最終更新日：2024/4/1

(株)コーセー

上場企業

業種

化粧品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 48億4,800万円

売上高: 300,4億円(22年12月期末)

従業員: 13,179名（2022年12月期末嘱託・パートを含む）

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会社データ
働き方データ

美しい知恵、人へ、地球へ。

会社紹介記事

多様な化粧品・ブランドづくりで、国内外のお客さまのあらゆる感性・ニーズにきめ細かく対応。誰もが知るロングセラー商品や、斬新な新商品を産み出すのは、年次や部署の垣根を越えた活発なコミュニケーション。

: 多様な化粧品・ブランドづくりで、国内外のお客さまのあらゆる感性・ニーズにきめ細かく対応。

: 誰もが知るロングセラー商品や、斬新な新商品を産み出すのは、年次や部署の垣根を越えた活発なコミュニケーション。

さらなる飛躍へ。目指すは、『世界で存在感のある企業』への進化！

コーセーの最高級ブランド“DECORTE”は国内外の多くのお客さまに支持されています。	■徹底した”ものづくり”へのこだわりコーセーでは、魅力あるブランド価値を創造するために、 “英知(Intelligence)”と“感性(Sensuousness)”をキーワードとして、最先端科学を結集した研究成果をベースに、お客さまの感性・ニーズに合う化粧品づくりを目指しています。創業以来”ものづくり”にはこだわりをもっており、現在はグローバルな競争力・市場創造力の強化に向け、世界に通用するR&D体制の強化を図っています。～研究所のあゆみ～ 2004年　製品研究主体のコーセー研究所を竣工 2017年　フランス　リヨン　に研究所フランス分室を開設　　　　世界でも最先端の技術を使った研究が可能に。 2019年　先端技術研究所を竣工　　　　同研究所に基礎研究所の機能を移転し先端技術研究所を開設 ■独自のブランドマーケティング個々のブランドが持つ独自の価値や世界観を大切にしながら、時代とともに変わるお客さまの嗜好や購買スタイルに合わせてブランドを変化させつつ育てるこれこそがコーセーにおけるブランドマーケティングの強みとなっており、 30年以上にわたり支持されるロングセラーブランドを多数保有することにもつながっています。現在では、コーセー初となる直営店舗を2019年にオープンし、それと同時にECサイトも開設、TR事業の拡大等、販売チャネルの多様化やグローバル展開の強化など、常に社会や事業環境の変化を見据え、フレキシブルに対応した態勢を整えています。 ■日本発グローバルブランドを確立し、世界で存在感ある企業へコーセーでは、「DECORTE」等の５つのブランドを「グローバル重点ブランド」と位置づけ、世界に通用するブランドへの育成をすすめています。 ■コーセーの目指す姿　vision2026 性別（Gender）・世代（Generation）を越え、あらゆる方にコーセーの商品を手にとっていただき、愛し続けてもらえるような価値提供をしていくことで、世界の「一人ひとり」のお客さまにとって存在感のある、唯一無二の企業を目指していきます。

コーセーの最高級ブランド“DECORTE”は国内外の多くのお客さまに支持されています。

■徹底した”ものづくり”へのこだわり

コーセーでは、魅力あるブランド価値を創造するために、
“英知(Intelligence)”と“感性(Sensuousness)”を
キーワードとして、最先端科学を結集した研究成果をベースに、
お客さまの感性・ニーズに合う化粧品づくりを目指しています。

創業以来”ものづくり”にはこだわりをもっており、
現在はグローバルな競争力・市場創造力の強化に向け、
世界に通用するR&D体制の強化を図っています。

～研究所のあゆみ～
2004年　製品研究主体のコーセー研究所を竣工
2017年　フランス　リヨン　に研究所フランス分室を開設
　　　　世界でも最先端の技術を使った研究が可能に。
2019年　先端技術研究所を竣工
　　　　同研究所に基礎研究所の機能を移転し先端技術研究所を開設

■独自のブランドマーケティング
個々のブランドが持つ独自の価値や世界観を大切にしながら、
時代とともに変わるお客さまの嗜好や購買スタイルに合わせて
ブランドを変化させつつ育てる

これこそがコーセーにおけるブランドマーケティングの強みとなっており、
30年以上にわたり支持されるロングセラーブランドを多数
保有することにもつながっています。

現在では、コーセー初となる直営店舗を2019年にオープンし、
それと同時にECサイトも開設、TR事業の拡大等、
販売チャネルの多様化やグローバル展開の強化など、
常に社会や事業環境の変化を見据え、
フレキシブルに対応した態勢を整えています。

■日本発グローバルブランドを確立し、世界で存在感ある企業へ
コーセーでは、「DECORTE」等の５つのブランドを
「グローバル重点ブランド」と位置づけ、
世界に通用するブランドへの育成をすすめています。

■コーセーの目指す姿　vision2026
性別（Gender）・世代（Generation）を越え、
あらゆる方にコーセーの商品を手にとっていただき、
愛し続けてもらえるような価値提供をしていくことで、
世界の「一人ひとり」のお客さまにとって
存在感のある、唯一無二の企業を目指していきます。

