最終更新日：2024/11/18

(株)ミライト・ワン【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

設備工事・設備設計
通信・インフラ
情報処理
建設
電力

基本情報

本社: 東京都

資本金: 70億円

売上高: 単体：2,958億円連結：5,183億円（2024年3月）

従業員: 単体：3,622名連結：16,985名（2024年3月）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

通信建設業界を牽引し、通信インフラから日本の街づくりを支える企業

会社紹介記事

通信建設企業として、ICTソリューションなどを活用し、社会に不可欠な情報通信インフラを担っています。また、最先端技術を用いた未来の街づくりに挑戦しています。 e-ラーニング講座やリアルキャンパスといった充実した研修制度でスキルアップが可能。未経験の方でも安心してスタートできます。

: 通信建設企業として、ICTソリューションなどを活用し、社会に不可欠な情報通信インフラを担っています。また、最先端技術を用いた未来の街づくりに挑戦しています。

: e-ラーニング講座やリアルキャンパスといった充実した研修制度でスキルアップが可能。未経験の方でも安心してスタートできます。

通信建設の力で日本の未来を作っている会社です！

今や重要な社会インフラである通信には、強固で安定したIT基盤が必要です。ミライト・ワンは自社でデータセンタを保有しており、安心、安全な通信環境を実現しています。	通信は、今や電気や水道と同じように生活インフラにとって不可欠なものになりました。ミライト・ワンは、社会基盤を支える通信建設企業として、通信インフラの構築を核とした高度な技術力と幅広いサービスを提供しています。創業以来、通信技術の進化とともに歩み、社会の変化に柔軟に対応してきた中で、通信技術を活用したスマートシティへの取り組みから、再生可能エネルギーの普及、さらには通信ネットワークを通じて社会の様々なニーズに応えてきました。 5Gといった次世代通信技術の展開をはじめ、スマートシティの実現、そしてエネルギーの持続可能な利用に向けたプロジェクトでは、通信技術を駆使した先進の技術と深い知見を活かし、新たな価値を創造しています。例えば、ICTと通信インフラを統合したスマートグリッドの構築や、災害時におけるレジリエントな通信インフラの確立は、私たちの技術力の象徴と言えます。さらに、地球環境に配慮した持続可能な社会の構築にも力を入れており、通信技術を活用した太陽光や風力といった再生可能エネルギー源の活用、エコフレンドリーな都市開発におけるコンサルティングと実施を行っています。これらの取り組みは、未来への投資であり、子供たちに美しい地球を残すための私たちの使命だと考えています。社会や企業のDXを通信技術を通じて推進し、より快適で持続可能な生活環境の実現を目指すミライト・ワン。私たちは、通信技術と情熱をもって、人々の生活を支え、豊かな社会の発展に貢献していきます。

今や重要な社会インフラである通信には、強固で安定したIT基盤が必要です。ミライト・ワンは自社でデータセンタを保有しており、安心、安全な通信環境を実現しています。

通信は、今や電気や水道と同じように生活インフラにとって不可欠なものになりました。
ミライト・ワンは、社会基盤を支える通信建設企業として、通信インフラの構築を核とした高度な技術力と幅広いサービスを提供しています。創業以来、通信技術の進化とともに歩み、社会の変化に柔軟に対応してきた中で、通信技術を活用したスマートシティへの取り組みから、再生可能エネルギーの普及、さらには通信ネットワークを通じて社会の様々なニーズに応えてきました。

5Gといった次世代通信技術の展開をはじめ、スマートシティの実現、そしてエネルギーの持続可能な利用に向けたプロジェクトでは、通信技術を駆使した先進の技術と深い知見を活かし、新たな価値を創造しています。例えば、ICTと通信インフラを統合したスマートグリッドの構築や、災害時におけるレジリエントな通信インフラの確立は、私たちの技術力の象徴と言えます。

