最終更新日：2024/8/20

シービーアールイー(株)【CBRE】

業種

不動産
専門コンサルティング
外資系金融
コンサルティングファーム
建設コンサルタント

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7億7,100万円

売上高: 2023年度売上高383億円

従業員: 国内約1,400名（グループ会社含む）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

CBRE は世界100 か国以上に展開する世界最大手の事業用不動産および、投資顧問会社です。

会社紹介記事

CBRE は世界100か国以上に展開する世界最大手の事業用不動産および、投資顧問会社です。 CBREは、意義のある仕事をしたいと願う才能ある人々が、成功への道を切り拓くことができる場所です。

: CBRE は世界100か国以上に展開する世界最大手の事業用不動産および、投資顧問会社です。

: CBREは、意義のある仕事をしたいと願う才能ある人々が、成功への道を切り拓くことができる場所です。

社長からのメッセージ

	皆さんとビジネスをご一緒し、一丸となって未来に向けて取り組んでいけることを、光栄かつ楽しみに感じております。夢を持ち、多様性の中にも和を重んじ、やるからには「日本の未来を不動産の側面から支える企業」を目指しましょう代表取締役社長　兼　COO　辻貴史

皆さんとビジネスをご一緒し、
一丸となって未来に向けて取り組んでいけることを、
光栄かつ楽しみに感じております。

夢を持ち、多様性の中にも和を重んじ、やるからには
「日本の未来を不動産の側面から支える企業」を
目指しましょう

代表取締役社長　兼　COO　辻貴史

会社データ

事業内容	CBREは、事業用不動産サービスと投資顧問業務を展開するグローバル企業です。私たちが扱うものは不動産です。しかし解決できる課題に、リミッターはありません。昨今は、PBR（株価純資産倍率）向上に向け、企業からの不動産売却のご相談も増えています。また、人口減少、社会問題、環境問題など、不動産を切り口として解決できるかもしれません。不動産をあらゆる角度から見て、ベストな提案をする。お客様の企業価値を最大化するためには何が必要なのか、一緒に考えてみませんか。＜業務内容＞ ●　事業用不動産（オフィスビル、物流施設、商業施設等）の売買、交換、賃貸借の代理・媒介、信託受益権の売買の代理・媒介、私募の取扱い ●　不動産戦略・投資に関するコンサルティング　　（投資顧問、鑑定、デューデリジェンス、アセットマネジメント等） ●　不動産情報 / データ分析提供・出版、マーケットリサーチ・レポート作成、 ●　プロパティマネジメント、不動産企画コンサルティング ●　企業のCREに関するコンサルティング ●　プロジェクトマネジメント ●　不動産に関する各種代理・代行業務【シービーアールイー日本法人について】不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価など17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。半世紀以上にわたり、日本における不動産の専門家として、全国9拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。国内約1,400名のプロフェッショナルが、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。【CBREグループについて】 CBREグループ（NYSE:CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P:500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2023年の売上ベース）。全世界で130,000人以上の従業員(Turner & Townsendを除く)が、100カ国以上で、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。自由な起業家精神を大切にすると同時に、世界有数のグローバル企業としてのリソースやプラットフォーム、様々なサポート体制が整っています。

事業内容

CBREは、事業用不動産サービスと投資顧問業務を展開するグローバル企業です。

私たちが扱うものは不動産です。
しかし解決できる課題に、リミッターはありません。
昨今は、PBR（株価純資産倍率）向上に向け、企業からの不動産売却のご相談も増えています。
また、人口減少、社会問題、環境問題など、不動産を切り口として解決できるかもしれません。

不動産をあらゆる角度から見て、ベストな提案をする。
お客様の企業価値を最大化するためには何が必要なのか、一緒に考えてみませんか。

＜業務内容＞
●　事業用不動産（オフィスビル、物流施設、商業施設等）の売買、交換、
賃貸借の代理・媒介、信託受益権の売買の代理・媒介、私募の取扱い
●　不動産戦略・投資に関するコンサルティング
　　（投資顧問、鑑定、デューデリジェンス、アセットマネジメント等）
●　不動産情報 / データ分析提供・出版、マーケットリサーチ・レポート作成、
●　プロパティマネジメント、不動産企画コンサルティング
●　企業のCREに関するコンサルティング
●　プロジェクトマネジメント
●　不動産に関する各種代理・代行業務

【シービーアールイー日本法人について】
不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパ
ティマネジメント、不動産鑑定評価など17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。半世紀以上にわたり、日本における不動産の専門家として、全国9拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。国内約1,400名のプロフェッショナルが、最適かつ的確な不動産ソ
リューションを中立的な立場で提供いたします。

