最終更新日：2025/3/17

日本金銭機械(株)【東証プライム上場】

正社員
上場企業

業種

機械
精密機器
その他メーカー
情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 22億2,200万円

売上高: 316億1,000万円（2024年3月期）

従業員: 連結:564名、単体:253名（2024年3月末時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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『世界を相手に独創的なモノづくり』

採用担当者からの伝言板（2025/02/17更新）

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皆様のご参加をお待ちしております。

企業のここがポイント

製品・サービス力

識鑑別の特殊技術で「世界中のお金の流通を支える」貨幣処理機器を開発、製造しています。
やりがい

世界各国の貨幣を識鑑別する独創的な技術力を持ち、やりがいのある仕事です。
安定性・将来性

金融、流通、交通市場を始めとした幅広い市場に事業展開しており、確かな信頼と実績があります。

会社紹介記事

開発プロジェクトでは、機構設計・電気電子設計・ソフトウェア開発から各担当者が選任され、チームで開発を進めます。規模にもよりますが、開発期間は2～3年ほどです。海外での売上高比率は75％を超えており、140ヶ国を超える国の貨幣に対応する技術を駆使し、偽造券の流通を防止、社会に貢献をしています。

: 開発プロジェクトでは、機構設計・電気電子設計・ソフトウェア開発から各担当者が選任され、チームで開発を進めます。規模にもよりますが、開発期間は2～3年ほどです。

: 海外での売上高比率は75％を超えており、140ヶ国を超える国の貨幣に対応する技術を駆使し、偽造券の流通を防止、社会に貢献をしています。

世界各国の貨幣を鑑別・識別する独創的な技術力

日本金銭機械を直訳した Japan Cash Machine の頭文字をとった "JCM"をブランド名としています。	日本金銭機械（JCM）は、お金が本物か？偽物か？を鑑別・識別する特殊技術で、貨幣処理機器や金融関連機器、遊技場向関連機器の開発・製造を行っているモノづくりメーカーです。社名の英語表記の頭文字をとった『JCM』というブランドで、世界中のカジノやATM、券売機、精算機、自動販売機、各種キオスク端末機など、様々な市場をターゲットに事業を展開。身近なコンビニからラスベガスまで、全世界で当社の製品が活躍しています。

日本金銭機械を直訳した Japan Cash Machine の頭文字をとった "JCM"をブランド名としています。

日本金銭機械（JCM）は、お金が本物か？偽物か？を鑑別・識別する特殊技術で、貨幣処理機器や金融関連機器、遊技場向関連機器の開発・製造を行っているモノづくりメーカーです。社名の英語表記の頭文字をとった『JCM』というブランドで、世界中のカジノやATM、券売機、精算機、自動販売機、各種キオスク端末機など、様々な市場をターゲットに事業を展開。身近なコンビニからラスベガスまで、全世界で当社の製品が活躍しています。

