最終更新日:2025/7/22

日本フエルト(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 繊維
  • 紙・パルプ
  • 商社(紙・パルプ)
  • 化学
  • 日用品・生活関連機器

基本情報

本社
東京都
資本金
24億3,500万円(2024年3月31日現在)
売上高
連結 100億82百万円(2024年3月期 実績)
従業員
連結 557人 単体 410人 (2024年3月現在)
募集人数
1~5名

47年にわたり黒字決算を達成している安定上場企業。製紙用フェルトのパイオニアとして業界を牽引し、紙市場を独自技術で支えています。

遷移する社会に繊維で貢献する会社、日本フエルト (2025/06/05更新)

伝言板画像

皆さん、こんにちは!日本フエルトです。
2026年度卒の新卒採用を実施中です。

私たちのフェルトが、紙づくりに大きく貢献しています。
影ながら、日常生活を支えているニッチな企業、それが日本フエルトです。

※ただ今、エントリーいただいた方へ随時説明会をご案内予定です。

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    紙づくりに欠かせない製紙用フェルトにおいて国内シェアを築いており、海外市場への販路拡大もしています。

  • 安定性・将来性

    専門性の高い製紙用フエルトを取り扱っている企業はほとんどなく、事業の安定性は抜群です。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム制や時短勤務など柔軟な働き方ができ、育児休暇の取得実績もあります。

会社紹介記事

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部門間の垣根が低いので、他部署とのチームワークも抜群です。ポジションにとらわれず互いを思いやりながら仕事を進めていく、そんな働き方は私たちの自慢です。
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この世に紙がある限り、私たちへのオーダーが途切れることはありません。日本の紙製品の品質を私たちが支えていく、という思いが業務推進の原動力となっています。

先輩メッセージ : 技術と営業が両輪となり、日本フエルトのこれからを牽引していく

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1+1が3になる。当社の技術と営業は、まさにそんな関係です。互いに高めあうことでサービスの質を向上させ、お客様からのさらなる信頼獲得につなげています。

【技術部/2021年入社/理工学部卒】
大学の研究室では有機合成に取り組み、特定の波長の紫外線を照射すると発光する化合物の合成が面白かったため、就活では化学やメーカーをキーワードに企業をリサーチしていました。日本フエルトはその過程で見つけ、ニッチながらも安定した経営環境であることに惹かれました。
入社後は製造部で2年間現場を経験し、その後技術部に異動して3年目になります。技術部の業務としてまず挙げられるのが設計です。当社のフェルトはフルオーダーメイドですので、お客様の数だけ設計書があります。それを基に改善策を講じたり、営業担当に同行し現場でお客様から直接ご意見を聞き、新たな設計に反映させます。またお客様先でフェルトの水分量などの測定や摩耗チェック等の技術サービスも重要な業務になります。
製品の設計はお客様の求める品質に合わせて、素材の選定、織布の織り方や各種製造条件、さらには梱包方法までカスタマイズします。自分で考え抜いた設計による製品がお客様のご要望と合致し、喜んでもらえると大きなやりがいを感じますね。今後はお客様との信頼関係づくりにも注力したいと思っています。

【紙パ営業第2部/2023年入社/政策科学部卒】
大学のゼミでバイオマス発電を研究していた私は、CO2削減など環境問題に興味を抱いていました。製紙会社もバイオマス発電に取り組んでおり、製造過程で用いる集塵フィルターが日本フエルト製だと知り、身近に感じましたね。面接では自然体で話すことができ、働く環境を重視していたからこそ「ここだ」と思いました。
現在は営業として静岡、山梨、関東地区の多くの取引先を担当しています。研修後は先輩社員に同行し少しずつ担当を引き継いだのですが、当社の営業は東京に集約しており、何かあればすぐ相談できるので不安は無かったです。とはいえ先輩たちが築いてきた信頼関係をそのまま引き継ぐことはできません。まずは先輩たちのやり方をベースに自分らしさを加え、徐々に信頼を得られるよう努力しているところです。
具体的にはお客様ごとに情報を整理し、次はこれが必要になりそうだから提案しよう、という先取りを意識した提案を心がけています。『では御社にお任せします』といったお言葉をいただいて提案が通った時は嬉しく感じます。まだまだ知識が足りない部分も多いので、多角的な視点から情報を吸収することを心がけています。

