最終更新日：2025/4/22

日鉄鉱コンサルタント(株)【資源コンサルタント部門／大口径掘削地熱部門】

正社員

業種

建設コンサルタント
シンクタンク・マーケティング・調査
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都、福岡県

資本金: 1億円

売上高: 41億円／2021年度実績

従業員: 174名（2023/1/1現在）

募集人数: 6～10名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【ＷＥＢ開催】日鉄鉱コンサルタント株式会社　2026卒向け会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

60年に渡って、日本の資源・エネルギーを発展させてきた業界のリーディングカンパニー

日鉄鉱コンサルタント(株) （2025/03/07更新）

こんにちは。日鉄鉱コンサルタント(株)の採用担当です。
2026年度卒について、資源コンサルタント部門「地質部」の新卒採用は定員に達しました。
下記職種を採用募集中です。

・資源コンサルタント部門「物理探査部」の新卒採用
・大口径掘削・地熱部門の新卒採用
・本社営業部の新卒採用
・博士後期課程在籍者の採用

※当社建設コンサルタント部門(福岡・岩手)にご興味のある方については、別途マイナビに
日鉄鉱コンサルタント(株)（建設コンサルタント部門）の掲載がありますので、
そちらをご覧ください。

総合地下資源会社「日鉄鉱業(株)」の子会社として設立された当社。地下資源関連の調査・開発を担うコンサルティング会社として事業を展開しています。地熱エネルギーの開発利用に向けた地熱資源調査から掘削・操業管理までの総合的な技術提供を行っており、今後も日本のエネルギー供給を支える存在として活動していきます。

: 総合地下資源会社「日鉄鉱業(株)」の子会社として設立された当社。地下資源関連の調査・開発を担うコンサルティング会社として事業を展開しています。

: 地熱エネルギーの開発利用に向けた地熱資源調査から掘削・操業管理までの総合的な技術提供を行っており、今後も日本のエネルギー供給を支える存在として活動していきます。

地熱発電や鉱物資源。社会の「無くてはならない」を支える仕事

創業事業である資源コンサルタント事業とともに、大口径掘削・地熱事業の拡大にも注力。カーボンニュートラルの実現に向け、再生可能エネルギーの導入拡大もしています。	■今、期待が寄せられる「地熱発電」を豊富な技術力で支援現在、政府は2050年までのCO2排出実質ゼロを目指し、再生可能エネルギーの導入を進めています。なかでも、発電効率の良い地熱発電は有望であり、2030年までに地熱発電の発電量は150万kWまで引き上げられる目標です。こうしたなかで、私たちの事業に大きな期待が寄せられています。当社の「大口径掘削・地熱事業」は、地熱調査・物理探査などを含む地熱資源調査を担う事業です。昭和50年代に鹿児島県霧島市での地熱発電所建設に携わって以来、総合的な地熱資源開発の技術提供を続けてきました。特に、2011年の東日本大震災以降は地熱資源に関する案件が急増。地震などの災害に強く、事故の危険性も少ないとされる地熱発電所が、続々と建設されるようになりました。当社の強みは、社内に大口径掘削・地熱に加え、資源コンサルタントの部門が設置されていること。地質の技術者が数多く在籍しているため、精度の高い資源開発が可能です。豊富な実績と技術力を武器に、当社は今後も日本のエネルギー供給を支える存在として活動を続けていきます。 (常務執行役員　試錐部長　藤貫秀宣) ■資源開発を支え、日本の国民生活に貢献する資源コンサルタント事業ベースメタル、レアメタル、鉄原料、非金属など、いずれの鉱物も私たちの生活を支える重要な資源です。しかし、その多くが日本では採掘されないことはご存知かと思います。日本は鉱物資源に乏しい国であり、その多くを輸入に頼らざるを得ません。だからこそ、当社の「資源コンサルタント事業」が重要な役割を担っています。資源コンサルタント事業は、地質調査、資源評価、鉱山開発周辺調査などを通じて、地下資源開発を支援する事業。主な顧客は親会社である日鉄鉱業株式会社に加え、国の機関や大手商社・海外企業などです。海外における鉱山開発の支援なども行なっており、日本の安定的な資源確保に貢献しています。東京を拠点に国内・海外を飛び回り、資源開発を通じて国民生活を支える。これほどやりがいがある仕事は、そう多くはありません。大学院で地質学・岩石学・鉱物資源系の研究をしている方はもちろん、学部卒でも資源開発に興味のある方は、ぜひ資源コンサルタントの仕事に興味を持っていただきたいです。 (執行役員　芳沢浩文)

