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最終更新日:2024/9/12
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「一朝一夕に身に着くものではありませんが、だからこそ、手に入れた技術は一生もの。万全の事業基盤・成長環境」。
九州・山口地方は、面積・人口・域内総生産のいずれも全国の約1割を占めることから「1割経済圏」と呼ばれています。しかし、海岸線延長では全国の約33%、港湾数は同約36%におよび、沿岸域のフィールドは全国の約3割を占めています。その九州・山口地域をメイン舞台に、長年港湾・漁港・海岸の計画策定から各種調査・構造物設計、環境、分析まで幅広く担ってきたのが私たち『五省コンサルタント』です。沿岸域・海洋分野における豊富な実績と高い技術力を強みに、全体の約9割以上が官公庁の元請案件(国交省案件中心)という安定した受注体制を確立。1979年の創業以来、40年以上にわたり黒字経営を続け、盤石な経営基盤を築きあげてきました。そんな当社の強みは、総勢30人を超える九州最大の港湾技術者たち。また全国的にも売上規模では当社を大きく上回る大手総合建設コンサルタントであっても、当社ほど港湾専門技術者が充実する企業はそうそうないでしょう。もちろんこれは、ただ数を集めて実現したものではありません。当社が、技術者を何より大切にし、人財育成に取り組んできたからこその結果そのもの。入社後約5年間はジョブローテーションを取り入れながらじっくり知識と経験を積み上げられる環境を整え、技術士やRCCMといった専門資格への挑戦を強力に後押し入社10年で第一線に立つよう長い目で育成。実務においては案件ごとに管理技術者をトップに立てたチームを編成し、特定の技術者に負担が偏らないよう働きやすさにも細やかに配慮してきました。大手では詳細設計・調査・測量などで外注比率が高く、技術者が外注先の管理や調整などマネジメント業務が中心になるケースも少なくありませんが、内製化により技術力を存分に発揮できるフィールドを堅守しているのも当社の特徴のひとつ。技術者たちは社会インフラ整備に深く関わるやりがいを存分に味わいながら日々技術を研鑽でき、同時に、当社は技術の社内蓄積といった環境で生み出す利益をしっかりと社員に還元することができます。その好循環の仕組みのもと、当社は地方都市の中小企業でありながら、社員に大都市圏と遜色ない豊かな生活基盤を提供しています。<代表取締役社長/中川雅登>
【岸壁:コンテナヤード】当社のフィールドは港湾整備事業。建設コンサルタントに求められる役割は年々大きくなっています。
<大学院> 鹿児島大学、佐賀大学、宮崎大学、九州工業大学、東北大学、福岡大学 <大学> 長崎大学、熊本大学、宮崎大学、佐賀大学、鹿児島大学、九州大学、福岡大学、九州工業大学、鳥取大学、山口大学、広島工業大学、九州産業大学、東海大学、新潟大学、愛媛大学、芝浦工業大学、日本大学、関東学院大学