最終更新日：2025/3/1

(株)日本線路技術【JR東日本グループ】

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
設備工事・設備設計
建築設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2,000万円

売上高: 38億385万円(2023年度決算)

従業員: 160名

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

当社は、“線路”専門の技術コンサルティング会社です。

ご訪問いただきありがとうございます！（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは、(株)日本線路技術です。
この度は弊社ページをご覧いただきありがとうございます。

企業のここがポイント

やりがい

線路の設計や測定・データ分析といった鉄道運行を支える役割を担っており社会で不可欠な業務です。
制度・働き方

JR東日本グループの会社であり、休日も多く、残業時間の少ない働きやすさが魅力の会社です。
職場環境

線路の測定やコンサルティングで日本中の様々な場所に出張で行く点が魅力です。

会社紹介記事

鉄道の安全に欠かせない線路検測業務を、JR東日本エリアを中心に全国的に実施しています。　線路の検査・計測・調査・設計等に始まり、近年は線路のモニタリングや保線業務に関する教育・研修等、"線路"に関する多様な業務を行っています。

: 　鉄道の安全に欠かせない線路検測業務を、JR東日本エリアを中心に全国的に実施しています。

: 　線路の検査・計測・調査・設計等に始まり、近年は線路のモニタリングや保線業務に関する教育・研修等、"線路"に関する多様な業務を行っています。

"線路"専門の技術コンサルタント

当社は創立から一貫して線路メンテナンス業務のサポートを多方面から行い、線路の検査・計測・調査・設計等を主に行ってきました。　近年は、劣化の予兆を把握し最適なタイミングでメンテナンスを行う「CBM(Condition Based Maintenance)」実現のため、線路設備モニタリング等の新たな技術の推進にも取り組んでいます。　その他に、研修等を通した保線人材の育成や海外プロジェクトへの参画等、当社が保有する線路に関する様々な"技術力"を活用した多様な業務を行っています。

　当社は創立から一貫して線路メンテナンス業務のサポートを多方面から行い、線路の検査・計測・調査・設計等を主に行ってきました。
　近年は、劣化の予兆を把握し最適なタイミングでメンテナンスを行う「CBM(Condition Based Maintenance)」実現のため、線路設備モニタリング等の新たな技術の推進にも取り組んでいます。
　その他に、研修等を通した保線人材の育成や海外プロジェクトへの参画等、当社が保有する線路に関する様々な"技術力"を活用した多様な業務を行っています。

会社データ

プロフィール	当社は、“線路”を専門とした技術コンサルティング会社です。主な事業内容は「検測事業」と「線路設備モニタリング事業」、「線路技術エンジニアリング事業」、「保線技術教育事業」の4つに大別されます。 ○検測事業　高速軌道検測車（イースト・アイ）による軌道の検測作業やレール探傷車によるレール検査を行っており、JR東日本の線路全域を主な業務対象としています。 ○モニタリング事業　営業列車に搭載したモニタリング装置を活用してCBM（状態監視保全）により線路の常時監視を行っています。測定データの処理、車上装置の保守管理、データ分析コンサル等のサービスを一元的に鉄道会社に提供しています。 ○エンジニアリング事業　軌道・車両の動特性計測や騒音・振動測定などの調査・計測業務、ロングレール・スラブ軌道・分岐器などの解析・設計業務、線路保守に関する教育・技術支援業務などをはじめとした線路・軌道の建設・保守全般に関する技術コンサルティング業務を、JR東日本をはじめとするJR各社、鉄道運輸機構、鉄道総研、民鉄等を対象として幅広く実施しています。また、東・東南アジアを中心とした海外コンサルティングも実施しています。 ○教育事業　保線業務に関する教育を、座学や実地訓練などを組み合わせて、鉄道会社の新入社員～中堅技術者、専門技術者に向けて幅広く提供しています。JR東日本をはじめとして私鉄等も対象として研修を行っています。なお当社は、最大顧客であるJR東日本のグループ会社となっております。
事業内容	・East-iによる線路の測定・診断・レール探傷車によるレール探傷・摩耗測定・線路設備モニタリングの導入支援・線路設備モニタリングデータの処理・分析・線路の建設・保守に関する技術指導（海外含む）・線路の設計（海外含む）・線路沿線の環境測定・評価・線路のメンテナンスに関する技術コンサルティング・線路のメンテナンスに関する教育・技術支援＜事業エリア＞・JR東日本エリア全域・その他JR各社、私鉄エリア・インド、韓国、台湾、ベトナム、ミャンマー、インドネシア

プロフィール

当社は、“線路”を専門とした技術コンサルティング会社です。

主な事業内容は「検測事業」と「線路設備モニタリング事業」、「線路技術エンジニアリング事業」、「保線技術教育事業」の4つに大別されます。

○検測事業
　高速軌道検測車（イースト・アイ）による軌道の検測作業やレール探傷車によるレール検査を行っており、JR東日本の線路全域を主な業務対象としています。
○モニタリング事業
　営業列車に搭載したモニタリング装置を活用してCBM（状態監視保全）により線路の常時監視を行っています。測定データの処理、車上装置の保守管理、データ分析コンサル等のサービスを一元的に鉄道会社に提供しています。
○エンジニアリング事業
　軌道・車両の動特性計測や騒音・振動測定などの調査・計測業務、ロングレール・スラブ軌道・分岐器などの解析・設計業務、線路保守に関する教育・技術支援業務などをはじめとした線路・軌道の建設・保守全般に関する技術コンサルティング業務を、JR東日本をはじめとするJR各社、鉄道運輸機構、鉄道総研、民鉄等を対象として幅広く実施しています。また、東・東南アジアを中心とした海外コンサルティングも実施しています。
○教育事業
　保線業務に関する教育を、座学や実地訓練などを組み合わせて、鉄道会社の新入社員～中堅技術者、専門技術者に向けて幅広く提供しています。JR東日本をはじめとして私鉄等も対象として研修を行っています。