創業事業である資源コンサルタント事業とともに、大口径掘削・地熱事業の拡大にも注力。カーボンニュートラルの実現に向け、再生可能エネルギーの導入拡大もしています。

■今、期待が寄せられる「地熱発電」を豊富な技術力で支援
現在、政府は2050年までのCO2排出実質ゼロを目指し、再生可能エネルギーの導入を進めています。なかでも、発電効率の良い地熱発電は有望であり、2030年までに地熱発電の発電量は150万kWまで引き上げられる目標です。

こうしたなかで、私たちの事業に大きな期待が寄せられています。当社の「大口径掘削・地熱事業」は、地熱調査・物理探査などを含む地熱資源調査を担う事業です。昭和50年代に鹿児島県霧島市での地熱発電所建設に携わって以来、総合的な地熱資源開発の技術提供を続けてきました。

特に、2011年の東日本大震災以降は地熱資源に関する案件が急増。地震などの災害に強く、事故の危険性も少ないとされる地熱発電所が、続々と建設されるようになりました。

当社の強みは、社内に大口径掘削・地熱に加え、資源コンサルタントの部門が設置されていること。地質の技術者が数多く在籍しているため、精度の高い資源開発が可能です。豊富な実績と技術力を武器に、当社は今後も日本のエネルギー供給を支える存在として活動を続けていきます。

(常務執行役員　試錐部長　藤貫秀宣)

■資源開発を支え、日本の国民生活に貢献する資源コンサルタント事業
ベースメタル、レアメタル、鉄原料、非金属など、いずれの鉱物も私たちの生活を支える重要な資源です。しかし、その多くが日本では採掘されないことはご存知かと思います。日本は鉱物資源に乏しい国であり、その多くを輸入に頼らざるを得ません。だからこそ、当社の「資源コンサルタント事業」が重要な役割を担っています。

資源コンサルタント事業は、地質調査、資源評価、鉱山開発周辺調査などを通じて、地下資源開発を支援する事業。主な顧客は親会社である日鉄鉱業株式会社に加え、国の機関や大手商社・海外企業などです。海外における鉱山開発の支援なども行なっており、日本の安定的な資源確保に貢献しています。

東京を拠点に国内・海外を飛び回り、資源開発を通じて国民生活を支える。これほどやりがいがある仕事は、そう多くはありません。大学院で地質学・岩石学・鉱物資源系の研究をしている方はもちろん、学部卒でも資源開発に興味のある方は、ぜひ資源コンサルタントの仕事に興味を持っていただきたいです。

(執行役員　芳沢浩文)

