最終更新日：2024/10/28

DXCテクノロジー・ジャパン(株)

業種

情報処理
コンサルティングファーム
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 日本単体非公開（グローバルの方針により）

売上高: 日本単体非公開（グローバルの方針により）

従業員: 日本単体1,200名以上（グローバル全体約125,000名以上）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

DXC Technologyは、ITサービスのグローバルリーダーとして、お客様の成功と従業員の成長を実現します。

会社紹介記事

世界70カ国以上にITサービス提供拠点を持つDXC。国境を超えてチームを編成するなど、日本にいながら海外のエンジニアと同じプロジェクトに携わることもある。社内の雰囲気はフラットそのもの。立場に関わらず、お互いの意見を尊重し、高め合っていける場が広がっている。

: 世界70カ国以上にITサービス提供拠点を持つDXC。国境を超えてチームを編成するなど、日本にいながら海外のエンジニアと同じプロジェクトに携わることもある。

: 社内の雰囲気はフラットそのもの。立場に関わらず、お互いの意見を尊重し、高め合っていける場が広がっている。

包容力のあるカルチャーの中に、一人ひとりの自己実現と成長機会があります。

包容力のあるカルチャーの中に、一人ひとりの自己実現と成長機会があります。	ITサービスのグローバルリーダーであるDXC Technologyのミッションは、「Delivering eXcellence for our Customers and Colleagues（お客様の成功と従業員の成長を実現する）」という一文に凝縮されています。全社のミッションのひとつとして「従業員の成長」を掲げる理由は、ITサービスがまさにピープルビジネスであり、人材が価値の源泉となるからです。社員一人ひとりが自己実現に向けて挑戦し成長することで、人材としての価値が高まり、会社の成長にダイレクトにつながります。 DXCテクノロジー・ジャパンでは、このミッションを現場で着実に達成すべく、居心地の良い職場づくりに取り組み、包容力のあるカルチャーを醸成しています。多様なバッグボーンを持つ社員一人ひとりが、自身の能力を主体的かつ最大限に発揮できる環境は、人材としての成長を促すだけでなく、帰属意識やエンゲージメントの向上にもつながっています。包容力のあるカルチャーとは、「大企業だけどベンチャー」「身近なグローバル企業」「千人千色の活動フィールド」「懐の深い自己実現機会」「ちょうど良い温度感」「らしさの尊重」という6つのより具体的な特徴で表されます。これは、決して理想を描いた標語のようなものではありません。バックボーンの異なる国内外の社員が一体となってお客様にサービスを提供しているDXCテクノロジー・ジャパンにおいては、包容力のあるカルチャーは必要不可欠なものとして生み出され、社員の実感と実践の上に醸成されてきました。このようなカルチャーを持つDXCテクノロジー・ジャパンでは、切磋琢磨しながら自分自身の目標を持って、さまざまなことにチャレンジすることが可能です。常にワクワク感をもって活躍したいと考える人にとって、DXCテクノロジー・ジャパンは思う存分に楽しめる会社であると自負しています。 DXCテクノロジー・ジャパン　カントリーマネージングダイレクター西川望

ITサービスのグローバルリーダーであるDXC Technologyのミッションは、「Delivering eXcellence for our Customers and Colleagues（お客様の成功と従業員の成長を実現する）」という一文に凝縮されています。

全社のミッションのひとつとして「従業員の成長」を掲げる理由は、ITサービスがまさにピープルビジネスであり、人材が価値の源泉となるからです。社員一人ひとりが自己実現に向けて挑戦し成長することで、人材としての価値が高まり、会社の成長にダイレクトにつながります。

DXCテクノロジー・ジャパンでは、このミッションを現場で着実に達成すべく、居心地の良い職場づくりに取り組み、包容力のあるカルチャーを醸成しています。多様なバッグボーンを持つ社員一人ひとりが、自身の能力を主体的かつ最大限に発揮できる環境は、人材としての成長を促すだけでなく、帰属意識やエンゲージメントの向上にもつながっています。