さらに、地球環境に配慮した持続可能な社会の構築にも力を入れており、通信技術を活用した太陽光や風力といった再生可能エネルギー源の活用、エコフレンドリーな都市開発におけるコンサルティングと実施を行っています。これらの取り組みは、未来への投資であり、子供たちに美しい地球を残すための私たちの使命だと考えています。

社会や企業のDXを通信技術を通じて推進し、より快適で持続可能な生活環境の実現を目指すミライト・ワン。私たちは、通信技術と情熱をもって、人々の生活を支え、豊かな社会の発展に貢献していきます。

会社データ

事業内容	■通信インフラ事業 NTTグループの固定系通信設備の建設・保守・光ファイバーネットワークの普及を支えています。また、災害発生時には応急復旧工事や復興工事を通じ通信ネットワークの守り手としての役割も担っています。 ■モバイルネットワーク事業移動体（モバイル）通信設備の建設・保守・運用を行い、高速大容量化するモバイルネットワークを支えています。現在、5Gサービスのエリア拡大に向け工事を実施しています。 ■ICTソリューション事業 ICT技術によりLAN・PBXやWi-Fiの導入、セキュリティの確保、ビルマネジメントの高度化、業務効率化の促進といった社会やビジネスの幅広い課題に応える高品質なソリューションを提供します。ソリューションの幅をさらに広げるためにデータセンターの構築・運用やドローンの活用を進めています。 ■環境／社会イノベーション事業太陽光発電設備、EV充電設備、蓄電池関連設備の建設・保守・運用を手掛け、新しいエネルギーインフラの普及を支えています。また、無電柱化（電線地中化）工事やLED設備を含む電気・空調工事、上下水道工事、更には橋梁の様な道路インフラの建設も行い、次世代の環境・社会インフラの構築に貢献します。 ■みらいドメイン事業通信・IoT・ICT・電気・エネルギー・土木等の技術力と現場力を掛け合わせ、各地域の持つ環境にやさしく強靭な社会インフラや企業のデジタル化、グリーン化へのニーズに応える街づくり・里づくりに取り組んでいます。また、脱炭素化の時代に貢献するため、グリーン発電所建設・販売事業、PPA事業（売電事業）、自家消費等を進め、今までの発電設備の施工・運用・保守に加え、自らが発電事業者となって再生可能エネルギーを提供するグリーンエネルギー事業等に取り組んでいます。

事業内容

■通信インフラ事業
NTTグループの固定系通信設備の建設・保守・光ファイバーネットワークの普及を支えています。また、災害発生時には応急復旧工事や復興工事を通じ通信ネットワークの守り手としての役割も担っています。

■モバイルネットワーク事業
移動体（モバイル）通信設備の建設・保守・運用を行い、高速大容量化するモバイルネットワークを支えています。現在、5Gサービスのエリア拡大に向け工事を実施しています。

■ICTソリューション事業
ICT技術によりLAN・PBXやWi-Fiの導入、セキュリティの確保、ビルマネジメントの高度化、業務効率化の促進といった社会やビジネスの幅広い課題に応える高品質なソリューションを提供します。ソリューションの幅をさらに広げるためにデータセンターの構築・運用やドローンの活用を進めています。

■環境／社会イノベーション事業
太陽光発電設備、EV充電設備、蓄電池関連設備の建設・保守・運用を手掛け、新しいエネルギーインフラの普及を支えています。また、無電柱化（電線地中化）工事やLED設備を含む電気・空調工事、上下水道工事、更には橋梁の様な道路インフラの建設も行い、次世代の環境・社会インフラの構築に貢献します。

■みらいドメイン事業
通信・IoT・ICT・電気・エネルギー・土木等の技術力と現場力を掛け合わせ、各地域の持つ環境にやさしく強靭な社会インフラや企業のデジタル化、グリーン化へのニーズに応える街づくり・里づくりに取り組んでいます。また、脱炭素化の時代に貢献するため、グリーン発電所建設・販売事業、PPA事業（売電事業）、
自家消費等を進め、今までの発電設備の施工・運用・保守に加え、自らが発電事業者となって再生可能エネルギーを提供するグリーンエネルギー事業等に取り組んでいます。