会社データ

プロフィール	■60年に渡り、日本のエネルギー・鉱物資源の安定供給を支える 1963年(昭和38年)に総合地下資源会社「日鉄鉱業(株)」の子会社として設立された日鉄鉱コンサルタント。設立以来、地下資源関連の調査・開発を担うコンサルティング会社として事業を展開し、豊富な実績を築いてきました。日本に留まらず、南米・アジア・アフリカなどの地域で鉱物資源探査案件や鉱山開発調査案件を担当。日本における金属、非金属、レアメタル、石炭などの鉱物資源の安定供給に貢献してきました。さらに、その後、鹿児島県霧島市の地熱発電所建設に参画したことをきっかけに昭和50年代から「大口径掘削・地熱事業」に参画。地熱エネルギーの開発利用に向けた地熱資源調査から掘削・操業管理までの総合的な技術提供を開始しました。2013年には日本初の5000m級の地熱専用大口径掘削装置を導入するなど、現在では国内有数の実績や設備を誇っています。今後は、創業事業である資源コンサルタント事業を継続運営していくとともに、大口径掘削・地熱事業の拡大に注力。カーボンニュートラルの実現に向けた再生可能エネルギーの導入拡大に貢献していきます。 ■日鉄鉱コンサルタントが求める人物像「大口径掘削・地熱事業については『エネルギーに興味関心が高い方』が適していると思います。大学院や大学でエネルギー関連の研究をしていた方にはぜひ興味を持っていただきたいです。しかし、その一方で「元気」も大切なのが、この仕事のポイントです。掘削現場ではスタッフ間のコミュニケーションや保安上の問題から元気が求められます。当社にご興味をお持ちいただける方には、ぜひその点にも留意いただけると嬉しいですね」 (常務執行役員　試錐部長　藤貫秀宣) 「当社には『学生時代に環境系の研究をしていた』『子供のころから鉱物が好きだった』『ワンダーフォーゲル部に所属していたので、山に関わる仕事がしたかった』など、さまざまな理由で入社したスタッフが在籍しています。資源コンサルタントの仕事にご興味のある方にぜひご応募いただきたいです」 (執行役員　芳沢浩文)
事業内容	【主な加盟団体】学会：（社）物理探査学会、（社）資源・素材学会、資源地質学会、地球電磁気・地球惑星圏学会、日本地熱学会、（社）土木学会、（社）地盤工学会、（社）日本応用地質学会、（社）日本地すべり学会団体：日本鉱業協会、（財）宇宙システム開発利用推進機構、（社）石炭エネルギーセンター、（社）全国鑿井協会、（社）全国ボーリング技術協会、地熱研究会、地中熱利用促進協会、日本地熱協会、（社）建設コンサルタンツ協会、（社）日本河川協会、（社）日本道路協会、（社）日本トンネル技術協会、（社）斜面防災対策技術協会、（社）日本下水道協会、（社）日本測量協会、（社）全国地質調査業協会連合会、関東土質試験協同組合、（社）日本技術士会【登録・許可】・建設コンサルタント登録（建01第184号）登録部門：河川、砂防及び海岸・海洋、土質及び基礎、地質、道路、鋼構造及びコンクリート、トンネル、下水道、森林土木・地質調査業者登録（質04第261号）・測量業者登録（第（15）－750号）・補償コンサルタント登録（補30第128号）・特定建設業許可（国土交通大臣許可（特－4）第2272号）許可業種：土木工事業、建築工事業、とび・土工工事業、さく井工事業、解体工事業日本だけに留まらず、南米・アジア・アフリカなどの地域で鉱物資源探査や鉱山開発調査を行っており、金属やレアメタル、石炭など鉱物資源の供給に貢献しています。

プロフィール

■60年に渡り、日本のエネルギー・鉱物資源の安定供給を支える
1963年(昭和38年)に総合地下資源会社「日鉄鉱業(株)」の子会社として設立された日鉄鉱コンサルタント。設立以来、地下資源関連の調査・開発を担うコンサルティング会社として事業を展開し、豊富な実績を築いてきました。日本に留まらず、南米・アジア・アフリカなどの地域で鉱物資源探査案件や鉱山開発調査案件を担当。日本における金属、非金属、レアメタル、石炭などの鉱物資源の安定供給に貢献してきました。

さらに、その後、鹿児島県霧島市の地熱発電所建設に参画したことをきっかけに昭和50年代から「大口径掘削・地熱事業」に参画。地熱エネルギーの開発利用に向けた地熱資源調査から掘削・操業管理までの総合的な技術提供を開始しました。2013年には日本初の5000m級の地熱専用大口径掘削装置を導入するなど、現在では国内有数の実績や設備を誇っています。

今後は、創業事業である資源コンサルタント事業を継続運営していくとともに、大口径掘削・地熱事業の拡大に注力。カーボンニュートラルの実現に向けた再生可能エネルギーの導入拡大に貢献していきます。

