アイ・システム(株)の新卒採用・会社概要

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会社紹介記事

創業44年となるアイ・システムは大手企業様や官公庁様との直接契約も多くしっかりとした土台と揺るぎない信頼関係がございますので安定性にも定評がございます。大手ソストウエア会社が約1年かかるであろうプロジェクトをアイ・システムでは僅か3か月で納品できた実績などは技術力が高いこと示す一つのエピソードです。

: 創業44年となるアイ・システムは大手企業様や官公庁様との直接契約も多くしっかりとした土台と揺るぎない信頼関係がございますので安定性にも定評がございます。

: 大手ソストウエア会社が約1年かかるであろうプロジェクトをアイ・システムでは僅か3か月で納品できた実績などは技術力が高いこと示す一つのエピソードです。

ITで日本の社会に貢献したい、新しいシステムを開発し、人の暮らしに役立てたい

代表取締役社長　村上良太　自分達の技術が社会で役に立っているんだと強く実感できる会社です。	アイ・システム株式会社は、官公庁や保険、金融、物流、インフラなど日本の屋台骨を支える数々の大企業のシステム開発を手がける独立系のソフトウエア会社です。ビジネスソフト開発会社として「技術力日本一」の会社であると自負し、数多くの優秀なエンジニアがたくさん抱えているためビジネス力が高く、ビジネス力が高いから収益性も高い。収益生が高ければ社員の給料は上がる、この好循環が続き、現在の新卒給与は大学院卒の年収750万、大卒600万、高専卒450万を最低ラインとし、この業界ではトップクラスを誇っています。あくまでこの金額は最低ラインであり、実力主義で、若くして責任ある立場に昇る人物も多数おり、実際に当社社長村上は2003年新卒入社で入った実力者です。常にお客様のニーズに誠実に応え、他社には不可能だった難物件を引き取り、当社で実に短期間でこなしてきた実績も多く、様々なクライアントからの信頼も厚く、現在は約6５％が直請けのプライム物件であるという事実も利益率の高さの一因でもあります。 1980年の設立以来44年が経過する現在も社員数、業績ともに右肩上がりに推移しています。目まぐるしい変化を遂げるIT業界において、常に成長を遂げることができているのは、優秀な人材を集める力はもちろん、大切に育て、技術者ファーストで会社運営をしていることにほかなりません。当社の離職率の10年の平均が5.2％という低さが物語っています。また技術者ファーストの姿勢は若い人だけではなく、当社には「定年」という制度がありません。60歳になろうが70歳になろうが、高い技術力を持つ社員を“生涯技術者”として年齢という枠で縛ることなく、大切にしたいと。そのことがひいては日本の国力にもつながるのではないでしょうか。 ITで日本の社会に貢献したい、日本にまだないシステムを開発して人の暮らしに役立てたい、そんな高い理想と高い技術を持った人材が集まる会社であり続けることが私たちの使命と考えています。（代表取締役会長　　松崎　務）