本社郵便番号	135-8111
本社所在地	東京都江東区豊洲5丁目6番36号
本社電話番号	03-6807-3111（代表）
創業	1946年2月
設立	2010年10月
資本金	70億円
従業員	単体：3,622名連結：16,985名（2024年3月）
売上高	単体：2,958億円連結：5,183億円（2024年3月）
代表者	代表取締役社長　中山　俊樹
業績	売上高（連結） 3,759億円（2019年3月期） 4,411億円（2020年3月期） 4,637億円（2021年3月期） 4,703億円（2022年3月期） 4,839億円（2023年3月期） 5,183億円（2024年3月期）
主な取引先	NTTグループ各社、KDDIグループ各社、ソフトバンクグループ各社、官公庁、地方自治体、学校法人、その他民間企業など多数
事業所	【本社】東京都江東区豊洲5-6-36 【カンパニー拠点】キャリアイーストカンパニー／東京都品川区西五反田3-7-10　アーバンネット五反田NNビルキャリアウエストカンパニー／大阪府大阪市浪速区幸町2-2-13 ソリューションカンパニー／東京都品川区西五反田2-23-2 【支店】北海道支店／北海道札幌市白石区菊水七条2-7-1　札幌流通倉庫東ビル6F 東北支店／宮城県仙台市若林区新寺1-2-23 福島支店／福島県郡山市富久山町久保田字石鼻91-1 栃木支店／栃木県栃木市岩舟町静和487-1 茨城支店／茨城県つくば市南中妻宮久保378-1 千葉支店／千葉県千葉市稲毛区黒砂台1-19-8 群馬支店／群馬県高崎市上豊岡町562-3 埼玉支店／埼玉県さいたま市西区大字指扇403-1 神奈川支店／神奈川県横浜市神奈川区栄町3-4　パシフィックマークス横浜イーストビル7F 東海支店／愛知県名古屋市西区大金町5-6 北陸支店／石川県金沢市広岡1-5-23　金沢第一ビル8F 関西支店／大阪府吹田市広芝町5-23 京都支店／京都府京都市南区上鳥羽菅田町5 兵庫支店／兵庫県神戸市東灘区向洋町西3-1-10 奈良支店／奈良県橿原市五井町192-5 和歌山支店／和歌山県岩出市船戸1110-139 中国支店／広島県広島市南区西荒神町1-8　テリハ広島2F 四国支店／香川県高松市林町2549-5 九州支店／福岡県福岡市博多区上呉服町10-1　博多三井ビル7F 沖縄支店／沖縄県那覇市樋川1-28-1　繁ビル
平均年齢	43.8歳
昇給	年1回
賞与	年2回（6月、12月）
休日休暇	<年間休日数125日以上> 完全週休二日制（土・日）、祝日、年末年始（6日間）、夏季休暇（3日間）、慶弔休暇、年次有給休暇（初年度16日、次年度以降20日）　他
保険	雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険
諸手当	超過勤務手当、通勤交通費、世帯手当
待遇・福利厚生・社内制度	制度／育児・介護休業制度、フレックスタイム制度、在宅勤務制度、財形貯蓄制度、退職年金制度、社員持株支援制度など施設／独身寮、借上げ寮その他／サークル活動（自転車、野球、フットサルなど）、福利厚生サービス（法人会員）　他
問合せ先	株式会社　ミライト・ワン総務人事本部　人材採用部　採用部門〒135-8111　東京都江東区豊洲5-6-36 TEL：0120-037-006　/　03-6807-3152 E-Mail：mrt.saiyou@mirait-one.com
ホームページ	https://www.mirait-one.com/
