最終更新日:2025/4/24

全日本コンサルタント(株)【近鉄グループ】

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 設備工事・設備設計
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
大阪府
資本金
9,000万円
売上高
17.2億円(2023年度)
従業員
93名
募集人数
1~5名

【完全週休二日制・年間休日124日・有休取得率80%超・残業月平均20時間・大阪勤務・転勤なし】近鉄グループの建設コンサルタント会社です!

会社説明会を開催(WEB・対面)しています。 (2025/02/12更新)

「建設コンサルタント」会社に関心をお持ちの方、弊社の特徴もあわせて、
WEBまたは対面での開催で説明会を実施しております。

鉄道を中心とした社会インフラや駅舎、学校、ホテル等の建物の企画調査、
計画、設計などに興味をお持ちの方はぜひご参加ください。

業務紹介のほか、新入社員が感じる当社の魅力やの業務スケジュールを
わかりやすくお伝えいたします。

詳しくは「説明会・セミナー」ページをご確認ください。

企業のここがポイント

  • 技術・研究

    近鉄グループ会社のため、鉄道関連事業で培った豊富な技術力と経験で社会に貢献できることが強みです。

  • 職場環境

    【完全週休二日制・年間休日124日・有休取得率80%超・残業月平均20時間・大阪勤務・転勤なし】

会社紹介記事

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技術職は土木・建築に分かれるが、両部門のコミュニケーションは活発。建設コンサルタンツ協会のフットサル大会には有志が参加し、部門の壁を超えた交流が行われている。
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入社後は半年間、座学と現場見学を織り交ぜた研修で基礎を身につける。一から育てる体制が整っているので、じっくり学びながら働くことができる。

手厚いフォローのおかげで、若手でも大きなプロジェクトに携われる

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「会議の雰囲気もいい感じで、楽しく仕事ができています。面白い人が多くて、笑いを交えつつ教えてくれるので、すんなり入ってくるんです」(沼)

■建設コンサルタント業界に興味を持ったのは、農学部で環境保全を学んだことがきっかけです。環境に配慮しながら道や公園を造るなら、測量や道路の幅員といった土木の知識が不可欠であることを知ったのです。企業研究では建設コンサルタントと環境分野で企業を検討し、そこで当社と出会ったのですが、鉄道の知識がないので少し不安がありました。でも「どうにかなるさ!」が私の生き方。思い切って違う道に進むことに決めました。

入社後は、土木系の設計部門に配属。月~木曜は座学、金曜は当社が設計した現場を見学するというカリキュラムで、3カ月間基礎を学びました。現場は通常の道路や鉄道横の側道、橋梁、踏切に駅舎など、地域も名古屋や四日市、京都など近鉄の路線がある各地へ。岡山出身で近畿に行ったことがない私にとって、毎週の現場見学は小旅行のようで楽しみでした。座学では、各分野のエキスパートである上司がB/C(便益とコスト)や河川の流量の出し方などを教えてくださいました。雑談まじりの講義はわかりやすく、今もこのときのノートを見て復習しています。

■現在、私は鉄道の線路下を走るアンダーパス道路の設計と、モノレールの延伸区間(9km)の3Dモデル作成を担当しています。モノレールは道路との高低差に合わせて橋脚の高さが変わるので、細かな設定が必要です。その橋脚が400本あり、一本ずつ手入力で作図していくので困難を極めます。完成は少し先なので達成感は得られていませんが、図面を上司に褒められたり、打ち合わせの際に「うまく説明できていたよ」と言われたときはうれしかったです。

「やっぱり設計って面白い」と、実際にやってみて感じています。平面モデルがパソコン上で3Dになって動いているのを見るたびに「すごい!」と感動します。農学部の知識はまだ活かせていませんが、駅前広場なら私の出番ですよ。植物の知識を使って、適切な樹木を提案できます。

1年間働いて気づいたのは、わからないことがあるときに「あとで聞こう」とあやふやなままにしてしまう傾向があること。今後は疑問が生じたら、その場で聞くよう心掛けています。そして将来は、駅前広場や踏切の拡幅、都市計画など、計画チームが手がけているプロジェクトは全て経験してみたいです!

技術部 計画チーム/沼 依吹(2023年入社)

会社データ

プロフィール

近鉄グループの総合建設コンサルタント会社として、グループ会社と協力
しながら鉄道を中心に道路、河川、上下水道などの社会インフラをはじめ
駅舎・学校・ホテル建物等の企画調査、計画、設計、施工管理、維持管理まで、
あらゆる顧客ニーズにお応えし施設のライフサイクル全体に関わっています。

事業内容
社会基盤整備のトータルプロデューサーとしての幅広い実績と高度な技術力により、安全で良質な社会資本の整備保全に地域とともに取り組んでいます。

■鉄道設計部門
高架橋などの鉄道構造物や電気設備の設計、維持管理において高度な技術力と幅広い経験により、お客様からのあらゆるご要望にお応えしています。

■社会インフラ設計部門
社会インフラである、道路・河川・都市計画・上下水道・電気・機械設備などの整備保全に地域とともに取り組んでいます。

■建築設計部門
学校や庁舎および駅舎の設計、耐震診断、補修・補強設計などに多様な実績を残しています。

■測量調査部門
測量・土質調査・土壌汚染調査・計測管理など、
調査計測業務についても多数の実績を残しています。

#全日本コンサルタントを表すキーワード
大阪、奈良、京都、三重、愛知、名古屋、津、建設コンサルタント、土木設計、社会インフラ、鉄道設計、建築設計、測量、地質調査、一級建築士事務所、
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資格、研修、福利厚生、技術職、技術士、一級建築士、会社説明会、
業界研究セミナー、社員交流会、採用
本社郵便番号 556-0017
本社所在地 大阪府大阪市浪速区湊町1-4-38 近鉄新難波ビル3階
本社電話番号 06-6646-0030
設立 1966年7月15日
資本金 9,000万円
従業員 93名
売上高 17.2億円(2023年度)
事業所 【本社】
〒556-0017
大阪府大阪市浪速区湊町1-4-38 近鉄新難波ビル3階
JR難波駅より徒歩2分
大阪メトロ各線より徒歩5分

【中部支店】
〒510-0861
三重県四日市市柳町80番地

【京都営業所】
〒601-8444
京都府京都市南区西九条森本町77-308

【奈良営業所】
〒630-8025
奈良県奈良市尼辻北町10-1

【名古屋営業所】
〒450-0003
愛知県名古屋市中村区名駅南1-28-30

【津営業所】
〒514-0006
三重県津市広明町341-404
株主構成 近鉄技術ホールディングス100%子会社
主な取引先 官公庁
近鉄
私鉄
NEXCO西日本
関連会社 近鉄グループホールディングス株式会社
近畿日本鉄道株式会社
近鉄技術ホールディングス株式会社
近鉄電気エンジニアリング株式会社
近鉄車両エンジニアリング株式会社
近鉄軌道エンジニアリング株式会社
平均年齢 44.4歳
平均勤続年数 14.1年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.0
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修:6カ月間
自己啓発支援制度 制度あり
技能資格奨励制度あり
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪府立大学、金沢大学、関西大学、近畿大学、鳥取大学
<大学>
愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪大学、香川大学、関西大学、京都大学、近畿大学、高知大学、神戸大学、信州大学、摂南大学、鳥取大学、同志社大学、長崎大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

採用実績(人数)     2023年 2024年 2025年(予)
---------------------------------------------
大卒   3名   1名   2名
高卒    ー    ー    ー
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 0 1
    2023年 1 2 3
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 1 0 100%
    2023年 3 0 100%
    2022年 1 0 100%

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