最終更新日：2025/4/28

日本調剤(株)【総合職】

正社員
既卒可
上場企業

業種

調剤薬局
専門コンサルティング
人材派遣・人材紹介
商社（薬品・化粧品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 39億5,302万円

売上高: （連結）2024年3月期　3,403億円（単体）2024年3月期　3,028億円

従業員: 6,579名（2024年4月時点）

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	【WEB会社説明会】文理不問！医療業界で自分の強みを活かして総合職として働く

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

5月8日、15日、20日、23日会社説明会開催！総合職として会社の中核を支え、医療・ヘルスケアに貢献する

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企業のここがポイント

やりがい

総合職は、地域医療や在宅医療など社会貢献性の高い事業を行う当社で薬局運営の中枢に関わることができます
安定性・将来性

全国に700店舗以上調剤薬局を展開する当社は、今後も業界に先駆けてDXなど様々な取り組みを進めていきます
キャリア

階層別研修や定期的な面談を通して、各々の志向性に合った自律的なキャリアを描いています！

会社紹介記事

総合職は全国700店舗以上展開する薬局運営を支える重要な役割を担います。選考時点で医療に関する知識は問いません！新卒入社の先輩社員の文系理系比率は半々で、自身の強みや学びを活かして活躍しています。

: 総合職は全国700店舗以上展開する薬局運営を支える重要な役割を担います。

: 選考時点で医療に関する知識は問いません！新卒入社の先輩社員の文系理系比率は半々で、自身の強みや学びを活かして活躍しています。

～時代にフィットしたオフィス環境で働きがいアップ～　2024年9月本社移転！

	働き方が多様化する中、時代にフィットしたオフィス環境を提供することで従業員の働きがいを高めるため、 2024年9月、東京本社オフィスを東京都港区芝の田町タワーに移転しました。新オフィスのワークスペースは、メンバー同士・部署間・グループ会社間でのコミュニケーションが取りやすいよう、シームレスな空間づくりにこだわっています。異なる価値観やバックボーンを持ったメンバー同士がさまざまな意見やアイデアを出し合い、コミュニケーションを活性化させ、事業成長と組織パフォーマンスを最大化していくために、気軽なミーティングや休憩ができる「JPラウンジ」を新たに作るなど、人的・組織資産の強化を促進するさまざまな工夫が各所に反映されています。

働き方が多様化する中、時代にフィットしたオフィス環境を提供することで従業員の働きがいを高めるため、 2024年9月、東京本社オフィスを東京都港区芝の田町タワーに移転しました。新オフィスのワークスペースは、メンバー同士・部署間・グループ会社間でのコミュニケーションが取りやすいよう、シームレスな空間づくりにこだわっています。異なる価値観やバックボーンを持ったメンバー同士がさまざまな意見やアイデアを出し合い、コミュニケーションを活性化させ、事業成長と組織パフォーマンスを最大化していくために、気軽なミーティングや休憩ができる「JPラウンジ」を新たに作るなど、人的・組織資産の強化を促進するさまざまな工夫が各所に反映されています。

会社データ

プロフィール	【総合ヘルスケアグループとして多角的に医療に貢献】全国47都道府県に調剤薬局を展開し、業界をリードし続けてきた日本調剤。さらにジェネリック医薬品の製造、医療人材ビジネスの展開、そして日本調剤が預かる年間1,470万枚の処方箋ビッグデータを利用しての医療コンサルティングと多角的に日本の医療に貢献。
事業内容	■保険調剤薬局チェーンの経営全国47都道府県に700店舗以上の調剤薬局を展開し、業界をリードし続けています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めています。今後も超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 ■DXへの積極的な取り組み電子お薬手帳「お薬手帳プラス」やオンライン服薬指導「NiCOMS」をはじめ、業界に先駆けて医療版DXに取り組んできました。今後も業務効率化や顧客体験向上を目指し、積極的に医療版DXを推進してまいります。 ■在宅医療、地域医療日本調剤では、ほぼすべての店舗で薬剤師による在宅薬剤管理サービスを行っています。超高齢社会の到来により高まる在宅医療・地域医療のニーズに応えるべく、在宅支援センターの整備や「無菌調剤室」の設置など、引き続き積極的に体制の構築を進めてまいります。 -------------------------------------------- ＼日本調剤で活躍している先輩社員たち／「社会貢献性の高さ」を軸にして、就職活動を進めていた先輩社員が多いです！また、入社時点での医療の専門的な知識は不要です！ ▼視野に入れていた業界・職種医療／化学／薬品／医療機器／食品／農林／水産／住宅／繊維／化粧品／機械／電子／電気機器／自動車／精密／印刷／事務機器関連／総合商社／専門商社／銀行／証券／生保／損保／公社／団体／官公庁／ソフトウエア／インターネット／通信／不動産／鉄道／航空／運輸／物流／電力／ガス／エネルギー／福祉／コンサルティング／調査／人材サービス／教育

プロフィール

【総合ヘルスケアグループとして多角的に医療に貢献】
全国47都道府県に調剤薬局を展開し、業界をリードし続けてきた日本調剤。さらにジェネリック医薬品の製造、医療人材ビジネスの展開、そして日本調剤が預かる年間1,470万枚の処方箋ビッグデータを利用しての医療コンサルティングと多角的に日本の医療に貢献。