代表取締役社長　村上良太　自分達の技術が社会で役に立っているんだと強く実感できる会社です。

アイ・システム株式会社は、官公庁や保険、金融、物流、インフラなど日本の屋台骨を支える数々の大企業のシステム開発を手がける独立系のソフトウエア会社です。
ビジネスソフト開発会社として「技術力日本一」の会社であると自負し、数多くの優秀なエンジニアがたくさん抱えているためビジネス力が高く、ビジネス力が高いから収益性も高い。収益生が高ければ社員の給料は上がる、この好循環が続き、現在の新卒給与は大学院卒の年収750万、大卒600万、高専卒450万を最低ラインとし、この業界ではトップクラスを誇っています。あくまでこの金額は最低ラインであり、実力主義で、若くして責任ある立場に昇る人物も多数おり、実際に当社社長村上は2003年新卒入社で入った実力者です。
常にお客様のニーズに誠実に応え、他社には不可能だった難物件を引き取り、当社で実に短期間でこなしてきた実績も多く、様々なクライアントからの信頼も厚く、現在は約6５％が直請けのプライム物件であるという事実も利益率の高さの一因でもあります。
1980年の設立以来44年が経過する現在も社員数、業績ともに右肩上がりに推移しています。目まぐるしい変化を遂げるIT業界において、常に成長を遂げることができているのは、優秀な人材を集める力はもちろん、大切に育て、技術者ファーストで会社運営をしていることにほかなりません。当社の離職率の10年の平均が5.2％という低さが物語っています。また技術者ファーストの姿勢は若い人だけではなく、当社には「定年」という制度がありません。60歳になろうが70歳になろうが、高い技術力を持つ社員を“生涯技術者”として年齢という枠で縛ることなく、大切にしたいと。そのことがひいては日本の国力にもつながるのではないでしょうか。
ITで日本の社会に貢献したい、日本にまだないシステムを開発して人の暮らしに役立てたい、そんな高い理想と高い技術を持った人材が集まる会社であり続けることが私たちの使命と考えています。

（代表取締役会長　　松崎　務）

会社データ

プロフィール	アイ・システム株式会社は、官公庁や保険、金融、物流、インフラなど日本の屋台骨を支える数々の大企業のシステム開発を手がける独立系のソフトウエア会社です。ビジネスソフト開発会社として「技術力日本一」の会社であると自負し、数多くの優秀なエンジニアがたくさん抱えているためビジネス力が高く、ビジネス力が高いから収益性も高い。収益生が高ければ社員の給料は上がる、この好循環が続き、現在の新卒給与は大学院卒の年収750万、大卒600万、高専卒450万を最低ラインとし、この業界ではトップクラスを誇っています。あくまでこの金額は最低ラインであり、実力主義で、若くして責任ある立場に昇る人物も多数おり、実際に当社社長村上は2003年新卒入社で入った実力者です。常にお客様のニーズに誠実に応え、他社には不可能だった難物件を引き取り、当社で実に短期間でこなしてきた実績も多く、様々なクライアントからの信頼も厚く、現在は約6５％が直請けのプライム物件であるという事実も利益率の高さの一因でもあります。 1980年の設立以来44年が経過する現在も社員数、業績ともに右肩上がりに推移しています。目まぐるしい変化を遂げるIT業界において、常に成長を遂げることができているのは、優秀な人材を集める力はもちろん、大切に育て、技術者ファーストで会社運営をしていることにほかなりません。当社の離職率の10年の平均が5.2％という低さが物語っています。また技術者ファーストの姿勢は若い人だけではなく、当社には「定年」という制度がありません。60歳になろうが70歳になろうが、高い技術力を持つ社員を“生涯技術者”として年齢という枠で縛ることなく、大切にしたいと。そのことがひいては日本の国力にもつながるのではないでしょうか。 ITで日本の社会に貢献したい、日本にまだないシステムを開発して人の暮らしに役立てたい、そんな高い理想と高い技術を持った人材が集まる会社であり続けることが私たちの使命と考えています。
事業内容	■金融公共事業官公庁関連業務システム構築や保険の申込みシステムなど、顧客である官公庁や金融公共企業で利用するシステムの構築から、一般の利用者が申込みや決済などを行うWEBサイトの構築まで幅広いサービスを上流工程から提供しています。システム構築、保守、メンテナンスなど、お客様のご要望に応じて、課題解決を行っています。 ■通信プロダクト事業大手通信事業者、メーカー、銀行など、大規模システムに関わるシステム構築、保守メンテナンス等を行っています。基本設計から要件定義、実装まで一括で対応できること、そして長年の業界に対する経験値が多くの企業からの信頼を勝ち取っています。 ■エンタープライズSI事業現代において欠かすことのできないIT基盤環境の構築を行っています。進化するハードウェア、ネットワーク、クラウドサービスに対応し、技術力を磨きながら、お客様のニーズに応えていきます。携帯電話向けメールサービスやカード決済業務など社会基盤となるミッションクリティカルなビジネスを支えるシステムを設計から開発、運用・保守サービスまで、すべてのフェーズでお客様を全力サポート致します。 ■DX事業デジタルトランスフォーメーション事業（DX）は、人々の生活をよりよいものに変革するために様々なデジタル技術を活用し、革新的なソリューションやサービスを生み出していくものです。特に企業活動における業務や組織、プロセスを進化させ、競争上の優位性を確立することを目的に、企画から技術提供、パートナー連携等のあらゆるプロジェクトを推進します。 ■i-Tool事業レガシーシステムや開発者不在のシステムリプレースにおいて、構造化フローチャートでプログラムを可視化し、既存システムを分析することができるi-Tool。お客様の業務フローの変化に合わせて、改修を続けたシステムを分析することにより、次のステップに進むためのロードマップを手に入れることが可能となります。・コンピュータ・ソフトウェアの開発に関する補助（システム設計・プログラミング・テスト・開発管理等）及び請負業務・コンピュータソフトウェアの開発、並びに保守・コンピュータのシステム利用に関するコンサルティング業務・ウェブサイト及びウェブコンテンツの企画、開発、管理、及び運営業務

