最終更新日:2025/4/2

東武谷内田建設(株)【東武グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 設備工事・設備設計
  • 建築設計
  • 住宅
  • 住宅(リフォーム)

基本情報

本社
東京都
資本金
9,000万円
売上高
164億633万円(2024年3月末)
従業員
189名(男170名、女19名)/建築78名、土木66名、営業12名、事務33名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【東武グループ・全国転勤無し】創業95周年の超安定企業で地域に根差したまちづくり

東武線沿線を中心に東京・埼玉・千葉で施工管理!! (2025/02/12更新)

伝言板画像

弊社は東武グループの建設部門を担当している総合建設業です。
建築部門では鉄道施設や商業施設、
土木部門では高架橋や河川や線路の新築、改築、改修、保守、修繕などの
さまざまな工事を行っております。

もちろん東武鉄道に関する工事だけではなく、官公庁、民間等の施工もございます。
全国転勤をバリバリするよりも地域密着で腰をすえて仕事をしたいという方にはとてもお勧めです!
鉄道関連や、地域に根差した仕事にご興味のある方、
ぜひ弊社にエントリーしてみてください。

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会社紹介記事

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96年間培ってきた技術と信頼で【東武グループ】の一員に。
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東武谷内田建設は、東武鉄道グループの建設部門を担うプロフェッショナルが集まった技術集団。東京・千葉・埼玉エリアにおける駅、鉄道、商業施設などを創ってきました。

《東武ブランドを、こだわりの技術で96年間支えてきました》

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東武谷内田建設は、東武鉄道グループの建設部門を担う
プロフェッショナルが集まった技術集団です。

建築部門では鉄道施設や商業施設、
土木部門では高架橋や河川や線路の新築、改築、改修、保守、修繕など
さまざまな工事を行っております。
もちろん東武鉄道に関する工事だけではなく、
官公庁、民間等の施工もございます。

東武東上線、東武スカイツリーライン、
東武アーバンパークライン沿線の案件をメインで担当し、
腰を据えて日々汗を流しています。

東武線沿線で腰を据えて働きたい方や地域への貢献などに興味のある方は是非弊社の説明を聞きに来ていただければと思います。

会社データ

プロフィール

当社は最初から東武グループの一員だったわけではありません。
1928年、「谷内田組」として創業したのがはじまり。

先代の社長はもともと宮大工でした。一つひとつの神社や仏閣を丁寧に、
心を込めて施工する仕事の品質、そして高い技術力を見込まれ、
東武鉄道の指定工事業者へ。
多くの実績を積み上げたことから1982年、
東武グループにとお声掛けいただきました。

今では大半の仕事が東武グループの案件。
これだけ高い比率を維持しているのは、95年間、
安全・安心をとことん追求してきたからこそだと自負しています。

人の命を運ぶ線路。そして沿線の地域に欠かせない各施設。
それは一朝一夕には生まれない技術によって創られているのです。

事業内容
《東武ブランドを、こだわりの技術で95年間支えてきました》

東武谷内田建設は、東武鉄道グループの建設部門を担う
プロフェッショナルが集まった技術集団です。

建築部門では鉄道施設や商業施設、
土木部門では高架橋や河川や線路の新築、改築、改修、保守、修繕など
さまざまな工事を行っております。
もちろん東武鉄道に関する工事だけではなく、
官公庁、民間等の施工もございます。

東武東上線、東武スカイツリーライン、
東武アーバンパークライン沿線の案件をメインで担当し、
地元に腰を据えて日々汗を流しています。
プロジェクト変更時は各線の範囲内で配慮します。

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1982年から東武グループに参入し、東武鉄道の安心安全な運航を支えています。

本社事務所郵便番号 131-8524
本社事務所所在地 東京都墨田区向島3-44-4
本社事務所電話番号 03-3625-1011
本店郵便番号 131-8524
本店所在地 東京都墨田区押上2-3-8
創業 1928年8月
設立 1952年1月
資本金 9,000万円
従業員 189名(男170名、女19名)/建築78名、土木66名、営業12名、事務33名
売上高 164億633万円(2024年3月末)
事業所 【本店】
〒131-8524 東京都墨田区押上2-3-8

【本社事務所】
〒131-8524 東京都墨田区向島3-44-4

上記ほか、埼玉営業所・東上営業所・東京事務所
春日部事務所・杉戸事務所・越谷資材センター
代表者 代表取締役社長 谷内田昌克
主な取引先 東武鉄道、東武グループ各社、官公庁、病院、学校法人、民間企業及び個人
取引金融機関 群馬銀行上野支店、みずほ銀行押上支店、朝日信用金庫向島支店
許可登録免許 平成26年 10月17日 ISO 9001承認
平成26年 10月17日 JISQ 9001
平成30年 1月31日 建設士事務所登録 東京都都知事登録第22777号
令和2年   8月 4日 建設業許可 国土交通大臣許可(特-2)第10438号
令和4年  10月14日 宅地建物取引業者免許 東京都知事免許(9)55164号
平均年齢 43.62歳
沿革
  • 沿革
    • 1928年8月  創業
      1952年1月  (株)谷内田工務店設立
      1967年4月  谷内田建設(株)改組
      1982年12月 東武谷内田建設(株)改組

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.5
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.0
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 3 1 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.3%
      (23名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員教育(4月~5月上旬)
入社後半年フォロー研修
新規役職者研修
社外研修受講制度(必要に応じて実施)
建築・土木・営業・管理各部署ごとの研修(部内勉強会など)
全社教育の実施(コンプライアンス、福利厚生制度など)
自己啓発支援制度 制度あり
【資格取得補助制度】
施工管理技士や建築士など、業務に必要な資格取得を目指して
学校へ入学したり勉強に使用する参考書を購入したりなどの際、
会社から最大200,000円までの補助金をお支払いする制度です。

【外部講習申請制度】
業務に必要な知識やスキルの習得や、
自己研鑽のために社外の講習やセミナーに参加する際にかかる費用等を
会社からお支払いする制度です。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
日本大学、日本工業大学
<大学>
足利大学、岩手大学、大阪芸術大学、大阪商業大学、大妻女子大学、関東学院大学、共栄大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、芝浦工業大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、文化学園大学、法政大学、北海商科大学、明治大学、明治学院大学、ものつくり大学、立教大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
日本大学短期大学部(千葉)、専門学校国際理工カレッジ、中央工学校、日本工学院八王子専門学校

採用実績(人数) 《過去実績》

(年度) (大学院)(大学)(短大・専門)
2022年度  0人 11人  1人
2021年度  0人 4人  2人
2020年度  0人 5人  1人
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3 0 3
    2023年 9 0 9
    2022年 11 1 12
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 9 0 100%
    2022年 12 4 66.7%

先輩情報

現場での学びが自身の成長につながります!
K.A
2022年入社
日本工業大学
建築学部 建築学科 卒業
建築本部 建築一部
施工管理職
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