最終更新日：2024/10/10

リコークリエイティブサービス(株)【リコーグループ】

業種

情報処理
建設
設備工事・設備設計
出版
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6,000万円

売上高: 174億円(2022年実績)

従業員: 859名（2023年7月時点）

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

リコーグループ　シェアードサービスのエキスパートカンパニー

会社紹介記事

シェアードサービス会社の国内トップランナーへ

代表取締役社長　辻　高史	リコークリエイティブサービスは、シェアードサービスのエキスパートカンパニーとして、リコーグループに対し『競争力のあるコストで、より良いサービスをワンストップで均質に提供し、グループ全体の企業価値向上に貢献し続ける事』を目指して発足しました。事業内容は、「ファシリティマネジメントサービス、事業所運営サービス、アウトソース対応サービス、人材育成サービス、保険サービス、プロセスDX支援サービス」と多岐に渡り、長年培った技術・技能・ノウハウでリコーグループを支援しています。～リコーグループのデジタルサービス会社へ貢献～リコーグループは、2020年にデジタルサービスの会社への変革を宣言し大きく飛躍しようとしています。私たちは、QCDにおいて卓越したサービスを提供する使命を担っており、グループの一員としてデジタルサービスの一翼を担う為に自らが徹底した社内実践によりデジタル技術を推進し、プロセスDXという新しい価値を創出しています。新しい価値を創出し、他社と一線を画く一流の仕事を実践し、『2025年、シェアードサービス会社の国内トップランナーになる』ことに挑戦します。

代表取締役社長　辻　高史

リコークリエイティブサービスは、
シェアードサービスのエキスパートカンパニーとして、リコーグループに対し
『競争力のあるコストで、より良いサービスをワンストップで均質に提供し、グループ全体の企業価値向上に貢献し続ける事』
を目指して発足しました。

事業内容は、「ファシリティマネジメントサービス、事業所運営サービス、アウトソース対応サービス、人材育成サービス、
保険サービス、プロセスDX支援サービス」と多岐に渡り、長年培った技術・技能・ノウハウでリコーグループを支援しています。

～リコーグループのデジタルサービス会社へ貢献～
リコーグループは、2020年にデジタルサービスの会社への変革を宣言し大きく飛躍しようとしています。
私たちは、QCDにおいて卓越したサービスを提供する使命を担っており、グループの一員としてデジタルサービスの一翼を担う為に自らが徹底した社内実践によりデジタル技術を推進し、プロセスDXという新しい価値を創出しています。

新しい価値を創出し、他社と一線を画く一流の仕事を実践し、
『2025年、シェアードサービス会社の国内トップランナーになる』ことに挑戦します。

会社データ

事業内容	主に6つのサービスラインを展開しています。 ◆ファシリティマネジメントサービス計画・設計・施工・アフターケアまでトータルサポートしています。サポートは建築や設備のメンテナンスだけでなく、オフィスコンサルとしてライフサイクルコストの低減や省エネルギーの提案等も行っています。 ◆事業所運営サービス国内グループ拠点の快適環境の維持・運営を総合的にサポートしています。主にオフィスに関わる事務処理や拠点維持に関する支援業務の業務代行、国内グループ各社の社宅管理や転勤時の物件手配、福利厚生に関する物品手配や出張時の移動、宿泊のサポートを行っています。 ◆制作・印刷・アウトソースサービスリコー製品の各種マニュアルを様々な言語へ翻訳し提供しています。その他、動画やイラスト等、様々なコンテンツの企画制作、各種印刷物・グッズ等の企画提案サービスも展開しています。 ◆人材育成施策の運営・企画サービスリコーグループの社員を対象としたビジネススキルの習得や業務遂行力向上を目的とした教育、デジタル人材育成、技術者育成の運営企画・運営サービスを提供しています。 ◆保険サービス自動車保険、火災保険、生命保険などにより、社員の方々が安心して働けるためのライフサイクルにあった保険サービスを提供。密接なコミュニケーションを通じて、お客様のニーズを的確に把握することを心がけています。 ◆プロセスDX支援サービスデジタル技術を活用して職場の仕事に存在する３M（面倒、マンネリ、ミスできない）を撲滅、仕事の仕方を変更します。新しい価値を生み出しすことで、”はたらく”に歓びをもたらすことを目指しています。リコーテクノロジーセンター

事業内容

主に6つのサービスラインを展開しています。

◆ファシリティマネジメントサービス
計画・設計・施工・アフターケアまでトータルサポートしています。
サポートは建築や設備のメンテナンスだけでなく、オフィスコンサルとして
ライフサイクルコストの低減や省エネルギーの提案等も行っています。

◆事業所運営サービス
国内グループ拠点の快適環境の維持・運営を総合的にサポートしています。
主にオフィスに関わる事務処理や拠点維持に関する支援業務の業務代行、
国内グループ各社の社宅管理や転勤時の物件手配、
福利厚生に関する物品手配や出張時の移動、宿泊のサポートを行っています。

◆制作・印刷・アウトソースサービス
リコー製品の各種マニュアルを様々な言語へ翻訳し提供しています。
その他、動画やイラスト等、様々なコンテンツの企画制作、各種印刷物・グッズ等の企画提案サービスも展開しています。

◆人材育成施策の運営・企画サービス
リコーグループの社員を対象としたビジネススキルの習得や業務遂行力向上を目的とした教育、デジタル人材育成、技術者育成の運営企画・運営サービスを提供しています。