グループ情報（国内）	（株）アストエンジ、インフライズ(株)、（株）エーライズ、（株）エムズフロンティア、（株）沖創工、片倉建設（株）、近畿電機（株）、（株）グランドクリエイト、光陽ホールディングス（株）、（株）コトネットエンジニアリング、（株）コムリード、新光電機（株）、(株)GNR、大明通産（株）、(株)テクノトライト、東電通アクセス（株）、東電通ネットワーク（株）、東邦建（株）、西日本電工（株）、（株）日設、日本産業（株）、（株）フューコム、（株）ホープネット、（株）ミライト・エックス、（株）ミライト・ソリューションズ、（株）ミライト・モバイル・イースト、（株）ミライト・モバイル・ウエスト、（株）ミラテクドローン、明成通信（株）、（株）ラインコネクト、（株）ラピスネット、（株）リガーレ、（株）リブネット、（株）ＴＴＫ、（株）ＴＴＫエンジ宮城、（株）ＨＯＫＵＢＵ、（株）ＴＴＫエンジ岩手、（株）ＴＴＫエンジ青森、（株）ＴＴＫエンジ秋田、（株）ＴＴＫエンジ山形、（株）ＴＴＫエンジ福島、塚田電気工事（株）、（株）ソルコム、（株）ソルコムマイスタ、友和工業（株）、成建工業（株）、（株）ソルコムビジネスサービス、中国通信資材（株）、（株）電通資材、四国通建（株）、越智電気工事（株）、STKテクノ（株）、西武建設（株）、（株）ミライト・ワン・システムズ、（株）アクティス、（株）CREiST、タイムテック（株）、（株）トラストシステム、国際航業(株)、明治コンサルタント(株)、（株）北杜設計、(株)三郷ひまわりエナジー、(株)AiNest、琉球国際航業(株)、KKCシステムズ(株)、(株)国際データプロダクションセンター、(株)TDS
グループ情報（海外）	DAIMEI SLK (PRIVATE) LIMITED、MIRAIT PHILIPPINES INC. (Philippines)、MIRAIT Technologies Australia Pty.Limited (Australia)、ThinkTron Limited、Lantrovision (S) Ltd、Lantro (S) Pte Ltd、Lantro (Malaysia) Sdn Bhd、Lantro (Penang) Sdn Bhd、Lantro (HK) Limited、Lantrovision Korea Co Ltd、Lantro (Shanghai) Co Ltd、Lantro Phils. Inc、Lantro (Taiwan) Limited、Lantro Technologies India Private Limited、VRnet (S) Pte Ltd、Appsilan Asia Pte Ltd、Innovative Energy Systems & Technology Pte Ltd、Lantro Myanmar Co Ltd、PT. Lantro Technologies Indonesia、YL Integrated Pte Ltd、Sun Power Electrical Pte Ltd、Nectric Engineering Pte Ltd、Shanghai Changling Communication Equipment Co.,Ltd.、Altro Solutions Pte Ltd、Lantro (Thailand) Co Ltd、Lantro (Vietnam) Co Ltd、Lantro (Cambodia) Co Ltd、Lantrovision Inc
沿革	1946年創業：大明電話工業株式会社と登記 2010年10月大明株式会社、株式会社コミューチュア、株式会社東電通が2010年10月に経営統合。持株会社株式会社ミライト・ホールディングスを設立 2012年10月事業会社3社体制から2社体制（株式会社ミライト、株式会社ミライト・テクノロジーズ）に移行 2016年6月 Lantrovision(s)Ltdが、新たにグループ入り 2018年10月株式会社TTKが、新たにグループ入り 2019年1月株式会社ソルコムと四国通建株式会社が、新たにグループ入り 2022年3月西武建設株式会社が、新たにグループ入り 2022年7月株式会社ミライト・ワンに商号変更（株式会社ミライト・ホールディングスと株式会社ミライトと株式会社ミライト・テクノロジーズの3社が合併） 2023年12月国際航業株式会社が、新たにグループ入り