事業内容

■保険調剤薬局チェーンの経営
全国47都道府県に700店舗以上の調剤薬局を展開し、業界をリードし続けています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めています。今後も超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

■DXへの積極的な取り組み
電子お薬手帳「お薬手帳プラス」やオンライン服薬指導「NiCOMS」をはじめ、業界に先駆けて医療版DXに取り組んできました。今後も業務効率化や顧客体験向上を目指し、積極的に医療版DXを推進してまいります。

■在宅医療、地域医療
日本調剤では、ほぼすべての店舗で薬剤師による在宅薬剤管理サービスを行っています。超高齢社会の到来により高まる在宅医療・地域医療のニーズに応えるべく、在宅支援センターの整備や「無菌調剤室」の設置など、引き続き積極的に体制の構築を進めてまいります。

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＼日本調剤で活躍している先輩社員たち／

「社会貢献性の高さ」を軸にして、就職活動を進めていた先輩社員が多いです！
また、入社時点での医療の専門的な知識は不要です！

▼視野に入れていた業界・職種
医療／化学／薬品／医療機器／食品／農林／水産／住宅／繊維／化粧品／機械／電子／電気機器／自動車／精密／印刷／事務機器関連／総合商社／専門商社／銀行／証券／生保／損保／公社／団体／官公庁／ソフトウエア／インターネット／通信／不動産／鉄道／航空／運輸／物流／電力／ガス／エネルギー／福祉／コンサルティング／調査／人材サービス／教育

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝五丁目33-11 田町タワー9F
本社電話番号	03-6810-0816
代表者	代表取締役社長　笠井直人
設立	1980年3月
資本金	39億5,302万円
従業員	6,579名（2024年4月時点）
売上高	（連結）2024年3月期　3,403億円（単体）2024年3月期　3,028億円
売上高推移	（連結） 2024年3月期　3,403億円 2023年3月期　3,133億円 2022年3月期　2,993億円 2021年3月期　2,789億円 2020年3月期　2,685億円（単体） 2024年3月期　3,028億円 2023年3月期　2,801億円 2022年3月期　2,656億円 2021年3月期　2,336億円 2020年3月期　2,237億円
事業所	札幌支店、東北支店、北関東支店、東関東支店、横浜支店、名古屋支店、関西支店、広島支店、九州支店
関連会社	日本ジェネリック(株)、長生堂製薬(株)、(株)メディカルリソース、(株)日本医薬総合研究所
グループ理念	◆私たちの使命　－日本調剤グループの社会における不変の存在意義すべての人の「生きる」に向き合うあらゆる人の健康に資すること。これは創業から続く大切な想いです。私たちはこれまで、社会のすみずみまで医療が行きわたるように、さまざまな課題に挑戦し続けてきました。これからもこの志を胸に、生活の一番近くで医療を担う者として、お一人おひとりの「生きる」に真摯に向き合い、生涯にわたってあなたを支え続けます。
沿革	1980年 3月「医薬分業」を企業理念に、調剤薬局の経営を事業目的として札幌市にて会社設立 1980年 4月第1号店舗として、札幌市中央区に日本調剤山鼻薬局を開局 1986年 1月関東に薬局を初出店 1995年 4月本社を東京都に移転 2000年 2月グループ会社として日本調剤ファルマスタッフ(株)（現メディカルリソース）を設立 2005年 1月グループ会社として日本ジェネリック(株)を設立 2006年 9月東京証券取引所市場第一部へ上場 2011年月全国47都道府県すべてに出店を達成 2012年 1月グループ会社として(株)日本医薬総合研究所を設立 2013年 4月長生堂製薬(株)の株式を取得し、子会社化 2014年 10月自社開発の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」運用開始 2018年 3月日本ジェネリック(株)の医薬品製造工場として、つくば第二工場完成 2019年 7月ヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」運用開始 2020年 6月医薬品情報提供ウェブサービス運用開始 2022年 3月日本調剤オンライン薬局サービス「NiCOMS」の公式サイトオープン 2022年 4月東京証券取引所プライム市場に移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.7年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.9日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	72名	221名	293名
取得者	31名	216名	247名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

43.1%

女性

97.7%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員集合研修 ■階層別研修 ■各種スキル研修 ■Eラーニング　他
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり ■オーベン・ネーベン制（新入社員に指導役の先輩がマンツーマンで1年間指導するOJT制度）
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州大学、京都工芸繊維大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、富山大学、北海道大学、横浜市立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、駒澤大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工芸大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、大和大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------------------- 大卒/大学院卒　 12名　　 12名　　 5名　　　5名　　　6名
採用実績（学部・学科）	国際総合科学部、工学部、理工学部、生活環境学部、商学部、法学部、経営学部、文学部、社会学部、教育学部、経済学部、語学部、生命環境学群、情報コミュニケーション学部、政治経済学部、文化構想学部、芸術工学府　ほか

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	1名	4名	5名
2022年	3名	2名	5名
2021年	6名	5名	11名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	5名	0名	100%
2022年	5名	0名	100%
2021年	11名	2名	81.8%

先輩情報

薬局の新規出店に携わる仕事: S.R

2021年入社

東京農工大学

工学部　卒業

MC面対応営業第二部

店舗開発・クリニック開業支援

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