • 東罐化学工業(株)(現東罐興業(株))設立
  • 1949年
    • 東京証券取引所に株式を上場
  • 1953年
    • 島田硝子(株)(現東洋ガラス(株))が東洋製罐グループに参加
  • 1954年
    • 帝国クラウンコルク(株)(現日本クロージャー(株))が東洋製罐グループに参加
  • 1962年
    • プラスチックボトル(洗剤向け)の製造を開始
  • 1965年
    • アルミプルタブ蓋を導入
  • 1970年
    • トーヨーシーム缶の製造を開始
  • 1972年
    • ラミコンボトル(マヨネーズ向け)の製造を開始
  • 1976年
    • プッシュインタブ蓋 炭酸飲料に採用(202径)
  • 1982年
    • 飲料用ペットボトルの製造を開始
  • 1990年
    • ステイオンタブ(SOT)付蓋の製造を開始
  • 1991年
    • TULCの製造を開始
  • 2005年
    • マルチブロックボトル(マヨネーズ向け)の製造を開始
      レトルト対応ジッパー付パウチの製造を開始
  • 2010年
    • TULC鏡面ラベル缶 開発
      リチウムイオン二次電池用外装缶の製造を開始
  • 2011年
    • 大崎フォレストビルディング竣工(東京都品川区)
  • 2017年
    • 創立100周年
      メビウスパッケージング(株)設立
  • 2018年
    • 詰太郎の提供を開始
      日本酒における「容器+充填」のトータルソリューション。設備投資が不要で、蔵元内での充填・製品化が可能
  • 2019年
    • 植物由来樹脂キャップの生産を開始
      バイオマス材(植物由来プラスチック)を配合した飲料用キャップ。現在調味料用キャップ、パウチ用スパウトキャップを開発中
  • 2021年
    • DAN DAN DOMEの提供を開始
      aTULCコンパクトラインの提供を開始
      リサイクル材使用ボトルの生産を開始
  • 2022年
    • 次世代エアゾール(ドローン用)の提供を開始
      閉鎖系細胞培養用容器「ウェルバッグ」の販売を開始
      Finger Fitting Tabの生産を開始
      Lumisusの販売を開始
      Re-CUP WASHERの提供を開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 198 50 248
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.0%
      (1677名中84名)
    • 2022年度

    女性の最高役職:執行役員

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者通信教育
・新入社員教育(入社時集合教育、工場巡回実習等)
・異文化理解研修
・ロジカルシンキング研修
・中堅社員教育
・その他階層別研修
※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
・公的資格取得奨励制度:業務に関連する公的資格・免許を取得された方に奨励金を支給
・通信教育制度:受講修了者の受講料を全額補助
・語学学校通学補助制度:条件を満たした社員に対し、語学学校への通学にかかる学費の一部を補助する制度
※各社共通
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、龍谷大学、早稲田大学、水産大学校、岩手大学、福岡大学、新潟大学、三重大学、東京農業大学、大阪公立大学、電気通信大学、立正大学、岡山理科大学、京都大学、関西大学、奈良先端科学技術大学院大学、東京科学大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都市立芸術大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、女子美術大学、白百合女子大学、水産大学校、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大東文化大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京学院大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋工業大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、北九州市立大学、宇都宮大学、徳島大学
<短大・高専・専門学校>
宇部工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校

採用実績(人数) 2025年度:92名
2024年度:82名
2023年度:66名
2022年度:60名
2021年度:66名
※2021年よりグループ募集開始
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 58 24 82
    2023年 46 20 66
    2022年 43 17 60
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 82 0 100%
    2023年 66 1 98.5%
    2022年 60 3 95.0%

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