最終更新日：2025/4/28

日本冶金工業(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

鉄鋼
非鉄金属
金属製品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 243億円

売上高: 単体　1,523億円連結　1,803億円（2024年3月期決算）

従業員: 1,182名（2024年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【WEB開催】会社説明会予約フォーム（４５分開催）【対面・少人数開催】会社説明会予約フォーム（東京本社）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ステンレス鋼と高機能材。世界に類を見ない兼業メーカーとしての挑戦。

積極的に受付中のコースあり

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

＜WEB説明会予約受付中！＞
ステンレス特殊鋼メーカーである当社の事業内容や戦略・特色に加えてキャリア・福利厚生・教育研修についてWEB説明会を開催します。文系・理系は問いません。メーカーに興味がある方は是非ご参加ください。

制度・働き方

業界でも珍しい都市隣接型の製鉄所が特長。東京・川崎エリアを中心とした長期キャリアも可能です。
技術・研究

世界トップクラスの技術力を持つ高ニッケル合金「高機能材」分野で世界市場に挑戦中！
制度・働き方

上司・先輩との1on1面談やOJT、自己啓発支援・資格取得援助など充実した教育制度。

会社紹介記事

当社製造拠点である川崎製造所は溶解から出荷までを一貫して担う製造技術のすべてが詰まった製造所です。この特長を活かして多様な顧客ニーズに対応しています。都市・空港に隣接することから、自然環境や従業員の働き方に配慮した「ものづくり」に求められる理想の製造所を目指し、日々操業に取り組んでいます。

: 当社製造拠点である川崎製造所は溶解から出荷までを一貫して担う製造技術のすべてが詰まった製造所です。この特長を活かして多様な顧客ニーズに対応しています。

: 都市・空港に隣接することから、自然環境や従業員の働き方に配慮した「ものづくり」に求められる理想の製造所を目指し、日々操業に取り組んでいます。

ステンレス一貫生産メーカーから、さらにその先へ

様々な環境を想定して設計された当社の高耐食合金は、食品、海洋、化学工業など多方面のお客様からその品質性能と経済性を高く評価していただいております。	日本冶金工業は1925年創業の老舗ステンレス鋼メーカーとして独自の技術力を強みに業界をリードしてきました。現在はステンレスだけでなく、より耐熱・耐食性に優れる高ニッケル合金の開発・生産拡大に注力、世界的に高まるエネルギー・環境分野でのニーズのほか多様な産業需要に応え、次世代社会を支える新しい素材メーカーとなるべく日々挑戦に取り組んでいます。【事業優位性】日本冶金ー「ニッポンヤキン」。「冶」には、とかす、いる、ねり造る、の意味があり、冶金とは金属を精製し加工すること。ステンレス鋼は1926年に誕生して以来、新しい冶金技術によって常に“新素材としてのステンレス鋼”に進化を遂げてきました。当社のステンレス鋼の歴史は、1935年の18-8ステンレス鋼製造から始まり、我が国の成長と共に様々な分野へステンレス鋼を供給してきました。現在はエネルギー環境分野を中心に、高耐熱、高耐食、熱膨張制御といった特性を持つ高Ni合金へ展開するステンレス特殊鋼メーカーへ進化しています。【事業・商品の特徴】様々な環境を想定して設計された当社の高耐食合金は、食品、海洋、化学工業など多方面のお客様から品質性能と経済性を高く評価して頂いております。当社のスーパーステンレス鋼は、環境によってはハステロイＣ系合金や純チタンに匹敵する耐食性を有しており、様々な用途で活用されています。例えば長耐久性、メンテナンスフリーの要求が高まる海洋鋼構造物、海塩粒子や太陽光によって著しく苛酷な環境に曝される海岸地域の屋根材などが、その典型と言えます。その他、醤油もろ味タンク等の食品製造プラント、排煙脱硫装置や温泉貯湯槽など日本冶金のNAS鋼は様々な分野で活躍しています。【技術・開発力】ステンレス鋼生産における「精錬」の目的は、その耐食性を低下させる炭素の量を下げることに始まり、最近ではさらに他の微量成分の制御、非金属介在物の種類、形態や分布を正確に制御することも重要になってきています。特に合金量の多くなる高機能材では、その使用目的に応じた厳密な介在物の調整が要求されます。2002年、当社技術陣は John Chipman 賞を米国鉄鋼協会より受賞しました。合金に求められる特性に応じて、合金中に分散する非金属介在物を無害化する制御技術が認められたものです。本技術はステンレス鋼の他、電子材料、高Ni合金の製造等広く展開されています。