会社データ

プロフィール

■業務展開の幅をさらに広げ、日本で唯一の「総合抄紙用具企業」へ
私たち日本フエルトの創立は1917年。以来、製紙用フェルトや各種工業用繊維製品の製造販売を通じ、1世紀以上にわたり広く社会へ貢献してきました。日本の紙の品質は世界でもトップレベルの評価を得ており、その製造工程において当社のフェルトが一翼を担っていることは、私たちの大いなる誇りです。近年では、製紙工程においてフェルトと同様に不可欠な”用具”であるワイヤー、シュープレス用ベルト、カンバス分野への進出を推進し、日本で唯一の「総合抄紙用具企業」を目指しています。さらには産学連携による新素材の探求など、新たな分野の開拓を視野に入れた研究開発に取り組んでおり、より付加価値の高い製品開発につなげています。

■抜群の安定基盤に支えられ、誰もが上を目指せる環境を構築
当社は東証スタンダード市場に上場しており、抜群の安定性を有しています。昭和53年に連結決算をスタートさせて以来、47期連続で黒字決算を達成するなど、経営基盤の確かさには定評があります。またフェルトという製品の性質上、当社のお取引先はほぼ決まっていますが、108年にわたり築いてきた信頼関係は非常に強固なものであり、経営面での基盤となっています。
私たちは108年という歴史を有する会社ですが、経営陣は世襲制ではありません。現在の社長は営業担当から昇格した生え抜きであり、誰もが公平な評価のもとで上を目指せる、その好例と言えるでしょう。また当社には「改善提案制度」という仕組みがあります。業務や制度について新たなやり方を見出す、それによって効率化が図れる、利益効果が出る、といった改善提案に対し表彰する内容であり、キャリアや年齢に関係なく誰もがより良い会社づくりに参加でき、社員のモチベーション向上にもつながっています。

■社員の働き方を常に改善し続け、残業は月に2時間以内を達成
経済産業省より「健康経営優良法人2025」の認定を受けている当社では、社員の働き方についても常に改善し続けています。残業時間の削減もそのひとつ。職種により繁忙期はあるものの、全社員平均でなんと月に2時間以内というところまで削減しています。また産休・育休についてもできる限り社員の意向を反映する方針であり、2024年度は男性7名・女性6名が育児休暇を取得しました。

事業内容
【事業内容】
1.紙、パルプ、スレート用、その他工業用フェルトの製造、加工および販売
2.各種繊維製品の製造、加工および販売
3.工業用洗剤その他化学工業薬品の製造および販売
4.産業用ならびに公害防止用の機器、装置の製造および販売
5.不動産の運用および管理

【製品種目】
1.製紙用フェルト、パルプ製造用フェルト
2.スレートおよび建材製造用フェルト
3.製紙用および工業用プラスチック織物
4.工業用フェルト(フイルタークロス、耐熱用フェルト、サンフォライズブランケット、プリーツマシン用フェルト、コンベアー用フェルト、汚泥処理用フェルト、その他)
5.工業用チューブラー・ニードルフェルト(耐熱用、紡織用、耐薬品用、その他)
6.工業用織ジャケット(皮革用、研磨用、その他)
7.工業用洗剤、化学工業薬品
8.製紙用高圧シャワー装置

◆紙といっても、本やノートなどの印刷用紙、新聞紙、食品などの包装用紙、トイレットペーパーなどの衛生用紙、書道用紙などの雑種紙と紙の種類は様々。また段ボールは板紙に分類され、化粧品、薬や食品の箱、牛乳瓶のふた、建材原紙、卒業証書を入れる筒なども板紙に含まれます。あなたの見える範囲に、紙製品はどのくらいあるでしょうか?

◆私たちの日常生活に欠かすことのできない、紙製品。ほとんどの紙(手すきの紙は除く)は、実はフェルトが無いと作ることができません!! そんな紙の製造に欠かすことができない製品を製造販売しています。

◆近年は遊休資産の活用として不動産事業にも力を注いでいます。

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108年にわたり、当社は生活に深く根づいた「紙」の製造を支え続けています。普段皆さんが使用しているものにも、実は当社の技術が活用されているかもしれません。