■日鉄鉱コンサルタントが求める人物像
「大口径掘削・地熱事業については『エネルギーに興味関心が高い方』が適していると思います。大学院や大学でエネルギー関連の研究をしていた方にはぜひ興味を持っていただきたいです。しかし、その一方で「元気」も大切なのが、この仕事のポイントです。掘削現場ではスタッフ間のコミュニケーションや保安上の問題から元気が求められます。当社にご興味をお持ちいただける方には、ぜひその点にも留意いただけると嬉しいですね」
(常務執行役員　試錐部長　藤貫秀宣)

「当社には『学生時代に環境系の研究をしていた』『子供のころから鉱物が好きだった』『ワンダーフォーゲル部に所属していたので、山に関わる仕事がしたかった』など、さまざまな理由で入社したスタッフが在籍しています。資源コンサルタントの仕事にご興味のある方にぜひご応募いただきたいです」
(執行役員　芳沢浩文)

事業内容

【主な加盟団体】
学会：（社）物理探査学会、（社）資源・素材学会、資源地質学会、地球電磁気・地球惑星圏学会、日本地熱学会、（社）土木学会、（社）地盤工学会、（社）日本応用地質学会、（社）日本地すべり学会

団体：日本鉱業協会、（財）宇宙システム開発利用推進機構、（社）石炭エネルギーセンター、（社）全国鑿井協会、（社）全国ボーリング技術協会、地熱研究会、地中熱利用促進協会、日本地熱協会、（社）建設コンサルタンツ協会、（社）日本河川協会、（社）日本道路協会、（社）日本トンネル技術協会、（社）斜面防災対策技術協会、（社）日本下水道協会、（社）日本測量協会、（社）全国地質調査業協会連合会、関東土質試験協同組合、（社）日本技術士会

【登録・許可】
・建設コンサルタント登録（建01第184号）
登録部門：河川、砂防及び海岸・海洋、土質及び基礎、地質、道路、鋼構造及びコンクリート、トンネル、下水道、森林土木

・地質調査業者登録（質04第261号）

・測量業者登録（第（15）－750号）

・補償コンサルタント登録（補30第128号）

・特定建設業許可（国土交通大臣許可（特－4）第2272号）
許可業種：土木工事業、建築工事業、とび・土工工事業、さく井工事業、解体工事業

日本だけに留まらず、南米・アジア・アフリカなどの地域で鉱物資源探査や鉱山開発調査を行っており、金属やレアメタル、石炭など鉱物資源の供給に貢献しています。

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝四丁目2番3号 NMF芝ビル3階
本社電話番号	03-6414-2760
設立	1963年1月8日
資本金	1億円
従業員	174名（2023/1/1現在）
売上高	41億円／2021年度実績
事業所	◇霧島地熱工事事務所 ◇下北営業所 ◇鳥形山営業所 ◇九州本社 ◇福岡支店 ◇北九州営業所 ◇熊本営業所 ◇大分営業所 ◇長崎営業所 ◇佐賀営業所 ◇宮崎営業所 ◇鹿児島営業所 ◇東北支店 ◇釜石営業所 ◇函館営業所 ◇大船渡営業所 ◇青森営業所 ◇仙台営業所 ◇福島営業所
グループ会社	アイ総合技術(株)

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	2名	0名	2名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.6%
  （185名中3名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、技術習得研修など
自己啓発支援制度	制度ありグループ会社全体で通信教育制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞鹿児島大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、熊本大学、佐賀大学、静岡大学、千葉大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、福岡大学、茨城大学、立正大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年度(予)：1名(修士) 2024年度：3名(大卒) 2023年度：1名(大卒) 2022年度：4名(修士卒1　大卒3) 2021年度：1名(大卒)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	3名	0名	3名
2022年	3名	1名	4名
2021年	1名	0名	1名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	3名	0名	100%
2022年	3名	1名	66.7%
2021年	1名	1名	0%

QRコード

https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp268882/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【ＷＥＢ開催】日鉄鉱コンサルタント株式会社　2026卒向け会社説明会