プロフィール

アイ・システム株式会社は、官公庁や保険、金融、物流、インフラなど日本の屋台骨を支える数々の大企業のシステム開発を手がける独立系のソフトウエア会社です。
ビジネスソフト開発会社として「技術力日本一」の会社であると自負し、数多くの優秀なエンジニアがたくさん抱えているためビジネス力が高く、ビジネス力が高いから収益性も高い。収益生が高ければ社員の給料は上がる、この好循環が続き、現在の新卒給与は大学院卒の年収750万、大卒600万、高専卒450万を最低ラインとし、この業界ではトップクラスを誇っています。あくまでこの金額は最低ラインであり、実力主義で、若くして責任ある立場に昇る人物も多数おり、実際に当社社長村上は2003年新卒入社で入った実力者です。
常にお客様のニーズに誠実に応え、他社には不可能だった難物件を引き取り、当社で実に短期間でこなしてきた実績も多く、様々なクライアントからの信頼も厚く、現在は約6５％が直請けのプライム物件であるという事実も利益率の高さの一因でもあります。
1980年の設立以来44年が経過する現在も社員数、業績ともに右肩上がりに推移しています。目まぐるしい変化を遂げるIT業界において、常に成長を遂げることができているのは、優秀な人材を集める力はもちろん、大切に育て、技術者ファーストで会社運営をしていることにほかなりません。当社の離職率の10年の平均が5.2％という低さが物語っています。また技術者ファーストの姿勢は若い人だけではなく、当社には「定年」という制度がありません。60歳になろうが70歳になろうが、高い技術力を持つ社員を“生涯技術者”として年齢という枠で縛ることなく、大切にしたいと。そのことがひいては日本の国力にもつながるのではないでしょうか。
ITで日本の社会に貢献したい、日本にまだないシステムを開発して人の暮らしに役立てたい、そんな高い理想と高い技術を持った人材が集まる会社であり続けることが私たちの使命と考えています。

事業内容

■金融公共事業
官公庁関連業務システム構築や保険の申込みシステムなど、顧客である官公庁や金融公共企業で利用するシステムの構築から、一般の利用者が申込みや決済などを行うWEBサイトの構築まで幅広いサービスを上流工程から提供しています。システム構築、保守、メンテナンスなど、お客様のご要望に応じて、課題解決を行っています。

■通信プロダクト事業
大手通信事業者、メーカー、銀行など、大規模システムに関わるシステム構築、保守メンテナンス等を行っています。基本設計から要件定義、実装まで一括で対応できること、そして長年の業界に対する経験値が多くの企業からの信頼を勝ち取っています。

