最終更新日：2025/4/24

船井総研ロジ(株)

正社員

業種

専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査
物流・倉庫
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 9,800万円

売上高: 44億円(2023年度)

従業員: 102名

募集人数: 26～30名

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セミナー／説明会	【web開催】物流×コンサルティング｜会社説明会＊カメラオフ参加OK

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【船井総研ロジミッション】物流の先進モデル企業を創る

自己成長と挑戦を求めるみなさまをお待ちしております！（2025/02/12更新）

伝言板画像

船井総研ロジは、2000年に船井総研グループ発の社内ベンチャー企業として創立しました。社会の大切なインフラである物流に特化した、日本最大級の総合物流コンサルティングファームです。

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物流×コンサルという少しイメージのつきにくい当社の業務をご説明いたします！
当社のミッション理解、社員交流を通して事業内容のイメージを深めていただけます。
ニッチで奥深い、船井総研ロジだけの特別な体験をご期待ください！

「企業のあるべき姿を”創って見せる”ことで世の中を良くしたい」という想いを持ったコンサルタントと共に自分の長所を伸展させ、企業のサステナグロースカンパニー化をリードしませんか。

戦略・ビジョン

業界をリードするテーマ特化型のコンサルティングファームとして、物流コンサルティング日本一を標榜！
製品・サービス力

課題解決策の提案に終わらず、施策実行までの支援を通してクライアントの成長をサポートします。
制度・働き方

長所を活かし働き続けられるよう、社員の声を反映させて福利厚生や勤怠・休暇制度を整備しています。

会社紹介記事

事務所はフリーアドレスです。決められたデスクは無く、部署や役職関係なく気軽な意見交換が可能です。社長が隣に座ることもあります。 2024年4月に東京オフィスを東京ミッドタウン八重洲に移転しました。船井総研グループ全社がワンフロアで勤務しております。

: 事務所はフリーアドレスです。決められたデスクは無く、部署や役職関係なく気軽な意見交換が可能です。社長が隣に座ることもあります。

: 2024年4月に東京オフィスを東京ミッドタウン八重洲に移転しました。船井総研グループ全社がワンフロアで勤務しております。

船井総研ロジは、ロジスティクス業界に特化したコンサルティング会社です。

社会の大切なインフラである物流のコンサルティングを通して社会基盤の存続に貢献します。	船井総研ロジは、『物流業界の生成発展と地位向上』を経営目的とする物流コンサルティングファームとして、2000年に誕生いたしました。物流企業（運送会社、倉庫会社など）の経営者向けコンサルティング、荷主企業（メーカー、商社、小売業など）の大企業向けコンサルティングを通して、物流から社会を変えていくことに貢献します。今後、労働力不足が深刻化し、AIやロボットなど最先端テクノロジーが続々導入され、さらなるデジタルシフトが予測されるロジスティクス業界。「ロジスティクスを制するものが業界を制する！」と言われ注目を集めているこの業界に対してコンサルティングを行っています。船井総研ロジは物流×コンサルティングのトップランナーとして、課題解決策の提案に終わらず、施策の実行までの支援をすることを大切にしています。現場主義に基づいて立案した実効性の高い戦略・戦術を、クライアントに伴走して落とし込んでいきます。実践への強さの背景にはコンサルティング+αの事業として研究会(会員制勉強会)や物流BPO事業を展開していることがあります。

社会の大切なインフラである物流のコンサルティングを通して社会基盤の存続に貢献します。

船井総研ロジは、『物流業界の生成発展と地位向上』を経営目的とする物流コンサルティングファームとして、2000年に誕生いたしました。物流企業（運送会社、倉庫会社など）の経営者向けコンサルティング、荷主企業（メーカー、商社、小売業など）の大企業向けコンサルティングを通して、物流から社会を変えていくことに貢献します。

今後、労働力不足が深刻化し、AIやロボットなど最先端テクノロジーが続々導入され、さらなるデジタルシフトが予測されるロジスティクス業界。「ロジスティクスを制するものが業界を制する！」と言われ注目を集めているこの業界に対してコンサルティングを行っています。船井総研ロジは物流×コンサルティングのトップランナーとして、課題解決策の提案に終わらず、施策の実行までの支援をすることを大切にしています。現場主義に基づいて立案した実効性の高い戦略・戦術を、クライアントに伴走して落とし込んでいきます。実践への強さの背景にはコンサルティング+αの事業として研究会(会員制勉強会)や物流BPO事業を展開していることがあります。