◆保険サービス
自動車保険、火災保険、生命保険などにより、社員の方々が安心して働けるためのライフサイクルにあった保険サービスを提供。
密接なコミュニケーションを通じて、お客様のニーズを的確に把握することを心がけています。

◆プロセスDX支援サービス
デジタル技術を活用して職場の仕事に存在する３M（面倒、マンネリ、ミスできない）を撲滅、仕事の仕方を変更します。
新しい価値を生み出しすことで、”はたらく”に歓びをもたらすことを目指しています。

リコーテクノロジーセンター

本社郵便番号	143-0027
本社所在地	東京都大田区中馬込１-3-6
本社電話番号	03-3777-2685
設立	1980年2月
資本金	6,000万円
従業員	859名（2023年7月時点）
売上高	174億円(2022年実績)
業種	IT開発不動産コンシェル、建築、広告、保険、教育、業務代行、
株主構成	株主：(株)リコー(100％)
沿革	1967年不動産を主体とした三愛不動産株式会社設立 1972年ビジネス支援を主体としたリコーゼネラルサービス株式会社が設立 1980年リコーの施設計画部門が独立し、リコークリエイティブサービス株式会社の原点となるリコーエンジニアリングが設立 1989年宣伝広告業を主体としたリコーアドエージェンシー株式会社が設立 1995年三愛不動産株式会社とリコーゼネラルサービス株式会社が合併し、リコー三愛サービス株式会社が設立 1997年リコーエンジニアリング株式会社とリコー三愛サービス株式会社が合併し、リコー三愛ライフが設立 2011年リコーエンジニアリング株式会社とリコー三愛サービス株式会社が合併し、リコークリエイティブサービス株式会社が発足 2015年リコー・ヒューマン・クリエイツ株式会社より教育事業を継承 2016年 FA事業をリコーインタストリアルソリューションズ株式会社に事業譲渡

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.9時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.1日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	9名	1名	10名
取得者	7名	1名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

77.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.2%
  （233名中33名）
- 2022年度
役員は、3名中1名が女性

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】入社後にビジネスパーソンとしてのマナーや社内ルールについて学んで頂きます。約1週間ほどの研修が終了した後は、配属部門に分かれて研修が行われます。【階層別の研修】その他にも女性活躍推進研修やキャリアデザイン研修、マネジメント研修等、入社後にも定期的に研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり～資格奨励金制度～資格の難易度や業務での必要性に応じて資格取得時に一時金が支払われます。会社が資格取得を推奨している為、資格取得時に必要なテキスト代や講習費受験費用についても会社が負担します。仕事と直結しない資格であっても奨励金の対象であれば、資格取得時に奨励金が支払われます。～e-learningを用いた教育ツール～リモートワークで出勤しない人にも学びの機会を提供する為に e-learningにていつでも自分の興味があるものを勉強する事が可能です。教育ツールも非常に多くあり、必要なものが必要な時に学べるように様々な分野を網羅しています。
メンター制度	制度あり～ペアリーダー制度～入社後1年間は、新卒者一人ずつに担当の先輩社員が設定されしっかり自走出来るようになるまで業務のレクチャーを行ってもらえます。先輩社員は、新入社員を一人前に育てる為にも教育を実施する上で必要な知識を研修にて習得してもらいます。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度ありプロセスDX人材認定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関東学院大学、九州工業大学、芝浦工業大学、千葉大学、東京国際大学、奈良教育大学、日本社会事業大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、横浜国立大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、桜美林大学、大分大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大谷大学、お茶の水女子大学、尾道市立大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関東学院大学、北見工業大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、甲南大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、島根大学、上智大学、女子美術大学、信州大学、成蹊大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、獨協大学、名古屋経済大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、広島女学院大学、福岡工業大学、法政大学、北陸大学、宮城学院女子大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪ＥＣＯ動物海洋専門学校、大阪外語専門学校、大阪成蹊短期大学、大妻女子大学短期大学部、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、神奈川県立産業技術短期大学校、就実短期大学、仁愛女子短期大学、駿台トラベル＆ホテル専門学校、仙台高等専門学校、創造社デザイン専門学校、中央工学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、東京法律公務員専門学校、東京モード学園、富山高等専門学校、名古屋工学院専門学校、日本電子専門学校、服部栄養専門学校、武蔵野短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　7名短大卒　　－

採用実績（学校）

＜大学院＞
関東学院大学、九州工業大学、芝浦工業大学、千葉大学、東京国際大学、奈良教育大学、日本社会事業大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、横浜国立大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、桜美林大学、大分大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大谷大学、お茶の水女子大学、尾道市立大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関東学院大学、北見工業大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、甲南大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、島根大学、上智大学、女子美術大学、信州大学、成蹊大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、獨協大学、名古屋経済大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、広島女学院大学、福岡工業大学、法政大学、北陸大学、宮城学院女子大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪ＥＣＯ動物海洋専門学校、大阪外語専門学校、大阪成蹊短期大学、大妻女子大学短期大学部、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、神奈川県立産業技術短期大学校、就実短期大学、仁愛女子短期大学、駿台トラベル＆ホテル専門学校、仙台高等専門学校、創造社デザイン専門学校、中央工学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、東京法律公務員専門学校、東京モード学園、富山高等専門学校、名古屋工学院専門学校、日本電子専門学校、服部栄養専門学校、武蔵野短期大学