会社データ

プロフィール	日本金銭機械は識鑑別の特殊技術で「世界中のお金の流通を支える」貨幣処理機器メーカーです。1955年に創業して以来、弊社は貨幣処理機器メーカーという専門性の高い分野で、「人と人」、「人と貨幣」を円滑につないできました。世界に認められた識鑑別技術を応用して、国内だけではなく世界市場に向けた貨幣処理機器、金融関連機器、遊技場向関連機器の開発、製造及び販売を行っております。また、貨幣流通のスペシャリストとして地球規模で培ってきた確かな信頼と実績を活かし、国内外のATM、券売機、精算機、自動販売機、キオスク端末機など、金融、流通、交通市場を始めとした幅広い市場に事業を展開しています。その独自のグローバル・ネットワークを活かした定評ある現地対応力で、より付加価値の高い新技術や新製品の提案を日々行っています。またカジノ業界のパイオニアであり、ゲーミング市場で培った技術は、日本のパチンコ・パチスロを始めとする、遊技場市場にも定着しています。
事業内容	日本金銭機械は、大きく分けると以下の３つの世界市場に向けて、これまで培ったテクノロジーを発展させ、さまざまな市場において付加価値の高い新技術や新製品を提供しています。また、時代の変革とともに、既存市場のみならず、新規分野における挑戦を続けています。【海外・国内コマーシャル市場】国内外のATM、駅の券売機、ガソリンスタンドの精算機、自動販売機、キオスク端末機など、金融、流通、交通市場を始めとした幅広い市場に事業展開しています。世界140か国以上の海外紙幣に対応する識鑑別技術と販売力をもとに、世界中で当社の製品が活躍しています。【グローバルゲーミング市場】ラスベガスやマカオなど、世界中のカジノやアミューズメント施設で使用される紙幣識別機ユニットやプリンターユニットなど、当社の製品が世界市場60％超でNo.1シェアを誇ります。また、ゲーミング市場は厳しい法規制やライセンスで管理された非常に参入が難しい市場ですが、当社は世界中の許認可を取得しており、現在北米では、190を超えるゲーミング関連ライセンスを取得・管理しております。【遊技場向機器市場】日本国内のパチンコホールで使用される、玉貸機やメダル貸機などのホールシステムからバックヤード機器に至る幅広い製品を開発・製造しています。また、販売・サポートに至るまで、全国を網羅するサービスネットワークを駆使し、お客様のニーズを先取りした技術・製品と、環境をテーマとしたホール作りに向けて万全のサービスを提供しています。紙幣環流ユニットMRXは、1秒間に2枚の速さで紙幣が本物か、偽物か、何円入ったのかを画像識別で見極めています。

プロフィール

日本金銭機械は識鑑別の特殊技術で「世界中のお金の流通を支える」貨幣処理機器メーカーです。1955年に創業して以来、弊社は貨幣処理機器メーカーという専門性の高い分野で、「人と人」、「人と貨幣」を円滑につないできました。世界に認められた識鑑別技術を応用して、国内だけではなく世界市場に向けた貨幣処理機器、金融関連機器、遊技場向関連機器の開発、製造及び販売を行っております。
また、貨幣流通のスペシャリストとして地球規模で培ってきた確かな信頼と実績を活かし、国内外のATM、券売機、精算機、自動販売機、キオスク端末機など、金融、流通、交通市場を始めとした幅広い市場に事業を展開しています。
その独自のグローバル・ネットワークを活かした定評ある現地対応力で、より付加価値の高い新技術や新製品の提案を日々行っています。またカジノ業界のパイオニアであり、ゲーミング市場で培った技術は、日本のパチンコ・パチスロを始めとする、遊技場市場にも定着しています。

事業内容

日本金銭機械は、大きく分けると以下の３つの世界市場に向けて、これまで培ったテクノロジーを発展させ、さまざまな市場において付加価値の高い新技術や新製品を提供しています。また、時代の変革とともに、既存市場のみならず、新規分野における挑戦を続けています。

【海外・国内コマーシャル市場】
国内外のATM、駅の券売機、ガソリンスタンドの精算機、自動販売機、キオスク端末機など、金融、流通、交通市場を始めとした幅広い市場に事業展開しています。世界140か国以上の海外紙幣に対応する識鑑別技術と販売力をもとに、世界中で当社の製品が活躍しています。

【グローバルゲーミング市場】
ラスベガスやマカオなど、世界中のカジノやアミューズメント施設で使用される紙幣識別機ユニットやプリンターユニットなど、当社の製品が世界市場60％超でNo.1シェアを誇ります。また、ゲーミング市場は厳しい法規制やライセンスで管理された非常に参入が難しい市場ですが、当社は世界中の許認可を取得しており、現在北米では、190を超えるゲーミング関連ライセンスを取得・管理しております。

【遊技場向機器市場】
日本国内のパチンコホールで使用される、玉貸機やメダル貸機などのホールシステムからバックヤード機器に至る幅広い製品を開発・製造しています。また、販売・サポートに至るまで、全国を網羅するサービスネットワークを駆使し、お客様のニーズを先取りした技術・製品と、環境をテーマとしたホール作りに向けて万全のサービスを提供しています。