■エンタープライズSI事業
現代において欠かすことのできないIT基盤環境の構築を行っています。
進化するハードウェア、ネットワーク、クラウドサービスに対応し、技術力を磨きながら、お客様のニーズに応えていきます。
携帯電話向けメールサービスやカード決済業務など社会基盤となるミッションクリティカルなビジネスを支えるシステムを設計から開発、運用・保守サービスまで、すべてのフェーズでお客様を全力サポート致します。

■DX事業
デジタルトランスフォーメーション事業（DX）は、人々の生活をよりよいものに変革するために様々なデジタル技術を活用し、革新的なソリューションやサービスを生み出していくものです。特に企業活動における業務や組織、プロセスを進化させ、競争上の優位性を確立することを目的に、企画から技術提供、パートナー連携等のあらゆるプロジェクトを推進します。

■i-Tool事業
レガシーシステムや開発者不在のシステムリプレースにおいて、構造化フローチャートでプログラムを可視化し、既存システムを分析することができるi-Tool。お客様の業務フローの変化に合わせて、改修を続けたシステムを分析することにより、次のステップに進むためのロードマップを手に入れることが可能となります。

・コンピュータ・ソフトウェアの開発に関する補助（システム設計・プログラミング・テスト・開発管理等）及び請負業務
・コンピュータソフトウェアの開発、並びに保守
・コンピュータのシステム利用に関するコンサルティング業務
・ウェブサイト及びウェブコンテンツの企画、開発、管理、及び運営業務

本社郵便番号	102-0074
本社所在地	東京都千代田区九段南4丁目8番13号　自動車会館ビル 3階
本社電話番号	(03)5276-0222（代表）
設立	1980年7月31日
資本金	2億6000万円
従業員	294名（2024年4月1日現在）
売上高	57億5000万円（2023年12月）
業績	2024年見込　63.6億円 6年前との売上高推移　191％
主な取引先	【ユーザー系】独立行政法人日本学生支援機構公益財団法人日本国際教育支援協会東日本旅客鉄道株式会社グループ東海旅客鉄道株式会社グループ京都府農業協同組合中央会株式会社京都府農協電算センター宮崎県教育委員会ソニーグローハルソリューションズ株式会社ソニーマーケティング株式会社三井住友海上火災保険株式会社あいおいニッセイ同和損害保険株式会社三井住友海上あいおい生命保険株式会社 MS&ADシステムズ株式会社ニッセイ情報テクノロジー株式会社楽天証券株式会社公益財団法人東京フィルハーモニー交響楽団【ベンダー系】日本電気株式会社株式会社日立製作所株式会社日立ソリューションズ株式会社エヌ・ティ・ティ・データグループ株式会社インタラクティブソリューションズ日本ヒューレット・パッカード株式会社 DXCテクノロジー・ジャパン株式会社 TIS株式会社三井情報株式会社株式会社ハイ・アベイラビリティ・システムズ日本Nonstopイノベーション株式会社株式会社ラック株式会社NSD 株式会社アイ・エス・ビー SCSK株式会社日鉄ソリューション株式会社日本システムウエア株式会社株式会社東邦システムサイエンス（順不同）
加盟団体	一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　一般社団法人日本情報システム・ユーザ協会（JUAS) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　関東ITソフトウェア健康保険組合
平均年齢	36.5歳（技術者平均）
沿革	1980年 7月資本金　500万円で東京都中野区に設立 1993年12月資本金1,000万円に増資、本社を東京都渋谷区に移転 1997年 1月ソニー株式会社より、新原価計算システム開発にて、感謝状受領 1999年12月資本金4,500万円に増資、本社を東京都千代田区に移転 2002年 2月中訊計算機系統（北京）有限公司と業務提携北京清華同方軟件株式会社（清華大学）と業務提携 2003年 2月資本金6,500万円に増資 2003年 7月日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社と業務提携日鉄日立システムエンジニアリング株式会社と業務提携 2004年 2月資本金1億2500万円に増資 2007年11月情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO/IEC27001」の認証を取得 2012年 7月プライバシーマークを取得 2013年 5月 i-Toolの特許（構造解析装置及びプログラム）を取得 2014年 1月 -Toolの特許（モジュールの構造解析装置を支援する装置及びプログラム）を取得 2015年 3月ニッセイ情報テクノロジー株式会社より、損害保険領域のシステム開発にて、感謝状受領 2015年12月 i-Toolの特許（テキスト比較装置、テキスト比較プログラム及びテキスト比較方法）を取得 2016年 9月 i-Toolの特許（装置及びプログラム）を取得 2017年 2月資本金2億4,500万円に増資 2017年 3月品質マネジメントシステムの国際規格「ISO9001」の認証を取得 2019年 6月資本金2億6,000万円に増資 2019年10月ＭＳ＆ＡＤシステムズ株式会社より、自動車保険のシステム開発にて、感謝状受領

