最終更新日：2025/4/10

JR新潟鉄道サービス(株)

正社員
既卒可

業種

鉄道
検査・整備・メンテナンス
サービス（その他）

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 1,700万円

売上高: 24億2,608万円(2025年1月)

従業員: 662名(2025.1.1現在)

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

JRからの受託による安定事業。鉄道の安全を絶えず守り続ける。

採用担当者からの伝言板（2025/03/01更新）

伝言板画像

皆さんこんにちは！
JR新潟鉄道サービス株式会社です。

2026年度卒の新卒採用を開始しました。

確かな品質で安全を、快適な空間で安心を。私たちはお客さまの笑顔を大切にします。

	JR新潟鉄道サービス(株)は、JR東日本グループの一員として、「安全と笑顔」を合言葉に安全で快適な鉄道輸送サービスを提供することにより、お客さまに信頼され、地域・社会に貢献できる企業を目指しています。私たちの喜びは、お客さまの笑顔です。

JR新潟鉄道サービス(株)は、JR東日本グループの一員として、「安全と笑顔」を合言葉に安全で快適な鉄道輸送サービスを提供することにより、お客さまに信頼され、地域・社会に貢献できる企業を目指しています。私たちの喜びは、お客さまの笑顔です。

会社データ

プロフィール	当社は新潟・山形両県のJR東日本新潟支社エリアにおいて、新幹線を含む鉄道車両や駅舎・駅ビルの清掃業務、車両メンテナンス業務、駅・車両基地構内での入換運転業務などを受託している、JR東日本のグループ会社です。昨年4月に創立70周年を迎えました。私たちは、安全や技術・サービスレベルの向上に努めるとともに、安全で笑顔のある会社と職場環境づくりに挑み続けています。
事業内容	・新幹線を含む鉄道車両や駅舎・駅ビルなどの清掃業務・鉄道車両の検査・修繕などのメンテナンス業務・駅・車両基地構内での入換などの構内運転業務・ホテル客室整備業務など

プロフィール

当社は新潟・山形両県のJR東日本新潟支社エリアにおいて、新幹線を含む鉄道車両や駅舎・駅ビルの清掃業務、車両メンテナンス業務、駅・車両基地構内での入換運転業務などを受託している、JR東日本のグループ会社です。昨年4月に創立70周年を迎えました。私たちは、安全や技術・サービスレベルの向上に努めるとともに、安全で笑顔のある会社と職場環境づくりに挑み続けています。

事業内容

・新幹線を含む鉄道車両や駅舎・駅ビルなどの清掃業務
・鉄道車両の検査・修繕などのメンテナンス業務
・駅・車両基地構内での入換などの構内運転業務
・ホテル客室整備業務など

本社郵便番号	950-0915
本社所在地	新潟県新潟市中央区鐙西二丁目17-19
本社電話番号	025-244-0590
設立	1954年4月1日
資本金	1,700万円
従業員	662名(2025.1.1現在)
売上高	24億2,608万円(2025年1月)
事業所	本社/新潟県新潟市営業所/新幹線営業所・新潟営業所・新潟テクノ営業所・新津営業所　　　長岡営業所・越後湯沢営業所・直江津営業所・酒田営業所
関連会社	東日本旅客鉄道(株)
沿革	1954年鉄道清掃(株)を創立 1960年鉄道清掃(株)から(株)鉄道事業社へ社名変更 1965年新潟整備(株)を創立 1969年新潟整備(株)から新潟車両工業(株)へ社名変更 1989年新潟車両工業(株)と(株)鉄道事業社が合併し、社名を新潟鉄道整備(株)に変更 2012年新潟鉄道整備(株)からJR新潟鉄道サービス(株)へ社名変更東日本旅客鉄道(株)の完全子会社化 2019年新社屋建設、NTSトレーニングセンターを開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.7%
  （73名中10名）
- 2024年度
役員：6名

社内制度

研修制度	制度あり〈共通〉・新入社員研修〈構内運転関係〉・電気車・内燃車・新幹線電気車運転講習課程(JR東日本主催) 〈車両メンテナンス関係〉・検修社員養成基礎技術教育(JR東日本主催) 〈清掃関係〉・基礎研修、レベルアップ研修
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育支援…JR東日本の「社内・社外通信研修」の受講が出来ます。　社内通信研修は、研修開始後12ヵ月以内にレポートが全て提出され、正解率が60％以上の場合に交付される終了証書をもって、受講料の75％を会社が受講者へ補助します。　社外通信研修は、終了証書が発行された講座につき10,000円を上限に、受講料の75％を会社が受講者へ補助します。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり・清掃・検修技術等級制度

採用実績

採用実績（学校）	＜短大・高専・専門学校＞新潟公務員専門学校、大原簿記公務員専門学校新潟校、長岡公務員・情報ビジネス専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予) ------------------------------------------------------------------ 専門学校卒　　 5名　　　4名　　 2名　　　ー　　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	0名	0名	0名
2023年	1名	1名	2名
2022年	4名	0名	4名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	0名	0名	0%
2023年	2名	0名	100%
2022年	4名	0名	100%

QRコード

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