紙幣環流ユニットMRXは、1秒間に2枚の速さで紙幣が本物か、偽物か、何円入ったのかを画像識別で見極めています。

本社郵便番号	556-0011
本社所在地	大阪市浪速区難波中２丁目11番18号　パークスサウススクエア
本社電話番号	06-4393-8263
第二本社郵便番号	103-0004
第二本社所在地	東京都中央区東日本橋2丁目23番2号　JCM東日本橋ビル
第二本社電話番号	03‐5962-3730
設立	1955年１月11日
資本金	22億2,200万円
従業員	連結:564名、単体:253名（2024年3月末時点）
売上高	316億1,000万円（2024年3月期）
事業所	大阪本社：大阪市浪速区難波中2丁目11番18号　パークスサウススクエア東京本社：東京都中央区東日本橋2丁目23番2号　JCM東日本橋ビル長浜工場：滋賀県長浜市七条町字七ノ坪1番大阪営業所：大阪市平野区背戸口5丁目4番18号
業績	売上高：316億1,000万円（2024年3月期）経常利益：35億6,800万円（2024年3月期）親会社株主に帰属する当期純利益：32億8,100万円（2024年3月期）
株式上場	東京証券取引所プライム市場
関連会社	【国内】　・JCMシステムズ株式会社　・JCMメイホウ株式会社【海外】　・JCM AMERICAN CORP. 　・JCM EUROPE GMBH. 　・JCM COMMERCE MECHATRONICS,INC. 　・JCM COMERCIO MECATRONICA BRASIL LTDA 　・J-CASH MACHINE GLOBAL MANUFACTURING(PHILIPPINES)INC. 　・J-CASH MACHINE(THAILAND)CO.,LTD.
平均年齢	42.7歳（2024年3月末時点）
平均勤続年数	15.5年（2024年3月末時点）
平均給与	705万円（2024年3月末時点）
沿革	1955年1月国産金銭登録機の販売、修理及び関連業務を目的として大阪市南区日本橋筋（現中央区）に日本金銭機械株式会社を設立。 1959年2月東住吉工場（大阪市東住吉区西今川町）を新設、メーカーへ転換し金銭登録機の製造販売開始。 1969年10月貨幣処理機器の製造販売開始。 1987年6月金銭登録機の海外生産を目的として、子会社JCM GOLD (H.K.)LTD.及びSHAFTY CO.,LTD.を設立。 1988年7月米国における当社製品の販売拠点として、子会社JCM AMERICAN CORP.を設立。 1988年9月遊技場向機器の製造販売開始。 1991年2月生産能力増強のため、長浜工場（滋賀県長浜市）を設置。 1993年9月大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に株式を上場。 1995年9月大阪証券取引所市場第二部に指定。 1999年6月欧州における当社製品の販売拠点として、子会社JAPAN CASH MACHINE GERMANY GMBH.（現JCM EUROPEGMBH.）を設立。 2000年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 2001年4月株式会社名豊商事（現ＪＣＭメイホウ株式会社）の全株式を取得、子会社化。 2004年9月東京証券取引所および大阪証券取引所市場第一部に指定。 2006年9月ソフトウェア開発を目的として、子会社J-CASH MACHINE(THAILAND)CO.,LTD.を設立。 2009年5月株式会社サミーシステムズ（現ＪＣＭシステムズ株式会社）の全株式を取得、子会社化。 2010年2月関東地区の業容拡大に備えるため、東京都中央区東日本橋に新事業拠点を取得・移転し、当社東京本社及びＪＣＭシステムズ株式会社本社として業務を開始。 2010年11月当社製品の製造及び販売支援を目的として、JCM CHINA CO.,LTD.を設立。 2014年8月ゲーミング市場向けプリンターユニットの製造・販売会社であるFUTURELOGIC GROUP, LLC.の全持分を取得し、同社の子会社を含め、子会社化。 2016年9月当社の遊技場向機器事業の技術開発力の強化・収益力の改善を図ることを目的として、シチズン時計株式会社より、同社連結子会社であったシルバー電研株式会社の事業の一部譲受けを完了。 2020年1月当社製品の製造を目的として、J-CASH MACHINE GLOBAL MANUFACTURING(PHILIPPINES)INC.を設立。 2022年1月北米及び中南米における当社製品の販売拠点として、JCM COMMERCE MECHATRONICS, INC.を設立。 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 2022年11月中南米における当社製品の販売強化を目的として、JCM COMERCIO MECATRONICA BRASIL LTDAを設立。 2023年3月大阪市浪速区難波中に本店を移転。 2023年10月ＪＣＭシステムズ株式会社の遊技場向機器販売事業等を吸収分割により、当社に承継。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	1名	6名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

