最終更新日：2024/11/26

UDトラックス(株)

業種

自動車・自動車部品
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
機械
商社（自動車関連・輸送用機器）

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 100億円

売上高: ※2008年以降は非公開（2007年より株式非上場）

従業員: 8,333名（国内6,203名・海外2,130名）2023年4月1日現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

～ワークライフバランスを実現しながら、大型トラック開発を通じて社会に貢献～

会社紹介記事

当たり前の「物流」を支えるべく、'ACE' をもとに次世代技術を開発し、先進的な物流・スマートロジスティクスの実現をめざしています。多様性を尊重し、対話や教育機会を通じて個々の能力を最大限に発揮できる職場づくりをしています。ワークライフバランスを重視し、従業員の安全・健康に取り組んでいます。

: 当たり前の「物流」を支えるべく、'ACE' をもとに次世代技術を開発し、先進的な物流・スマートロジスティクスの実現をめざしています。

: 多様性を尊重し、対話や教育機会を通じて個々の能力を最大限に発揮できる職場づくりをしています。ワークライフバランスを重視し、従業員の安全・健康に取り組んでいます。

「Going the Extra Mile - その一歩先へ」によってより Better Life を提供

「Better Life - より良い暮らし」を提供します	UDトラックスは、1935年に当時のスタートアップ企業としてひとりのエンジニアによって創立されました。創業者である安達堅造は、インフラや技術がまだ整っていない当時の日本において近代的なエンジン製造技術を採用し、より高い耐久性と積載能力をもつ貨物トラックの製造を開始しました。「時世が求めるトラックとサービスを提供する」という創業時のビジョンを今日まで受け継ぎ、商用車メーカーとして2025年に90周年を迎える歴史があります。現在は、いすゞ自動車のグループ企業として、大型トラックを専門とした持続可能な物流ソリューションを通じ、人や地球により良い暮らし”Better Life”を提供を目指しています。以下がUDトラックスの4つの取り組みです。 ◆よりスマートな物流のために～顧客満足度の向上物流業界は、交通安全の確保や交通渋滞・環境問題の解決に加え、物流需要の高まりと競争激化によるコスト減・効率向上に対するプレッシャー、2024年問題にも表れる規制の強化、ドライバー不足などさまざまな課題解決に対し、自動運転、コネクティビティ、電動化などの次世代技術を開発し、先進的な物流の実現していきます。 ◆よりクリーンな地球のために～地球温暖化防止にむけて物流の根幹を担う企業として、真正面から向き合い、未来に向けた解を提案すべく行動を開始しています。再生可能エネルギーを積極的に活用し、自社の商品や事業活動だけでなくサプライヤーとの連携を通じてCO2排出量の削減を推進し、サプライチェーン全体での環境負荷の低減に取り組んでいます。 ◆より良い職場・地域のために～働きがいのある職場・地域貢献多様性を尊重すると共に、従業員との対話、教育機会を通じて個々人の能力を最大限に発揮できる職場づくりをしています。ワークライフバランスに配慮し、リモート勤務を拡充して、従業員の安全・健康の確保にも尽力しています。また地域の人々と共に交通安全教育、災害支援などの取り組みを推進しています。 ◆企業のより持続可能な成長ために「スマートロジスティクス」「環境」「人材・職場／地域社会」のサステナビリティへの取り組みを核に、業務効率や生産性の向上、デジタル化を通じたビジネストランスフォーメーション、コーポレートガバナンスの強化などを通じて持続的に成長することで、業界最高水準の業績をめざします。

「Better Life - より良い暮らし」を提供します

UDトラックスは、1935年に当時のスタートアップ企業としてひとりのエンジニアによって創立されました。創業者である安達堅造は、インフラや技術がまだ整っていない当時の日本において近代的なエンジン製造技術を採用し、より高い耐久性と積載能力をもつ貨物トラックの製造を開始しました。

「時世が求めるトラックとサービスを提供する」という創業時のビジョンを今日まで受け継ぎ、商用車メーカーとして2025年に90周年を迎える歴史があります。現在は、いすゞ自動車のグループ企業として、大型トラックを専門とした持続可能な物流ソリューションを通じ、人や地球により良い暮らし”Better Life”を提供を目指しています。

以下がUDトラックスの4つの取り組みです。

◆よりスマートな物流のために～顧客満足度の向上
物流業界は、交通安全の確保や交通渋滞・環境問題の解決に加え、物流需要の高まりと競争激化によるコスト減・効率向上に対するプレッシャー、2024年問題にも表れる規制の強化、ドライバー不足などさまざまな課題解決に対し、自動運転、コネクティビティ、電動化などの次世代技術を開発し、先進的な物流の実現していきます。

