最終更新日:2025/4/9

日本SE(株)【DTSグループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 受託開発
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
3億1,000万円
売上高
5,795百万円(2024年3月期)
従業員
475名(2024年7月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

創業44年の独立系SIer ★平均年齢40.2歳 ★平均勤続年数16.8年 ★文系出身70%★1年間の新入社員研修★転勤なし

内定まで2週間!全て個人面接! (2025/04/09更新)

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    独立系ソフトハウスとして創業44年、DTSグループの一社として確かな経営基盤を持ち続けています。

  • 制度・働き方

    福利厚生や研修制度が充実しています!プライベートの時間を大切にしながら、成長し続けることができます。

  • 職場環境

    育休取得実績があり、出産後の復帰率も100%です。長期的に働きやすい環境が整っています。

会社紹介記事

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東証プライム上場企業グループとしての安定基盤のもと、社会貢献度の高いシステムを手がけている老舗のIT企業。取引先には、名だたる大手企業が名を連ねている。
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文系出身者が7割で、社員定着率は94%と業界の中でも高水準。手厚い教育制度や理想のキャリア実現を後押しする体制、安心して長く働ける環境がしっかり整っている。

高い安定性とチャレンジ精神が融合!働きがいと働きやすさを手に入れ、長く活躍できる

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「社長が直接社員の意見を聴くなど、現場の声を大切にしている企業です。提案がしやすく、誰もがより良い職場づくりに関われます」と、人事総務グループ 吉原担当課長

■社会貢献度の高いシステムを開発
今年45周年を迎えた当社は、日本のIT黎明期を支えてきた老舗企業です。独立系を強みに、幅広い業界でITソリューションを提供し、公庁・金融・通信など、公共系のプロジェクトも多数でシステム開発やインフラ構築を通して、広く社会に貢献しています。

■事業も環境も時代に合わせて進化
老舗企業ながら、当社は時代のニーズに応じて進化し続けています。DXソリューションやクラウドサービスの提供は、その一例。今後も、新たなコアビジネスの創出を目指します。またシステム開発に加えインフラ専門部門があることも特徴の一つです。2023年には研修カリキュラムを刷新し、休日数を増やすなど、職場環境をアップグレード。これからも、社員が幸せに働き続けられる会社づくりを追求していきます。

■エンジニアにとって理想の環境
社員定着率は94%、平均勤続年数は16.3年と高水準。その理由は、社員のキャリア実現を全力でサポートしているからです。配属先は、希望を最大限に考慮。自己申告制度があるのもポイントです。また、年功序列ではなく、実績を公平に評価。入社4~5年目で、チームリーダーに抜擢された先輩もいます。

■文系出身がハンデにならない
文系出身が7割の当社には、知識ゼロから安心してデビューできる環境が整っています。入社前からITの基礎を学ぶことができ、入社後は3カ月間の基礎研修と9カ月間のOJT研修を実施。2年目以降も多彩な研修が揃っており、管理職向けの研修もあります。資格取得支援制度の対象資格は100種類以上あり、合格したら表彰金を不合格でも受験料を会社が全額補助。結果を問わず、前向きな気持ちを応援しています。

■誰もが平等に活躍できる
当社は、社員に平等にチャンスを与える会社です。女性管理職登用実績として2023年は3名、2024年は2名が昇進しました。また、結婚・出産後の復帰率は100%。時短勤務で昇進している方もいます。ちなみに、男性で育休を1年取得した方や時短勤務の実績もあります。

■人を思いやる心と好奇心が大切
当社で活躍している方は、「創造は心」という社是に共感できる方。いいシステムを手がけるためには、技術力と同じくらい“思いやり”が大切です。その心が、いい職場と期待を超える価値創造につながるでしょう。また、IT技術は日々進化しています。好奇心を持って物事を追求できる方も、大きく成長できるはずです。

会社データ

プロフィール

当社は創業より44年、独立系ソフトハウスとして成長し続けるシステムインテグレータです。(株)DTSグループの一社として、確かな経営基盤を持ち、ITを通じて社会貢献を続けてきました。