様々な環境を想定して設計された当社の高耐食合金は、食品、海洋、化学工業など多方面のお客様からその品質性能と経済性を高く評価していただいております。

日本冶金工業は1925年創業の老舗ステンレス鋼メーカーとして独自の技術力を強みに業界をリードしてきました。
現在はステンレスだけでなく、より耐熱・耐食性に優れる高ニッケル合金の開発・生産拡大に注力、世界的に高まるエネルギー・環境分野でのニーズのほか多様な産業需要に応え、次世代社会を支える新しい素材メーカーとなるべく日々挑戦に取り組んでいます。
【事業優位性】
日本冶金ー「ニッポンヤキン」。「冶」には、とかす、いる、ねり造る、の意味があり、冶金とは金属を精製し加工すること。ステンレス鋼は1926年に誕生して以来、新しい冶金技術によって常に“新素材としてのステンレス鋼”に進化を遂げてきました。当社のステンレス鋼の歴史は、1935年の18-8ステンレス鋼製造から始まり、我が国の成長と共に様々な分野へステンレス鋼を供給してきました。現在はエネルギー環境分野を中心に、高耐熱、高耐食、熱膨張制御といった特性を持つ高Ni合金へ展開するステンレス特殊鋼メーカーへ進化しています。
【事業・商品の特徴】
様々な環境を想定して設計された当社の高耐食合金は、食品、海洋、化学工業など多方面のお客様から品質性能と経済性を高く評価して頂いております。当社のスーパーステンレス鋼は、環境によってはハステロイＣ系合金や純チタンに匹敵する耐食性を有しており、様々な用途で活用されています。例えば長耐久性、メンテナンスフリーの要求が高まる海洋鋼構造物、海塩粒子や太陽光によって著しく苛酷な環境に曝される海岸地域の屋根材などが、その典型と言えます。その他、醤油もろ味タンク等の食品製造プラント、排煙脱硫装置や温泉貯湯槽など日本冶金のNAS鋼は様々な分野で活躍しています。
【技術・開発力】
ステンレス鋼生産における「精錬」の目的は、その耐食性を低下させる炭素の量を下げることに始まり、最近ではさらに他の微量成分の制御、非金属介在物の種類、形態や分布を正確に制御することも重要になってきています。特に合金量の多くなる高機能材では、その使用目的に応じた厳密な介在物の調整が要求されます。2002年、当社技術陣は John Chipman 賞を米国鉄鋼協会より受賞しました。合金に求められる特性に応じて、合金中に分散する非金属介在物を無害化する制御技術が認められたものです。本技術はステンレス鋼の他、電子材料、高Ni合金の製造等広く展開されています。