◆よりクリーンな地球のために～地球温暖化防止にむけて
物流の根幹を担う企業として、真正面から向き合い、未来に向けた解を提案すべく行動を開始しています。再生可能エネルギーを積極的に活用し、自社の商品や事業活動だけでなくサプライヤーとの連携を通じてCO2排出量の削減を推進し、サプライチェーン全体での環境負荷の低減に取り組んでいます。

◆より良い職場・地域のために～働きがいのある職場・地域貢献
多様性を尊重すると共に、従業員との対話、教育機会を通じて個々人の能力を最大限に発揮できる職場づくりをしています。ワークライフバランスに配慮し、リモート勤務を拡充して、従業員の安全・健康の確保にも尽力しています。また地域の人々と共に交通安全教育、災害支援などの取り組みを推進しています。

◆企業のより持続可能な成長ために
「スマートロジスティクス」「環境」「人材・職場／地域社会」のサステナビリティへの取り組みを核に、業務効率や生産性の向上、デジタル化を通じたビジネストランスフォーメーション、コーポレートガバナンスの強化などを通じて持続的に成長することで、業界最高水準の業績をめざします。

会社データ

事業内容	●大型トラックの開発・生産・輸出・販売 ●中・小型トラックの販売 ●自動車用部品の製造・販売 ●トラック・バスの整備・補修部品などの販売 UDトラックスは87年以上のの歴史をもつ商用車メーカーです。現在、世界60か国で販売・サービスを展開しています。ワークライフバランスを重視し、多様性を尊重した企業文化のもと、様々な人が世界中で活躍できる機会や制度が整っている魅力あふれる職場です。日本国内だけで30ヵ国以上の国籍の従業員が、共に働いています。近年は自動化や電動化を中心に“CASE”に焦点をおいて、次世代に向けたトラックの開発に取り組んでいます。世界的な気候変動や新型ウイルスの影響で、社会のあり方や人々の価値観が大きく変化しています。日本のトラック物流も、電子商取引の拡大や、少子高齢化を背景とした人手不足の深刻化など、かつてない厳しい状況に直面しています。目まぐるしく変化する時代において、ＵＤトラックスがこれからも成長していくために、社会から必要とされる存在であり続けることが重要だと考えています。こうした認識をもとに、私たちは、ＵＤトラックスのパーパス（存在意義）を「Better Life」という言葉で表現しました。我々はこのパーパスを念頭に、2025年には、持続可能な事業と社会を両立する企業、「日本の商用車メーカーでサステナビリティリーダーになる」ことを目指しています。公式ホームページ　　　　：https://www.udtrucks.com/japan 先輩社員を紹介しています：https://www.udtrucks.com/japan/about-us/who-we-are/our-people ※UDトラックスは、いすゞ自動車のグループ会社です地域のよって違う使用環境に対応するために、主に国内向け、海外向けで別のトラックを開発しています。

事業内容

●大型トラックの開発・生産・輸出・販売
●中・小型トラックの販売
●自動車用部品の製造・販売
●トラック・バスの整備・補修部品などの販売

UDトラックスは87年以上のの歴史をもつ商用車メーカーです。現在、世界60か国で販売・サービスを展開しています。ワークライフバランスを重視し、多様性を尊重した企業文化のもと、様々な人が世界中で活躍できる機会や制度が整っている魅力あふれる職場です。日本国内だけで30ヵ国以上の国籍の従業員が、共に働いています。

近年は自動化や電動化を中心に“CASE”に焦点をおいて、次世代に向けたトラックの開発に取り組んでいます。世界的な気候変動や新型ウイルスの影響で、社会のあり方や人々の価値観が大きく変化しています。日本のトラック物流も、電子商取引の拡大や、少子高齢化を背景とした人手不足の深刻化など、かつてない厳しい状況に直面しています。目まぐるしく変化する時代において、ＵＤトラックスがこれからも成長していくために、社会から必要とされる存在であり続けることが重要だと考えています。こうした認識をもとに、私たちは、ＵＤトラックスのパーパス（存在意義）を「Better Life」という言葉で表現しました。

我々はこのパーパスを念頭に、2025年には、持続可能な事業と社会を両立する企業、「日本の商用車メーカーでサステナビリティリーダーになる」ことを目指しています。

公式ホームページ　　　　：https://www.udtrucks.com/japan
先輩社員を紹介しています：https://www.udtrucks.com/japan/about-us/who-we-are/our-people