【CBREグループについて】
CBREグループ（NYSE:CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P:500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2023年の売上ベース）。全世界で130,000人以上の従業員(Turner & Townsendを除く)が、100カ国以上で、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティ
マネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。

自由な起業家精神を大切にすると同時に、世界有数のグローバル企業としてのリソースやプラットフォーム、様々なサポート体制が整っています。

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内2-1-1
本社電話番号	03-5288-9288
設立	1970年2月21日
資本金	7億7,100万円
従業員	国内約1,400名（グループ会社含む）
売上高	2023年度売上高383億円
従業員注釈	全世界で130,000人以上の従業員(ターナー＆タウンゼントの従業員を含む)
CBREで働くとは	「あなたのポテンシャルが実現される場所」 CBREは、意義のある仕事をしたいと願う才能ある人々が、成功への道を切り拓くことができる場所です。自由な起業家精神を大切にすると同時に、世界有数のグローバル企業としてのリソースやプラットフォーム、様々なサポート体制が整っています。このような環境でキャリアを形成してみませんか？
CBREグループについて	CBREグループ（NYSE：CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクインする、ダラスに本社を構える世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2023年の売上ベース）。全世界で130,000人以上の従業員(ターナー＆タウンゼントの従業員を含む)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。
事業所	◆本社東京（丸の内） ◆支社・支店・営業所札幌・仙台・横浜・名古屋・金沢・大阪・広島・福岡 ◆その他CBREグループ世界500拠点以上 ※系列会社および提携先除く
CBRE日本法人について	CBRE日本法人（シービーアールイー株式会社）は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、半世紀以上にわたり、日本における不動産の専門家として、全国9拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,400名のプロフェッショナル（子会社を含む）が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント：@cbrejapan
沿革	1987年 4月関連会社として(株)生駒データサービスシステムを設立 1989年12月関連会社として生駒ティビーエム(株)を設立 1998年 1月関連会社として日本エフエムエージェンシー(株)を設立 1999年 4月 CB Richard Ellis社（米国）と資本提携し、生駒シービー・リチャードエリス(株)へ社名変更 2003年10月シービーアールイー・ジャパン(株)を設立、CBREグローバルの一部の事業を開始 2006年 1月 1月シービー・リチャードエリス(株)へ社名変更 2010年 5月 5月 CB Richard Ellis社（米国）が日本法人の株式の100%を取得 2011年10月 10月 CB Richard Ellis Inc.がCBRE Group, Inc.に社名変更 2012年 1月 1月シービー・リチャードエリス(株)がシービーアールイー(株)に社名変更 2015年9月ジョンソンコントロールズ社よりグローバルワークプレイスソリューション事業を取得 2020年2月 CBRE日本法人が創立50周年を迎える 2023年12月丸の内オフィス増床とリノベーションが完了

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2021年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	33名	12名	45名
取得者	15名	12名	27名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

45.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修（入社時）ビジネスマナー研修、各部署をローテーションで研修　 ■宅建試験対策資格専門学校と連携して資格取得をサポート ■英語社内研修やTOEIC受験を支援 ■その他入社2年目以降も、必要に応じてセールストレーニング研修など各種研修を実施
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都工芸繊維大学、上智大学、成城大学、筑波大学、東洋英和女学院大学、立命館大学、早稲田大学、日本大学、千葉大学＜大学＞青山学院大学、秋田県立大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、テンプル大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋英和女学院大学、長崎大学、名古屋大学、南山大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、宮崎国際大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学シェフィールド大学グリオン大学ミズーリ大学サウスイースト・ミズーリ州大学高麗大学校ロンドン大学キングスカレッジミネソタ州立大学等海外大学からも多数入社されていますもっと見る
採用実績（人数）	2019年度　12名 2020年度　21名 2021年度　9名 2022年度　10名 2023年度　10名　 2024年度　14名

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都工芸繊維大学、上智大学、成城大学、筑波大学、東洋英和女学院大学、立命館大学、早稲田大学、日本大学、千葉大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田県立大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、テンプル大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋英和女学院大学、長崎大学、名古屋大学、南山大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、宮崎国際大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学

シェフィールド大学
グリオン大学
ミズーリ大学
サウスイースト・ミズーリ州大学
高麗大学校
ロンドン大学キングスカレッジ
ミネソタ州立大学
等海外大学からも多数入社されています

採用実績（人数）

2019年度　12名
2020年度　21名
2021年度　9名
2022年度　10名
2023年度　10名　
2024年度　14名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）