会社データ

プロフィール	日本冶金工業は1925年に創立されました。1935年に18-8ステンレス鋼（SUS304）を世に送り出して以来、たゆみない努力と研究を重ねながら、一貫してニッケル鉱石から高級ステンレス鋼・超合金までの生産に取り組んでまいりました。永い伝統に培われた優れた技術と最新鋭の製造設備を、万全の品質管理体制のもとにシステム化し、定評ある製品をお届けしています。日本においてステンレス鋼業界のトップメーカーとして歩んできた日本冶金工業は、今日、「歴史あるステンレス鋼専業メーカー」から大胆な脱皮を図り、従来のステンレス鋼と新分野の高機能材を事業の柱とする「新しいステンレス特殊鋼メーカー」を目指しながら、新たな地歩を築いていくため、弛まぬチャレンジを続けていきます。
事業内容	【社会の基盤を支えるステンレス鋼のプロフェッショナルメーカー】　食器やキッチンといった身近な生活から重化学プラント・発電所といった産業基盤まで幅広い分野で社会を支えるステンレス鋼。当社は1935年にステンレス鋼を初出鋼して以来、専業メーカーとして多種多様な産業分野に高品質なステンレス鋼を供給し、社会に貢献してきました。現在は長年培ってきた技術力を進化させ、耐食性・耐熱性においてステンレスを凌駕する高機能な高ニッケル合金の製造・販売拡大に注力。世界的に高まるエネルギー・環境関連分野でのニーズに対応し、次世代社会を支える新しい素材メーカーとなるべく国際的な事業拡大に挑戦しています。合金鉄やスクラップなど、多種の原材料を電気炉で溶解します。主要な成分は勿論、不純物量も調整します。

プロフィール

日本冶金工業は1925年に創立されました。1935年に18-8ステンレス鋼（SUS304）を世に送り出して以来、たゆみない努力と研究を重ねながら、一貫してニッケル鉱石から高級ステンレス鋼・超合金までの生産に取り組んでまいりました。永い伝統に培われた優れた技術と最新鋭の製造設備を、万全の品質管理体制のもとにシステム化し、定評ある製品をお届けしています。
日本においてステンレス鋼業界のトップメーカーとして歩んできた日本冶金工業は、今日、「歴史あるステンレス鋼専業メーカー」から大胆な脱皮を図り、従来のステンレス鋼と新分野の高機能材を事業の柱とする「新しいステンレス特殊鋼メーカー」を目指しながら、新たな地歩を築いていくため、弛まぬチャレンジを続けていきます。

事業内容

【社会の基盤を支えるステンレス鋼のプロフェッショナルメーカー】
　食器やキッチンといった身近な生活から重化学プラント・発電所といった産業基盤まで幅広い分野で社会を支えるステンレス鋼。当社は1935年にステンレス鋼を初出鋼して以来、専業メーカーとして多種多様な産業分野に高品質なステンレス鋼を供給し、社会に貢献してきました。
現在は長年培ってきた技術力を進化させ、耐食性・耐熱性においてステンレスを凌駕する高機能な高ニッケル合金の製造・販売拡大に注力。世界的に高まるエネルギー・環境関連分野でのニーズに対応し、次世代社会を支える新しい素材メーカーとなるべく国際的な事業拡大に挑戦しています。