本社郵便番号 115-0055
本社所在地 東京都北区赤羽西1-7-1
本社電話番号 03-5993-2032
設立 1917(大正6)年6月30日
資本金 24億3,500万円(2024年3月31日現在)
従業員 連結 557人
単体 410人 (2024年3月現在)
売上高 連結 100億82百万円(2024年3月期 実績)
事業所 ◆本社   〒115-0055 東京都北区赤羽西1-7-1 パルロード3
◆埼玉工場 〒365-0043 埼玉県鴻巣市原馬室88
◆栃木工場 〒324-0246 栃木県大田原市寒井1467
子会社・関連会社 ◆東山フエルト(株)
◆ニップ縫整(株)
◆台湾フエルト(株)
◆日恵得造紙器材(上海)貿易有限公司
◆NFノンウーブン(株)
平均年齢 44.8 (2024年3月現在)
沿革
  • 1917年
    • 東京府北豊島郡王子町に日本フエルト(株)創立
      第1次大戦の勃発により、当時、製紙用フエルトの大部分を海外からの輸入に依存していたわが国の製紙業界は、その輸入途絶という危機に直面。
  •  
    • 当時の王子、富士、樺太工業、三菱その他製紙会社、紙業関係者の提唱により、大正6年6月30日、東京府北豊島郡王子町字王子208番地に、資本金100万円で日本フエルトが創立。
  • 1919年
    • 王子工場操業開始
      大正8年王子工場を建設して操業を開始し、以来逐次生産設備の増設拡張を行って、昭和12年には国内製紙用フエルトの需要の70%をみたすまでになる。
  • 1942年
    • 東京毛布(株)を合併し市川工場を取得
      昭和17年に同業であった東京毛布(株)を合併して市川工場を取得し、昭和18年には日本特殊毛織(株)を合併して岐阜工場を取得したが、岐阜工場は昭和19年に海軍当局の勧奨で他に譲渡した。
  • 1949年
    • 企業再建整備法により市川工場を分離し市川毛織(株)が設立される
      昭和24年に企業再建整備法により市川工場を主体として第2会社市川毛織(株)を設立し、分離する。
  • 1961年
    • 埼玉フエルト(株)設立
      昭和36年4月子会社埼玉フエルト(株)を設立、同年12月埼玉県鴻巣市原馬室88番地において操業を開始。
  • 1968年
    • 日台合弁の台湾惠爾得股フン有限公司を中華民国台湾省桃園に設立
      昭和43年9月に日台合弁のフエルト会社台湾惠爾得(フエルト)股フン有限公司を台湾省桃園に設立し、昭和45年はじめから操業を開始。
      (※フンは人偏に分)
  • 1969年
    • 埼玉フエルト(株)を合併し当社埼玉工場となる
      昭和44年4月1日埼玉フエルト(株)を吸収合併して日本フエルト(株)埼玉工場となる。
  • 1988年
    • 黒羽フエルト(株)設立
      昭和63年4月子会社黒羽フエルト(株)を設立、平成元年4月操業を開始。
  • 1990年
    • 王子工場閉鎖
  • 1995年
    • 黒羽フエルト(株)が当社栃木工場となる
      平成7年4月、黒羽フエルト(株)から日本フエルト(株)栃木工場となる。
  • 1996年
    • 東京都千代田区丸の内から東京都北区赤羽に本社を移転
  • 2007年
    • 日本フエルト商事(株)を吸収合併
  • 2011年
    • 日恵得造紙器材(上海)貿易有限公司を設立
      平成23年5月、中国において紙・パルプ用フエルトの販売、貿易、コミッション代理業務を主な業務内容とする子会社を設立。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 23
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 0 6
    取得者 3 0 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修(総合職)
4月から9月までの半年間、本社・工場・関係会社すべての職場で研修を実施いたします。仕事内容を学ぶのはもちろんのこと、社員との交流を深めてもらうための期間としています。また配属後、顔見知りの社員いることでスムーズに業務を進められると好評です。

■若手総合職社員教育
実務知識の吸収と将来の経営の中核を目指すため、社内の各部門の先輩社員や外部講師を招いての講義を行っています。実務に携わり数年経過した社員を対象としているため、普段疑問に感じていることも、この機会に解消できる機会となっています。
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発支援制度
社内の資格取得奨励金制度で対象となっている資格の取得支援
業務で活用できると認められる資格/スキルの取得支援

■語学学習支援制度
会社が指定した語学学習ツール(オンライン英会話、中国語、e-ラーニング)を学習する際の支援
メンター制度 制度あり
入社3年目までの若手社員に対して、4~7年目の先輩社員が1対1で月1回面談を行います。先輩社員は異なる部署の社員とするため、業務だけでなく会社のこと、プライベートについても不安や疑問を話すことができます。
また少し上の先輩と交流を持てるいい機会となっています。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、信州大学、群馬大学、東京農工大学、明治大学、東京電機大学、学習院大学、筑波大学、横浜市立大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、学習院大学、神奈川工科大学、神奈川大学、群馬大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、埼玉大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、帝京平成大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京大学、東京農工大学、東京理科大学、東京電機大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、日本工業大学、日本大学、福井大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、立教大学、立正大学、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校

採用実績(人数)         2023年  2024年 2025年(予定)
------------------------
大学院・大卒   4名   2名    2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 2 2
    2023年 3 1 4
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 4 0 100%
    2022年 0 0 0%

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