包容力のあるカルチャーとは、「大企業だけどベンチャー」「身近なグローバル企業」「千人千色の活動フィールド」「懐の深い自己実現機会」「ちょうど良い温度感」「らしさの尊重」という6つのより具体的な特徴で表されます。これは、決して理想を描いた標語のようなものではありません。バックボーンの異なる国内外の社員が一体となってお客様にサービスを提供しているDXCテクノロジー・ジャパンにおいては、包容力のあるカルチャーは必要不可欠なものとして生み出され、社員の実感と実践の上に醸成されてきました。

このようなカルチャーを持つDXCテクノロジー・ジャパンでは、切磋琢磨しながら自分自身の目標を持って、さまざまなことにチャレンジすることが可能です。常にワクワク感をもって活躍したいと考える人にとって、DXCテクノロジー・ジャパンは思う存分に楽しめる会社であると自負しています。

DXCテクノロジー・ジャパン　
カントリーマネージングダイレクター
西川望

会社データ

事業内容	DXC Technologyは、競争力や業務パフォーマンス、顧客体験のさらなる向上といった課題に挑むお客様を、幅広いITサービスでご支援します。グローバルなデリバリーネットワークとベストプラクティスを活用することで、業種や国・地域を問わず、均質なサービスをご提供できることもDXC テクノロジー・ジャパンならではの強みです。コンサルティング＆エンジニアリング：ミッションクリティカルなシステムの最適化と運用、自動化やAIの活用、ソフトウェア定義型の製品の開発といった取り組みをグローバルな知見と体制でご支援し、お客様の競争力強化と持続可能な成長を実現します。保険業界向けソフトウェア＆BPS：顧客満足度の向上、ビジネスプロセスの最適化、コストの削減、機敏性の向上を実現するビジネスプロセスサービスにより、ビジネスモデルのデジタル化に向けて運用を変革します。セキュリティ：攻撃者の一歩先を行き、リスクを軽減します。DXCの専門的なサービスと脅威インテリジェンスが、お客様のIT環境全体に渡ってサイバーレジリエンスを強化します。クラウドインフラストラクチャ&ITO：お客様のミッションクリティカルなインフラストラクチャを最適化し、拡張性や効率性を向上しながら、安全かつ安定的な運用を実現します。モダンワークプレイス：お客様の従業員がいつでも、どこでも、どのデバイスでも最大限の生産性を発揮し、積極的かつスムーズなコラボレーションを通して連携できるように、セキュアで最新のワークプレイスソリューションを提供します。京橋エドグラン16F&17F　東京都中央区京橋2-2-1　JR各線・私鉄「東京駅」八重洲5番出口徒歩5分、銀座線「京橋」駅直結

事業内容

DXC Technologyは、競争力や業務パフォーマンス、顧客体験のさらなる向上といった課題に挑むお客様を、幅広いITサービスでご支援します。グローバルなデリバリーネットワークとベストプラクティスを活用することで、業種や国・地域を問わず、均質なサービスをご提供できることもDXC テクノロジー・ジャパンならではの強みです。

コンサルティング＆エンジニアリング：ミッションクリティカルなシステムの最適化と運用、自動化やAIの活用、ソフトウェア定義型の製品の開発といった取り組みをグローバルな知見と体制でご支援し、お客様の競争力強化と持続可能な成長を実現します。

保険業界向けソフトウェア＆BPS：顧客満足度の向上、ビジネスプロセスの最適化、コストの削減、機敏性の向上を実現するビジネスプロセスサービスにより、ビジネスモデルのデジタル化に向けて運用を変革します。

セキュリティ：攻撃者の一歩先を行き、リスクを軽減します。DXCの専門的なサービスと脅威インテリジェンスが、お客様のIT環境全体に渡ってサイバーレジリエンスを強化します。

クラウドインフラストラクチャ&ITO：お客様のミッションクリティカルなインフラストラクチャを最適化し、拡張性や効率性を向上しながら、安全かつ安定的な運用を実現します。