会社データ

事業内容	化粧品の企画・研究開発・製造・販売

本社郵便番号	103-8251
本社所在地	東京都中央区日本橋3-6-2
本社電話番号	03-3273-1516（問い合わせ先ではございません。）
創業	1946年3月2日
資本金	48億4,800万円
従業員	13,179名（2022年12月期末嘱託・パートを含む）
売上高	300,4億円(22年12月期末)
事業所	本社／東京都中央区日本橋支店／北海道、東北、関東、東京、中部、関西、中四国、九州など　　　全国各エリア研究所／東京都北区王子工場／埼玉、群馬
代表者	代表取締役社長　小林一俊
主な取引先	全国の化粧品専門店、ドラッグストア、大型量販店、百貨店等
関連会社	コーセー化粧品販売(株)、コーセーコスメニエンス(株)、コーセーコスメポート(株)、コーセープロフェッショナル(株)、(株)ドクターフィルコスメティクス、コーセープロビジョン(株)、(株)コーセーコスメピア、コーセーミルボンコスメティクス(株)、コーセーマルホファーマ(株)、(株)コスメラボ、コーセーインダストリーズ(株)、(株)アドバンス、コーセー保健サービス(株)、(株)アルビオン、(株)テクノラボコーセー中国、コーセー香港、コーセーシンガポール、コーセー韓国、コーセー台湾、コーセータイランド、コーセーマレーシア、コーセーインディア、コーセーインドネシア、コーセーアメリカ、コーセーブラジル、タルト（US）
平均年齢	42.3歳 ※2024年6月期末総合職のみ
平均勤続年数	17.1年 ※2024年6月期末総合職のみ
平均給与	806万円 ※2024年6月期末総合職のみ
沿革	1946年小林孝三郎により創業 1948年 (株)小林コーセーを設立 1964年埼玉県狭山市に狭山工場を開設東京都北区に研究所（現　コーセー研究所）を開設 1968年香港での販売を開始　コーセーにとっての初の海外本格進出となる 1970年高級品専門ブランド「コスメデコルテ」を発売 1975年業界初の美容液「アルファードR・Cリキッドプレシャス」や、夏用リキッドファンデーション、パウダーファンデーション、2ウェイファンデーションなどの新たなカテゴリーを創出 1985年和漢植物エキスを配合したスキンケアブランド「雪肌精」を発売 1987年中国へ進出 1991年 (株)コーセーに社名変更 2000年東京証券取引所一部上場 2001年韓国へ進出 2005年「ジルスチュアート」ブランドを日本の化粧品市場に導入 2009年メイクアップブランド「アディクション」を発売 2014年米国の化粧品会社Tarte,Inc.(タルト社)を子会社化 2016年北米の百貨店で「DECORTE」の販売を開始ブラジルで販売を開始 2017年・(株)ミルボンと資本業務提携　コーセーミルボンコスメティクス(株)を設立・高付加価値製品の生産能力増強を目指し、群馬工場の新生産棟が稼動を開始・欧州初の研究拠点「研究所　フランス分室」(リヨン)を設置 2018年欧州初のコンセプトショップ「Maison KOSE」(パリ)をオープン 2019年・3月に「コーセー先端技術研究所」を竣工・コンセプトストア「Maison KOSE」を銀座にオープン 2020年・コーセーマルホファーマ株式会社　設立・コスメデコルテ　ブランド誕生50周年・フラッグシップストア「Maison KOSE」を表参道にオープン・雪肌精35周年 2021年・創業７５周年・「コスメデコルテ」でオンラインカウンセリングスタート 2022年・花王グループとサステナビリティ領域での協働を開始・キッザニア東京に「ビューティスタジオ」をオープン

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	39名	30名	69名
取得者	36名	30名	66名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

92.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社１年目の研修】新入社員導入研修フォロー研修配属部門OJT研修他多数実施【入社２年目～3年目の研修】入社3年目の社員を対象としたキャリア研修や配属部門による業務遂行能力向上研修を実施 ※ その他、所属部署毎に実施される研修/セミナーあり。 ※ 2024年3月時点
自己啓発支援制度	制度あり通信教育援助金支給制度
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞横浜国立大学、九州工業大学、広島大学、早稲田大学、大阪大学、筑波大学、東京農工大学、東京理科大学、名古屋大学、東北大学、東京大学、山口大学＜大学＞関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、上智大学、青山学院大学、成城大学、東京女子大学、同志社大学、法政大学、立命館大学、早稲田大学 ※2024年採用実績もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　 2024年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　14名　　 12名　　 16名院卒　　09名　　 13名　　 14名博士

採用実績（学校）

＜大学院＞
横浜国立大学、九州工業大学、広島大学、早稲田大学、大阪大学、筑波大学、東京農工大学、東京理科大学、名古屋大学、東北大学、東京大学、山口大学
＜大学＞
関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、上智大学、青山学院大学、成城大学、東京女子大学、同志社大学、法政大学、立命館大学、早稲田大学

※2024年採用実績

採用実績（人数）

　　　　 2022年　 2023年　 2024年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　14名　　 12名　　 16名
院卒　　09名　　 13名　　 14名
博士　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）