IT業界は幾度となく激しい変化に見舞われましたが、その中で当社が勝ち残れたのは、

(1)長年培ってきた実績・ノウハウを生かして特定の業種・業務に精通したサービスを提供してきたこと

(2)常にお客様の立場に立って「トータル・システム・ソリューション」を提供するという創業来の精神を貫いてきたこと

(3)日々進化する市場の中で新たな技術分野を積極的に吸収・活用して、お客様のニーズをいち早く察知できるよう、柔軟に対応してきたこと

が主な要因であると私たちは考えています。

現在、開発部門は、東京に5部門、地方拠点として北海道札幌市に北海道開発部、静岡県沼津市と愛知県名古屋市に各営業所があり、各分野に特化したシステム開発に携わるほか、ネットワークの構築・保守・運用、システムコンサルティング業務も行っており、クライアントのシステム環境における問題を解決へ導くご提案やサポートも行っております。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
■コンピュータのシステム設計およびソフトウェア開発業務
■コンピュータシステムおよびネットワークの導入、運営管理ならびに保守管理
■コンピュータならびに関連製品の賃貸、売買および輸出入
■コンピュータ技術者の派遣および教育

金融・通信・製造・公共・サービスなど、幅広い産業分野で実績を上げています。 提供している技術も、小型ハンディターミナルから、PC、エンタプライズサーバまで、多岐にわたるソフトウェアとネットワークインフラの構築や大規模システムの運用サービスなど、コンピュータ本体から周辺サービスに至るまでトータルサポートしています。

【証券】証券系 精算システム再構築
【保険】保険金支払い業務開発
    代理店Webシステム
【通信】スマートフォン開発
    量販店向け申込受付システム開発
    通信管理システム
【公共】電子政府SI
【交通】予約販売管理システム
【流通】自動倉庫システム
【食品製造】基幹系システム再構築
【卸売・商社】基幹系システム再構築
【小売】MDシステムリプレース
【文教】大学センター試験合格判定システム
    学習塾塾生管理システム
    模試成績管理システム
【印刷】文書編集支援システム
【メーカー】社内個別要求受付システム
      構築~運用/保守
……その他、実績多数

他関連ワード
東京/札幌/名古屋/プログラミング/Java/インフラ構築/コンサルティング/エンジニア/プログラマー/転居を伴う転勤無し/産休/育休/時短/地域密着/社会貢献/地域貢献/研修/教育/OJT/女性活躍/早期選考/福利厚生/土日・祝日休み/年間休日120日以上

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本社郵便番号 163-0725
本社所在地 東京都新宿区西新宿2丁目7番1号
新宿第一生命ビルディング25階
本社電話番号 03-3343-6464
創業 1980年(昭和55年)1月22日
設立 2005年(平成17年)2月25日
資本金 3億1,000万円
従業員 475名(2024年7月現在)
売上高 5,795百万円(2024年3月期)
代表 代表取締役社長 大久保 茂雄
地方拠点 北海道開発部(北海道札幌市)
沼津営業所 (静岡県沼津市)
名古屋営業所(愛知県名古屋市)
業績 決算期     売上高 営業利益 当期純利益
──────────────────────
2023.3    5575   560   390
2022.3    5250   517   367
2021.3    4950   401   305
2020.3    5490   404   302
(単位:百万円)
主な取引先 BIPROGY(株)、(株)DTS、NECグループ、NTTグループ、NTTデータグループ、アビームコンサルティング、伊藤忠テクノソリューションズ、鈴与システムテクノロジー、セゾン情報システムズ、大和総研、東芝グループ、(株)野村総合研究所、日立グループ、富士通グループ、ブロードリーフ、北洋システム開発(株)、みずほリサーチ&テクノロジーズ (株)、三菱UFJフィナンシャルグループ、明電舎、矢崎総業(株) など
(社名:あいうえお順)
関連会社 (株)DTS

(株)九州DTS 
(株)MIRUCA  
逓天斯(上海)軟件技術有限公司 
デジタルテクノロジー(株) 
(株)DTSパレット 
DTS America Corporation
(株)DTS WEST 
DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD. 
(株)DTSインサイト
Nelito Systems Private Limited
(株)思派電子ジャパン
大連思派電子有限公司 
Partners Information Technology, Inc.
安心計画(株)
株式会社アヴァンザ
株式会社東北システムズ・サポート
加盟団体 一般社団法人 情報サービス産業協会
一般社団法人 北海道IT推進協会
平均年齢 40.2 歳
働き方改革 当社では
・在宅勤務制度
・在宅勤務手当
・フレキシブル休暇(4日間)
etc.を近年新たに取り入れ、時代の変化に対応しています。
今後のビジョン まずは大手メーカー、大手SIerとの協業案件を増やしていくこと、そしてDXを活用してソリューション比率(情報システム提供率)を上げていくことが今後のビジョンとして挙げられます。
開発から保守までを一貫して当社で手掛けることで、守備範囲を広げていき、
「日本SEがいないと仕事ができない」
と思われるような業務を増やしていくことが当面のビジョンです。