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前教育：エンジニアに必要な知識を身に付けるための書籍や入社後に受験する資格試験対策本を配付します。入社までの期間は、社会人生活をスタートさせるための大切な準備期間です。学生生活を優先して自分のペースで自己学習に取り組んでいただきたいと考えています。社会人基礎研修：社内規程や会社制度を学び、アイ・システムという会社を理解していただきます。また、毎年、外部講師を招き「心構え」「必要となるマナー」「コミュニケーション」「ストレスマネジメント」「文章能力」の研修を実施しています。新入社員が真剣な眼差しで講義を聞き、凛々しく発表する姿を見ると将来が楽しみになります。システム研修：毎年、2ヶ月間のシステム研修を実施しています。コンピュータ・ネットワーク・データベースの基礎知識を学んだあとに、本格的な言語研修が始まります（2023年度はJAVA）。インプットを必要最低限に留めたアウトプット中心の研修です。座学形式の講習やプログラミング演習で基礎を学び、実際の開発を想定しグループでのプロジェクト演習を行います。ある課題に対して要件定義からテストまでを行い、最後に成果発表会を実施します。毎年、新入社員の努力が輝く瞬間を事業部の幹部が見に来ます。
自己啓発支援制度	制度あり社員の自己啓発を応援します。会社が選定した社外資格の取得者には、資格取得報奨金を支給しています（報奨金最高額15万円）。この制度は、自己啓発意欲の高揚と能力開発を図ることによる会社全体の技術力向上を目的としており、対象資格は現在140種類あります。
メンター制度	制度あり配属後の1年間は、職場研修（OJT）を行います。新人1名に対して先輩社員が2名つきます（OJT担当1名、メンター1名）。OJT担当者は、実務に即したスキルの習得支援や社会人としてのマナー、仕事の進め方などの助言・指導を行います。加えて、新人の抱えている不安や悩みを取り除き安心して会社生活を送れるように、メンター制度を取り入れています。仕事面での疑問や悩みだけでなく、初めての一人暮らしでの悩みなど、些細なことでも相談できる環境をつくるよう努めています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、秋田大学、東京工業大学、東京大学、東海大学、電気通信大学、慶應義塾大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、熊本大学、芝浦工業大学、山梨大学、長岡技術科学大学、豊橋技術科学大学＜大学＞東京電機大学、明治大学、専修大学、九州工業大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年(予) 大学院　17名大学　5名高専　17名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、秋田大学、東京工業大学、東京大学、東海大学、電気通信大学、慶應義塾大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、熊本大学、芝浦工業大学、山梨大学、長岡技術科学大学、豊橋技術科学大学
＜大学＞
東京電機大学、明治大学、専修大学、九州工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校

採用実績（人数）

2025年(予)
大学院　17名
大学　5名
高専　17名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）