20.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （10名中1名）
- 2023年度
管理職における女性割合は、14.7％であります。

社内制度

研修制度	制度あり ▼新入社員　・入社前研修（ビジネスマナー研修、導入社員研修、ローテーション研修）　・技術系基礎講習　・OJT研修 ▼若手～中堅社員　・3年目研修　・主任・係長研修　・OJT研修　・部門別社外・社内セミナー ▼管理職　・マネジメント研修　・部次長研修　・執行役員外部研修 ▼その他　・語学研修（英語）　・海外市場視察研修　・ライフプラン　・投資継続教育 ※当社の教育研修プログラムは、新入社員からマネジメント層まで幅広く実施。　また、福利厚生の一環として構築された手厚い企業年金制度を軸として、従業員一人　ひとりの充実した人生設計をサポートするライフプランセミナーなどのプログラムにも　　力を入れています。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞桜美林大学、大阪工業大学、関西学院大学、近畿大学、熊本大学、高知工科大学、東海大学、東京工業大学、同志社大学、日本大学、北陸先端科学技術大学院大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、岐阜女子大学、京都産業大学、京都府立大学、杏林大学、近畿大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、埼玉大学、埼玉学園大学、嵯峨美術大学、産業能率大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、玉川大学、千葉工業大学、中京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、長崎県立大学、名古屋工業大学、奈良学園大学、日本大学、日本工業大学、梅花女子大学、八戸工業大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井工業大学、佛教大学、北星学園大学、北海道大学、松山大学、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣ国際外語専門学校、上野法律ビジネス専門学校、大阪外語専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大妻女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、関西テレビ電気専門学校、関西ビューティプロ専門学校、神戸電子専門学校、滋賀短期大学、滋賀文教短期大学、静岡産業技術専門学校、清風情報工科学院、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本理工情報専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島会計学院ビジネス専門学校、広島工業大学専門学校、広島コンピュータ専門学校、文化服装学院、読売理工医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年度：5名 2023年度：5名 2022年度：2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
桜美林大学、大阪工業大学、関西学院大学、近畿大学、熊本大学、高知工科大学、東海大学、東京工業大学、同志社大学、日本大学、北陸先端科学技術大学院大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、岐阜女子大学、京都産業大学、京都府立大学、杏林大学、近畿大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、埼玉大学、埼玉学園大学、嵯峨美術大学、産業能率大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、玉川大学、千葉工業大学、中京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、長崎県立大学、名古屋工業大学、奈良学園大学、日本大学、日本工業大学、梅花女子大学、八戸工業大学、阪南大学、兵庫県立大学、福井工業大学、佛教大学、北星学園大学、北海道大学、松山大学、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣ国際外語専門学校、上野法律ビジネス専門学校、大阪外語専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大妻女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、関西テレビ電気専門学校、関西ビューティプロ専門学校、神戸電子専門学校、滋賀短期大学、滋賀文教短期大学、静岡産業技術専門学校、清風情報工科学院、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本理工情報専門学校、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島会計学院ビジネス専門学校、広島工業大学専門学校、広島コンピュータ専門学校、文化服装学院、読売理工医療福祉専門学校