モダンワークプレイス：お客様の従業員がいつでも、どこでも、どのデバイスでも最大限の生産性を発揮し、積極的かつスムーズなコラボレーションを通して連携できるように、セキュアで最新のワークプレイスソリューションを提供します。

京橋エドグラン16F&17F　東京都中央区京橋2-2-1　JR各線・私鉄「東京駅」八重洲5番出口徒歩5分、銀座線「京橋」駅直結

本社郵便番号	104-0031
本社所在地	東京都中央区京橋2-2-1　京橋エドグラン17階
本社電話番号	03-6665-0222
設立	2017年4月
資本金	日本単体非公開（グローバルの方針により）
従業員	日本単体1,200名以上（グローバル全体約125,000名以上）
売上高	日本単体非公開（グローバルの方針により）
募集会社	DXCテクノロジー・ジャパン(株)
事業内容	ITサービス業
本社所在地	東京都中央区京橋2-2-1　京橋エドグラン17階
事業所	東京オフィス、大阪オフィス
パートナーネットワーク	200社以上（グローバル全体）
フォーチュン500	294位（グローバル全体）
公式HP	https://www.dxc.com/jp/ja
Facebook	https://www.facebook.com/DXCJapan
X（旧Twitter）	https://x.com/DXCJapan_PR
LinkedIn	https://www.linkedin.com/showcase/dxc-japan/
Youtube	https://www.youtube.com/@DXCTechnology/featured
沿革	1959年米国カリフォルニア州ロサンジェルスでCSC（Computer Sciences Corporation）が設立 1998年日本法人として、CSCジャパンが発足 2017年1月日本ヒューレット・パッカード(株)のエンタープライズサービス部門が分社し、(株)日本エンタープライズサービスが発足 2017年4月 Hewlett Packard Enterprise のエンタープライズサービス部門とCSC社が合併し、DXC Technologyが発足。 2017年6月 CSCジャパン合同会社がDXCテクノロジー・ジャパン合同会社へ社名変更 2018年7月 (株)日本エンタープライズサービスがDXCテクノロジー・ジャパン(株)へ社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （10名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり
自己啓発支援制度	制度あり DXC Learning:オンラインで提供される33,000コースのトレーニングが受講可能です。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし社内公募制度：日本及び海外オフィスで応募されているポジションに自ら応募してチャレンジすることが可能です。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都情報大学院大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、実践女子大学、順天堂大学、上智大学、鈴鹿大学、成蹊大学、西南学院大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵野大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学、岩手県立大学、東京学芸大学、東京経済大学、北海道情報大学、北里大学、龍谷大学、獨協大学＜短大・高専・専門学校＞小山工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本電子専門学校＜大学院＞ Imperial College London ＜大学＞ Academy of Art University Ajou University Columbia College (Missouri State) Jeonbuk National University Korea University Kyungpook National University London University of Arts Myongji University Queensland University of Technology Temple University 上記は採用実績の一部です。もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 院卒　　　12名　　16名　　 30名大卒　　　24名　　24名　　 37名　　専門学校　 3名　　-　　　　-　　　　 ------------------------------------------------- 合計　　　39名　　40名　　 67名
採用実績（学部・学科）	理学部　物理学科理工学部情報科学科理工学部経営工学科理工学研究科電気電子情報通信工学専攻理工学研究科基礎理工学専攻情報理工学研究科情報理工学専攻生命環境科学研究科生物科学専攻工学研究科　　　　　　機械知能工学専攻地域環境科学部造園科学科創造理工学研究科地球・環境資源理工学専攻先端科学技術研究科先端科学技術専攻　情報理工学プログラムコンピューターサイエンスＩＴ・マルチメディア系　等
文系	文学部　心理学部　教育学部社会学部　神学部　　外国語学部教養学部　法学部　経済学部経営学部　商学部　総合政策学部国際学部　福祉学部　体育学部芸術学部　観光学部　など
理系	理工学部　　理学部　　　工学部農学部　　　情報学部　　建築学部海洋学部　　生命科学部　芸術工学部　スポーツ健康科学部　など