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	64名	11名	75名
取得者	30名	11名	41名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

46.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.2%
  （1611名中67名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修、フォローアップ研修、階層別研修、社内外での各種技術研修、資格取得支援　等
自己啓発支援制度	制度あり業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額を補填します。さらに資格取得の難易度に応じて奨励金制度があります。
メンター制度	制度あり新入社員を対象に、配属部署における上司とは別に指導・相談役となるメンター（先輩社員）を任命して、対話による『気付き』と助言による新入社員の『自発的・自律的な発達を促す制度を設けております。具体的には定期的な報告を受けてのフィードバックや月毎の面談を行っており、新入社員の育成プログラムの要素だけでなく、先輩社員の育成プログラムとしての側面も兼ね備えています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり新たな成果反映型体系の導入により、事業運営において期待される役割やその達成度と具体的な活動プロセスを評価する制度を取り入れています。評価にあたっては、上司と部下のコミュニケーションを重視し、面談による目標設定と進捗管理をルール化して、組織における本人の位置付けや目標の意義を理解させるとともに、目標達成に向けた動機付けを図り、本人のやる気や自律的な工夫、改善を引き出す仕組みを取り入れています。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大阪電気通信大学、神奈川工科大学、工学院大学、城西国際大学、千葉工業大学、東海大学、東京電機大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、八戸工業大学、弘前大学、福岡工業大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、追手門学院大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、尾道市立大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、岐阜聖徳学園大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、サイバー大学、滋賀大学、四国職業能力開発大学校（応用課程）、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西国際大学、職業能力開発総合大学校、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波学院大学、津田塾大学、東海大学、東海職業能力開発大学校（応用課程）、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、長崎県立大学、名古屋女子大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、梅花女子大学、八戸工業大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、武庫川女子大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、大和大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報ＩＴクリエイター専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校岡山情報ビジネス学院、香川高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、国際高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、栃木県立県央産業技術専門校、奈良工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、北海道情報専門学校、宮城県立白石高等技術専門校、米子工業高等専門学校、ＹＩＣ情報ビジネス専門学校 ※上記以外にも多くの学校の卒業生が在籍しています。もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------------- 大学院卒　　　　5名　　　5名　　　2名大卒　　　　　117名　　　75名　　44名高専卒　　　　　 6名　　　4名　　　4名短大・専門卒　　10名　　　9名　　　7名高校卒　　　　　14名　　　11名　　13名 ---------------------------------------------- 合計　　　　　　152名　　104名　　70名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、大阪電気通信大学、神奈川工科大学、工学院大学、城西国際大学、千葉工業大学、東海大学、東京電機大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、八戸工業大学、弘前大学、福岡工業大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、追手門学院大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、尾道市立大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、岐阜聖徳学園大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、サイバー大学、滋賀大学、四国職業能力開発大学校（応用課程）、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西国際大学、職業能力開発総合大学校、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波学院大学、津田塾大学、東海大学、東海職業能力開発大学校（応用課程）、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、長崎県立大学、名古屋女子大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、梅花女子大学、八戸工業大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、武庫川女子大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、大和大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報ＩＴクリエイター専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校岡山情報ビジネス学院、香川高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、国際高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、栃木県立県央産業技術専門校、奈良工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、北海道情報専門学校、宮城県立白石高等技術専門校、米子工業高等専門学校、ＹＩＣ情報ビジネス専門学校

※上記以外にも多くの学校の卒業生が在籍しています。

採用実績（人数）

　　　　　　　2022年　2023年　2024年
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大学院卒　　　　5名　　　5名　　　2名
大卒　　　　　117名　　　75名　　44名
高専卒　　　　　 6名　　　4名　　　4名
短大・専門卒　　10名　　　9名　　　7名
高校卒　　　　　14名　　　11名　　13名
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合計　　　　　　152名　　104名　　70名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）