※UDトラックスは、いすゞ自動車のグループ会社です

地域のよって違う使用環境に対応するために、主に国内向け、海外向けで別のトラックを開発しています。

本社郵便番号	362-8523
本社所在地	埼玉県上尾市大字壱丁目1番地
本社電話番号	048-615-8046
創業	1935年12月1日
設立	1950年5月1日
資本金	100億円
従業員	8,333名（国内6,203名・海外2,130名）2023年4月1日現在
売上高	※2008年以降は非公開（2007年より株式非上場）
国内・海外拠点	＜本社＞埼玉県上尾市＜国内事業所＞上尾工場(埼玉県上尾市) 群馬部品センター(群馬県太田市) 北海道地区部品センター（北海道札幌市）山陽地区部品センター（岡山県岡山市）九州地区部品センター（福岡県粕屋郡粕屋町）ボルボ・ペンタオフィス（東京都千代田区）＜海外事業拠点＞シンガポールオフィス（シンガポール）タイ工場（タイ、サムット・プラカーン）インド（インド、バンガロール）南アフリカ　地域部品センター（南アフリカ、ボクスブル）中東ドバイ　地域部品センター（アラブ首長国連邦、ドバイ）
売上高推移	4,662億円 (2007年3月期) 4,828億円 (2006年3月期) 4,612億円 (2005年3月期) ※2008年以降は非公開（2007年より株式非上場）
株主構成	いすゞ自動車株式会社（100%）
海外出資会社	＜海外出資会社＞フィリピン、中華人民共和国、インドネシア、パキスタン、オランダ、南アフリカ、アメリカに7社
沿革詳細	以下ご参照ください。会社案内冊子 https://www.udtrucks.com/sites/default/files/udtrucks_companyprofile_web_2022July.pdf UDトラックスの文化について https://www.udtrucks.com/japan/about-us/who-we-are/our-culture 先輩社員を紹介します https://www.udtrucks.com/japan/about-us/who-we-are/our-people
平均年齢	45.5
沿革	1935年12月1日ディーゼルエンジン製造を目的として埼玉県川口市に日本デイゼル工業(株)を創立 1938年初のディーゼルエンジン「ND1型エンジン」誕生 1950年民生産業(株)の自動車部門の資産を継承し、民生デイゼル工業(株)として発足 1955年初の自社開発エンジン「UDエンジン」誕生 →のちの社名の由来の一つに 1960年日産ディーゼル工業(株)と社名変更し、日産民生ジーゼル販売(株)を日産ディーゼル販売(株)と社名変更 1962年上尾工場操業開始 1970年日産ディーゼル鋳造(株)（鴻巣工場）を埼玉県鴻巣市に設立 1986年群馬部品センター操業開始 1988年茂木試験場稼動開始 1999年上尾工場が大型トラック生産工場として国内で初めて「ISO14001」の認証を取得 2004年大型トラック「クオン」誕生、排出ガスの浄化装置にトラックとして初となる尿素SCRシステム採用 2007年ボルボ・グループに加わる 2010年 UDトラックス株式会社に社名変更 2014年ボルボ・グループ・ジャパン、ＵＤトラックス、ＵＤトラックスジャパン合併。存続会社名はＵＤトラックス株式会社とする 2021年ＵＤトラックス株式会社の事業が、ボルボ・グループからいすゞ自動車株式会社へ譲渡

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.1時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	23名	7名	30名
取得者	16名	7名	23名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

69.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.4%
  （1025名中66名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、プレゼンテーション研修、ロジカルシンキング研修、リーダーシップ研修など UDトラックスの研修では最大限の効果を引き出すため、オンラインや教室形式など異なる方法で行われます。将来のビジネス・ニーズ、そしてご自身のキャリアアップのため、豊富な研修プログラムを用意しています。また社内の従業員同士で、語学を学びあうLanguage Cafeも定期開催しています。
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり長期的・短期的な目標を上司と相談し決定します。上司と頻繁に進捗状況の確認・相談の時間を設けることで、一人ひとりの目標の実現をサポートしています。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸女学院大学、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知教育大学、愛知県立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学 Stanford University, The University of Chicago, University of California, Imperial College London, Cranfield University, National University of Singapore, Linkoping University,Chalmers University of Technology, Pepperdine University, The State University of New York, Bristol Universityなどもっと見る
採用実績（人数）	2022年10月～2023年4月入社：25名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸女学院大学、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知教育大学、愛知県立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学

Stanford University, The University of Chicago, University of California, Imperial College London, Cranfield University, National University of Singapore, Linkoping University,Chalmers University of Technology, Pepperdine University, The State University of New York, Bristol Universityなど

採用実績（人数）

2022年10月～2023年4月入社：25名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）