会社データ

プロフィール	船井総研ロジは日本で数少ない物流に特化したコンサルティングファームです。船井総研HDのロジスティクス（物流）特化型のソリューションプロバイダーとして2000年に設立され、コンサルティング実績や情報コミュニティ・データベースにおいては日本トップクラスです。物流企業と荷主企業(製造業・卸売業、小売業、商社など)の双方をサポートすることで、最も重要なインフラのひとつである”物流”の革新性と持続可能性を追求し、各社の戦略具現化の活動、ひいては社会基盤の存続をサポートしています。「企業のあるべき姿を”創って見せる”ことで世の中をよくしたい」という想いを持ったコンサルタントと共に自分の長所を伸展させ、企業のサステナグロースカンパニー化をリードしませんか？ -------------- ◎仕事を通して社会貢献がしたい ◎有形・無形の特定の商材ではなく、自分のアイデアを社内外で発信し、かたちにしたい ◎若手の頃から自己研鑽して、クライアントの経営者や経営幹部といった、ハイクラス・ハイレベルな人たちと対峙したい ◎実績で評価される環境で、早く・大きく飛躍したい --------------
正式社名	船井総研ロジ(株)【船井総研グループ】
正式社名フリガナ	フナイソウケンロジ
事業内容	●物流企業向け経営コンサルティングサービス ●ロジスティクス、物流コンサルティングサービス ●3PLマネジメント・オペレーションサービス ●共同購買サービス(物流資材、燃料等) ●物流ファイナンスサービス(M＆A・デューデリジェンス等) ●AIロボット導入支援 ●グローバル物流、越境EC、海外市場調査

本社郵便番号	104-0028
本社所在地	東京都中央区八重洲2-2-1　東京ミッドタウン八重洲　八重洲セントラルタワー35階
本社電話番号	03-4223-3163
第二本社郵便番号	541-0041
第二本社所在地	大阪府大阪市北浜4－4－10
第二本社電話番号	06-7711-5562
コーポレートサイト	https://www.f-logi.com/
設立	2000年5月10日
資本金	9,800万円
従業員	102名
売上高	44億円(2023年度)
関連会社	(株)船井総研ホールディングス (株) 船井総合研究所 (株) プロシード船井（上海）商務信息咨詢有限公司 (株) HR Force 成長戦略(株) (株)船井総研あがたFAS アルマ・クリエイション(株)
平均年齢	30.6歳
沿革	2000年5月船井総研ロジ(株)設立 2002年01月 3PL事業　開始 2002年08月燃料共同購入事業　開始 2002年11月近畿運輸局より第一種利用運送事業（貨物自動車）を許可＜近運自貨第715号＞ 2003年03月東京事務所を港区芝へ移転 2004年07月 ASP事業として入出荷在庫管理システム『profit！（プロフィット）』　サービス開始 2004年10月ファイナンス事業として売掛債権保全付き与信・決済サービス『protect（プロテクト）』　サービス開始 2005年07月 (有)ロジ・トレード設立（物販機能） (有)ロジ・リプロ設立（Reビジネス機能） 2005年12月大阪事務所を北区豊崎へ移転 2006年04月 (有)ロジ・コープ設立（共同購買機能）東京事務所を中央区京橋へ移転 2006年05月 (株)エフロジ・システム＆プランニング設立（システム＆オペレーション設計機能） (株)エフロジ・フィナンシャル・パートナーズ設立（M&A、金融機能） 2006年09月プライバシーマーク認定取得　＜第A840181（01）号＞ 2010年03月大阪事務所を東淀川区東中島に移転 2010年04月東京事務所を中央区八重洲に移転 2011年01月 (株)エフロジ・フィナンシャル・パートナーズ (株)エフロジ・システム＆プランニング (株)ロジ・コープ (株)ロジ・スタッフ上記グループ４社を船井総研ロジに経営統合 2012年07月東京事務所を品川区西五反田に移転 2014年06月大阪事務所を大阪市中央区北浜に移転（現事務所） 2015年04月有料職業紹介事業　開始 2018年07月 (株)船井総合研究所の物流コンサルティンググループを船井総研ロジ(株)に統合東京事務所を千代田区丸の内に移転 2024年4月東京本社を東京ミッドタウン八重洲に移転。サステナグローススクエアTOKYOとして始動（現事務所）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	1名	2名	3名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