環境面では、研修内容の更なるブラッシュアップや、社員の帰属意識を高めていくための取り組みなどが挙げられます。より居心地が良く働きがいのある会社にしていくことで、素晴らしいエンジニアが育ち、存分に能力を発揮できる環境を整えていきます。
女性活躍推進中 ライフイベントへの理解を深めるべく、管理職にも意識改革を徹底。
結果、産休・育休や時短制度を利用しやすい文化が根付き、女性の多くが結婚・出産後も復帰しています。女性に向けたキャリアデザイン研修も行っており、
近年はPMとして活躍する女性も増えています。
■男性育休取得実績あり
■結婚・出産後の復帰率100%
沿革
  • 1980年01月
    • 日本エス・イー(株)設立
  • 1982年09月
    • 北海道エス・イー(株) 設立
  • 1983年06月
    • 保養所「蓼科山荘」完成
  • 1985年06月
    • 静岡事業所開設(静岡県沼津市 現沼津営業所)
  • 1991年01月
    • 独身寮「JSEフラッツ浦和」完成
  • 1992年04月
    • SEアシストなど関連会社6社合併により東日本エス・イー(株)設立
      開発センター開設(東京都板橋区)
  • 1998年05月
    • 北海道分室事務所開設(札幌市 現北海道開発部)
  • 1998年06月
    • 日本エス・イー(株)と東日本エス・イー(株)合併
  • 2002年05月
    • ISO9001認証を取得
  • 2005年02月
    • 新・日本エス・イー(株)設立
  • 2005年04月
    • 旧 日本エス・イー(株)、旧 北海道エス・イー(株)より
      営業を譲受 全業務と全従業員を継承
      資本金を7億5,500万円に増資
  • 2006年04月
    • 本社移転(東京都新宿区)
      名古屋事業所開設(愛知県名古屋市 現:名古屋営業所)
  • 2006年07月
    • 社名を日本エス・イー(株)から日本SE(株)へ変更
  • 2006年11月
    • 当社大株主が(株)DTSへ変更
  • 2007年11月
    • プライバシーマーク認証を取得
  • 2009年09月
    • 本社移転(東京都板橋区)
  • 2010年02月
    • ISO/IEC27001認証を取得
  • 2015年03月
    • ISO14001認証を取得(本社、北海道支店)
  • 2019年04月
    • 本社移転(東京都新宿区)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 4 1 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.5%
      (46名中3名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者向けには、eラーニングによる基礎学習(基本的な技術やビジネスマインド醸成)を導入しています。
また、新入社員研修は基礎研修3ヶ月間+OJT研修9ヶ月間実施。
それ以降も技術系研修はもちろん、数多くのヒューマンスキル研修を実施します。
ベテラン層にはプロジェクトマネジメント研修やシステム要求分析などの上流コースもあり、年次・経験に合わせたコースをご用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得
・受験料全額補助(チャレンジ応援!不合格でも支給します!)
・対象資格の合格祝い金:2万円~20万円
・対象資格の資格手当:5千円~1万円
・9月に対象資格を100種類以上追加しました!

情報処理技術者試験(国家資格)の受験料は全額会社負担で受験できます 。
高度資格においては、合格祝金の他、毎月の資格手当を支給します(年限あり)。
また、日商簿記・ビジネス実務法務試験(2級以上)の取得も推奨しています。

メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
金沢工業大学、群馬大学、公立諏訪東京理科大学、東京大学、一橋大学、北海道大学
<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪樟蔭女子大学、大妻女子大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関東学院大学、北里大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、城西国際大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、電気通信大学、天理大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、富山大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、三重大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
池上学院グローバルアカデミー専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記法律専門学校柏校、札幌情報未来専門学校、静岡産業技術専門学校、専門学校駿台ITビジネスカレッジ、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東京ITプログラミング&会計専門学校杉並校、東京工学院専門学校、東京デザイナー・アカデミー、東京電子専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、水戸電子専門学校、横浜公務員&IT会計専門学校

採用実績(人数) 2023.4 22名(男 12、女10)
2022.4 09名(男 04、女05)
2021.4 27名(男 15、女12)
採用実績(文理比率) 2023.4 文系41% : 理系59%
2022.4 文系78% : 理系22%
2021.4 文系63% : 理系37%
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 13 8 21
    2023年 12 10 22
    2022年 4 5 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 21 0 100%
    2023年 22 2 90.9%
    2022年 9 2 77.8%

先輩情報

同期と助け合って学べる研修です。
M.S
2019年入社
26歳
大正大学
表現学部 表現文化学科
プラットフォームソリューション部
PHOTO

取材情報

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