合金鉄やスクラップなど、多種の原材料を電気炉で溶解します。主要な成分は勿論、不純物量も調整します。

本社郵便番号	104-8365
本社所在地	東京都中央区京橋一丁目5番8号
本社電話番号	03-3272-1674
創業	1925年（大正14年）8月22日
資本金	243億円
従業員	1,182名（2024年4月1日現在）
売上高	単体　1,523億円連結　1,803億円（2024年3月期決算）
事業所	日本冶金工業は、本社、国内6支店（東京、大阪、名古屋、広島、九州、新潟）、および川崎および大江山製造所を中心とするネットワークを最大限に活用し、我が国におけるステンレス鋼のトップメーカーとして、また原材料製錬から製造、加工までを自社で行う日本で唯一のステンレス一貫生産メーカーとして企業活動を展開しています。本社所在地：東京都中央区京橋一丁目5番8号製造拠点：神奈川県川崎市　京都府宮津市大江山販売支店：東京、大阪、名古屋、広島、九州、新潟
グローバルネットワーク	日本冶金工業はアジア地域の拠点に加え、欧米にもそのネットワークを拡大しています。日本冶金が誇る日本最高の技術革新と世界中の様々な画期的な構想や新しい技術とを組みあわせ、次代のフィールドへ力強く展開していきます。欧州（ロンドン）現地法人米国（シカゴ）現地法人中国（上海）現地法人アセアン（シンガポール）現地法人中国（南京）合弁会社
業績	単体：【売上高】1,523億円【経常利益】172億円連結：【売上高】1,803億円【経常利益】191億万円（2024年3月期決算）
関連会社	ナストーア(株) ナス鋼帯(株) ナス物産(株) クリーンメタル(株) ナスエンジニアリング(株) ナステック(株) 宮津海陸運輸(株) NAS TOA(THAILAND)CO.,LTD 南鋼日邦冶金商貿（南京）有限公司
平均年齢	42.5歳（2024年4月1日時点）
平均勤続年数	19.6年（2024年4月1日時点）
沿革	1925年中央理化工業(株)設立。当時の事業目的は消火器製造販売。 1928年日本火工(株)と社名改称。事業目的を「煙火の製造及び行政官庁委託火工品製造販売」、「火薬類の販売」に変更。 1934年川崎作業所（川崎市大師河原）の建設。大江山ニッケル鉱業(株)設立。 1935年ステンレス初出鋼（高周波誘導炉3基火入れ式）。 1942年東京・大阪取引所に株式上場。日本冶金工業(株)と社名改称。 1950年酸素製鋼法によるアーク炉でのステンレス鋼製造に成功 1965年連続鋳造（CCM）試運転開始 1971年 20段ゼンジミアミル3号機（5フィート幅）、No3APラインの試運転開始 60トンVOD試運転開始 1982年本館事務所　竣工大江山ニッケル(株)を吸収合併、大江山製造所と改称 1989年本社事務所を現在の三栄ビルに移転第二冷延工事増築工事完了（5AP、HKライン、精整設備） 1990年製鋼工場CTS竣工技術研究所・実験棟竣工高圧ガス関係優良事業所として神奈川県知事表彰 1994年大江山製造所　TPM優良事業場賞の受賞川崎製造所　ISO9002の認証取得 1996年新熱延工場竣工 1999年金沢工場閉鎖川崎製造所　ISO14001の認証取得大江山製造所　ISO14001の認証取得 2002年ジョン・チップマン賞（米国鉄鋼協会）を特殊鋼メーカーで初受賞 2003年上海駐在員事務所開設川崎製造所、大江山製造所の分社化（(株)YAKIN川崎、(株)YAKIN大江山、ナスビジネスサービス(株)設立）川崎製造所の新事務所竣工 2008年新AOD設備竣工 2009年川崎製造所　OSHMS(労働安全衛生マネジメントシステム）の認証取得 2010年 (株)YAKIN川崎、(株)YAKIN大江山、ナスビジネスサービス(株)を吸収合併 2011年現地法人Nippon Yakin America Inc.設立 2012年現地法人　日邦冶金商貿（上海）有限公司開設現地法人　Nippon Yakin Europe Ltd設立 2014年現地法人　Nippon Yakin Asia Pte Ltd設立 2015年ノルウェー標準海洋規格（NORSOK）を取得 2018年合弁会社（南鋼日邦冶金商貿（南京）有限公司）設立 2021年環境・省エネに配慮した新型電気炉（Ｅ炉）が竣工

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	18名	0名	18名
取得者	7名	0名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

38.9%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（入社後1カ月間）技術基礎研修（一部技術系のみ・入社後5か月間）階層別研修各種セミナー等への参加語学研修海外の国際機関への派遣国内外大学への派遣　等
自己啓発支援制度	制度あり能力開発補助制度（総合職のみ）通信教育支援オンライン研修制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、大阪大学、神奈川大学、金沢工業大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州工業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工業大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞久留米工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	新卒採用実績　　　　2021年　2022年　2023年大学卒　　9名　　　8名　　 11名　大学院了　8名　　　7名　　　4名高専卒　　 1名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、機械系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系、資源・地球環境系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	12名	3名	15名
2022年	11名	4名	15名
2021年	14名	4名	18名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	15名	0名	100%
2022年	15名	0名	100%
2021年	18名	0名	100%

QRコード

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