100%

女性

50.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （25名中5名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり【内定者向け研修】・内定者研修・内定者インターン【新入社員向け研修】・新入社員研修入社しておよそ1カ月かけ、社会人としての基本や会社のルールについてなどについて研修します。・新卒フォロー研修入社3カ月後、6カ月後に研修を行います。フォロー研修では、タスク管理の仕方、社内外でのコミュニケーションの仕方など、その時期に新入社員が課題とすることについて事前にヒアリングし、マネージャークラスの先輩社員に研修を行っていただきます。・先輩社員研修入社1年後、後輩ができるタイミングで、先輩としての心得や対応方法などの研修を行います。【スキル別研修】・コンサルティング事例共有会議・部門別勉強会・現場研修・朝トレ・書評グループ【テーマ別研修】・ダイバーシティ研修・ハラスメント研修・情報セキュリティ研修・e-learning 【階層別研修】・リーダー研修・マネージャー研修＜社員の成長を応援する福利厚生＞ ◆社内コミュニケーション・メンター制度・シャッフルランチ（月2回ランチ費用補助）・懇親会費用補助 ◆健康・レジャー・定期健康診断・保養所（エクシブ、東急ハーヴェストクラブ）※条件を満たすと利用料金補助あり・ホテル優待割引 ◆ライフサポート・退職金制度・インフルエンザ予防接種・ベビーシッター利用補助制度・従業員持ち株会（補助あり）・慶弔見舞金・定期保険、医療保険、所得補償保険加入（保険料会社負担）・自己啓発応援制度（資格取得時お祝い一時金、受験料補助）
自己啓発支援制度	制度あり資格試験受講料補助、セミナー受講費補助など
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞神戸大学、名古屋大学、筑波大学、高知大学、青山学院大学、法政大学、大阪体育大学、高崎経済大学＜大学＞神戸大学、滋賀大学、首都大学東京、東京海洋大学、東京学芸大学、早稲田大学、明治大学、同志社大学、青山学院大学、立教大学、立命館大学、関西大学、法政大学、成蹊大学、関西外国語大学、龍谷大学、拓殖大学、明星大学、武蔵大学、武蔵野大学、産業能率大学、大阪大学、静岡大学、学習院女子大学、日本体育大学、横浜国立大学、上智大学、東洋大学、東京都市大学、専修大学、日本大学、獨協大学、関西学院大学、近畿大学、神戸学院大学、神奈川大学、福島大学、関東学院大学、岩手大学、帝京大学、愛知大学、神戸女子大学、宮崎公立大学、長崎大学 Shanghai University、Sunway University、北京外国語大学、中原大學もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ----------------------------------------------------------------------- 大卒　　　6名　　 6名　　 8名　　 10名　　 12名　　20名大学院卒　2名　　 5名　　 2名　　 0名　　 0名　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
神戸大学、名古屋大学、筑波大学、高知大学、青山学院大学、法政大学、大阪体育大学、高崎経済大学
＜大学＞
神戸大学、滋賀大学、首都大学東京、東京海洋大学、東京学芸大学、早稲田大学、明治大学、同志社大学、青山学院大学、立教大学、立命館大学、関西大学、法政大学、成蹊大学、関西外国語大学、龍谷大学、拓殖大学、明星大学、武蔵大学、武蔵野大学、産業能率大学、大阪大学、静岡大学、学習院女子大学、日本体育大学、横浜国立大学、上智大学、東洋大学、東京都市大学、専修大学、日本大学、獨協大学、関西学院大学、近畿大学、神戸学院大学、神奈川大学、福島大学、関東学院大学、岩手大学、帝京大学、愛知大学、神戸女子大学、宮崎公立大学、長崎大学

Shanghai University、Sunway University、北京外国語大学、中原大學

採用実績（人数）

　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
-----------------------------------------------------------------------
大卒　　　6名　　 6名　　 8名　　 10名　　 12名　　20名
大学院卒　2名　　 5名　　 2名　　 0名　　 0名　　 1名　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	11名	10名	21名
2023年	6名	6名	12名
2022年	6名	4名	10名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%

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