なお当社は、最大顧客であるJR東日本のグループ会社となっております。

事業内容

・East-iによる線路の測定・診断
・レール探傷車によるレール探傷・摩耗測定
・線路設備モニタリングの導入支援
・線路設備モニタリングデータの処理・分析
・線路の建設・保守に関する技術指導（海外含む）
・線路の設計（海外含む）
・線路沿線の環境測定・評価
・線路のメンテナンスに関する技術コンサルティング
・線路のメンテナンスに関する教育・技術支援

＜事業エリア＞
・JR東日本エリア全域
・その他JR各社、私鉄エリア
・インド、韓国、台湾、ベトナム、ミャンマー、インドネシア

本社郵便番号	120-0026
本社所在地	東京都足立区千住旭町42-3
本社電話番号	03-5284-6061
設立	1979年7月
資本金	2,000万円
従業員	160名
売上高	38億385万円(2023年度決算)
事業所	【本社】〒120-0026　東京都足立区千住旭町42-3 TEL:03-5284-6061　FAX:03-5284-6064 【東京検測支店】〒114-0016　東京都北区上中里2-45-1 TEL:03-5933-6531　FAX:03-5933-6575 【仙台検測支店】〒985-0851　宮城県多賀城市南宮字二津井18 TEL:022-356-5007　FAX：022-356-7271
業績	2024年3月　経常利益３億3663万円
主な取引先	■国内東日本旅客鉄道(株) 北海道旅客鉄道(株) 西日本旅客鉄道(株) 四国旅客鉄道(株) 九州旅客鉄道(株) 日本貨物鉄道(株) 財団法人鉄道総合技術研究所社団法人日本鉄道施設協会独立行政法人鉄道建設運輸施設整備支援機構東京都交通局横浜市交通局福岡市交通局仙台市交通局東京地下鉄(株) 東武鉄道(株) 西武鉄道(株) 西日本鉄道(株) 東鉄工業(株) ユニオン建設(株) 仙建工業(株) 第一建設工業(株) 鉄建建設(株) JR東日本コンサルタンツ(株) JR東日本メカトロニクス(株) JR東日本テクノロジー(株) 日本コンサルタンツ(株) (株)JR東日本パーソネルサービス (株)レールテックジェイアール西日本コンサルタンツ(株) 三井物産プラントシステム(株) ■海外韓国、台湾、ベトナム、ミャンマー、インドネシア、インド
沿革	1979年 (昭和54年) 7月　　 (株)日本線路技術コンサルタント（NSC）を設立　　　　軌道検測と調査・設計に関する業務を開始 1986年 (昭和61年) 7月　　 (株)日本線路技術へ会社名変更 1993年 (平成5年) 1月　　会社名略称をNSCからNSGに変更 2016年 (平成28年) 12月　　線路設備モニタリングセンターを新設 2017年 (平成29年) 3月　　保線技術教育事業部を新設 2017年 (平成29年) 6月　　東日本旅客鉄道(株)のグループ会社（連結子会社）化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

33.3%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.2%
  （46名中1名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、レベルアップ研修、管理者研修等
自己啓発支援制度	制度あり・会社で奨励している公的資格の取得費用を会社で負担・公的資格取得後にその資格に関する業務に従事する場合には資格手当を支給・社内専門技術試験の合格科目数に応じて資格手当を支給　※社内専門試験は業務に関する知識・技術に関する内容の社内試験です
メンター制度	制度あり新入社員一人ひとりに年次の近い先輩社員がメンターとして指定され、業務全般をフォローします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり公的資格取得による一時補助・手当支給あり
社内検定制度	制度あり社内専門技術試験による、頑張りが給与や昇進に反映される仕組みを採用 ※社内専門技術試験…毎年開催される会社独自の技術試験（全80科目以上、テキスト有り）　　　　　　　　　　合格科目数に応じて資格手当を支給　　　　　　　　　　合格科目数に応じて翌年度の昇給に加算　　　　　　　　　　合格科目数により昇進試験受験資格を短縮可能

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京理科大学＜大学＞秋田大学、麻布大学、石巻専修大学、関東学院大学、北見工業大学、工学院大学、駒澤大学、芝浦工業大学、大正大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、法政大学、明海大学、山形大学、立教大学、富山大学＜短大・高専・専門学校＞新潟工業短期大学、群馬工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、日本工学院専門学校、専門学校関東工業自動車大学校、専門学校読売自動車大学校、仙台総合ビジネス公務員専門学校、北海道情報専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年　　2024年　2025年(予定) ----------------------------------------------------------------　大卒　　5名　　　　1名　　　　ー　　　　2名　　　　8名高卒　　2名　　　　3名　　　　1名　　　－ ※上記大卒の人数には高専卒も含みます
採用実績（学部・学科）	学部：工学部・理工学部・生産工学部　　　法学部・経済学部・国際関係学部・社会学部学科：土木工学科・建設工学科・機械工学科・電子工学科・情報工学科　　　応用化学科・数学科　　　法律学科・経済学科・経営学科・商学科・社会学科