最終更新日：2025/2/12

小田急電鉄(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

鉄道
不動産

基本情報

本社: 東京都、神奈川県

資本金: 603億5,900万円

売上高: 1,545億4,500万円（2023年度総営業収益）

従業員: 3,682名（2024年3月現在）

募集人数: 51～100名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

さあこれからを共創しよう

会社紹介記事

幅広いフィールドで中心的に事業を推進していく総合職。専門職能を追求し、安全安心の鉄道運行等を担うエキスパート職。事業の最前線に立つ彼らは、小田急の顔である。

: 幅広いフィールドで中心的に事業を推進していく総合職。

: 専門職能を追求し、安全安心の鉄道運行等を担うエキスパート職。事業の最前線に立つ彼らは、小田急の顔である。

小田急沿線で、価値ある時間と空間を創出し続ける

通勤通学や観光路線として、1日約186万人(2023年度)のお客さまにご利用頂いています。日々の列車運行に加え、2028年運行開始に向け新型ロマンスカー設計に着手しています。	「お客さまの『かけがえのない時間（とき）』と『ゆたかなくらし』の実現に貢献します。」この理念の下、当社はグループ会社とともに様々な事業を展開しています。「交通」「不動産」「生活サービス/観光」「デジタル」の４つの事業領域を組み合わせ、経営ビジョンにも掲げている「地域価値創造型企業」を目指しています。

通勤通学や観光路線として、1日約186万人(2023年度)のお客さまにご利用頂いています。日々の列車運行に加え、2028年運行開始に向け新型ロマンスカー設計に着手しています。

「お客さまの『かけがえのない時間（とき）』と『ゆたかなくらし』の実現に貢献します。」
この理念の下、当社はグループ会社とともに様々な事業を展開しています。
「交通」「不動産」「生活サービス/観光」「デジタル」の４つの事業領域を組み合わせ、経営ビジョンにも掲げている「地域価値創造型企業」を目指しています。

会社データ

事業内容	小田急電鉄では経営ビジョン「UPDATE 小田急～地域価値創造型企業にむけて～」を策定し、グループ価値・沿線価値の向上に努めています。その中でも4つの事業領域を軸としています。 ●交通事業－小田急線は通勤・通学や観光路線として、1日約186万人のお客さまにご利用いただいています（2023年度）。「輸送力の増強」「安全対策の強化」「サービスの向上」を3本柱として、さまざまな設備投資を行い、日本一安心・安全な鉄道を目指しています。2018年3月に都心部の複々線化工事が完了し輸送力が増強したことを踏まえ、ホームドアの整備や小児IC運賃の全区間一律50円化など、さらなる安全対策の強化やサービスの向上を推進しています。 ●不動産事業－商業・オフィスビルなどの不動産賃貸物件の管理のほか、駅を中心とした街全体の個性を活かした沿線開発事業を展開しています。たとえば、連続立体交差・複々線化事業によって地下化された下北沢エリアの線路上部（これまでに線路や駅舎があった場所）が「BE YOU. シモキタらしく。ジブンらしく。」というコンセプトのもと、商業施設や温泉旅館、保育施設に生まれ変わりました。このように街の魅力を更に高め、日本一暮らしやすい、選ばれる沿線づくりを図っていきます。 ●観光/生活サービス事業－観光需要の取り込みや沿線価値の向上に向けた生活サービスを推進しています。クレジットカードのタッチ決裁やQR認証に対応した新たな改札機器の導入を進めるなど、観光DXによる利便性向上を進めています。また、沿線施設を撮影場所として貸し出しを行う「小田急ロケーションサービス」は、映画・ドラマ・CM・雑誌などの撮影を通して事業者へのサポートや地域資源の活用を行っています。そのほか地域密着型サービスプラットフォーム「ONEオーネ」や小田急でんきなど、地域密着型の幅広いサービスを提供しています。 ●デジタル事業－デジタルを活用した新規事業の創出により、地域での課題解決を沿線外へ展開しています。たとえば「WOOMS」は、循環型社会の実現と新たなインフラ事業の共創を目指すため、ごみ収集・排出・資源循環のサポートを行っています。また、MaaSアプリ「Emot」は、シームレスな移動ができる社会を目指すため、他地域の交通事業者と連携し提供しています。これらの4事業領域を連携させ、地域価値の創造に努めています。海老名エリアでは「職、住、商、学・遊の生活シーンに貢献する開発を通じて、沿線エリアへの集客に寄与するまちづくり」を目指し開発を進めています。(2025年度完成予想図)

事業内容

小田急電鉄では経営ビジョン「UPDATE 小田急～地域価値創造型企業にむけて～」を策定し、グループ価値・沿線価値の向上に努めています。その中でも4つの事業領域を軸としています。

●交通事業
－小田急線は通勤・通学や観光路線として、1日約186万人のお客さまにご利用いただいています（2023年度）。「輸送力の増強」「安全対策の強化」「サービスの向上」を3本柱として、さまざまな設備投資を行い、日本一安心・安全な鉄道を目指しています。2018年3月に都心部の複々線化工事が完了し輸送力が増強したことを踏まえ、ホームドアの整備や小児IC運賃の全区間一律50円化など、さらなる安全対策の強化やサービスの向上を推進しています。

●不動産事業
－商業・オフィスビルなどの不動産賃貸物件の管理のほか、駅を中心とした街全体の個性を活かした沿線開発事業を展開しています。たとえば、連続立体交差・複々線化事業によって地下化された下北沢エリアの線路上部（これまでに線路や駅舎があった場所）が「BE YOU. シモキタらしく。ジブンらしく。」というコンセプトのもと、商業施設や温泉旅館、保育施設に生まれ変わりました。このように街の魅力を更に高め、日本一暮らしやすい、選ばれる沿線づくりを図っていきます。

●観光/生活サービス事業
－観光需要の取り込みや沿線価値の向上に向けた生活サービスを推進しています。クレジットカードのタッチ決裁やQR認証に対応した新たな改札機器の導入を進めるなど、観光DXによる利便性向上を進めています。また、沿線施設を撮影場所として貸し出しを行う「小田急ロケーションサービス」は、映画・ドラマ・CM・雑誌などの撮影を通して事業者へのサポートや地域資源の活用を行っています。そのほか地域密着型サービスプラットフォーム「ONEオーネ」や小田急でんきなど、地域密着型の幅広いサービスを提供しています。

●デジタル事業
－デジタルを活用した新規事業の創出により、地域での課題解決を沿線外へ展開しています。たとえば「WOOMS」は、循環型社会の実現と新たなインフラ事業の共創を目指すため、ごみ収集・排出・資源循環のサポートを行っています。また、MaaSアプリ「Emot」は、シームレスな移動ができる社会を目指すため、他地域の交通事業者と連携し提供しています。

これらの4事業領域を連携させ、地域価値の創造に努めています。

海老名エリアでは「職、住、商、学・遊の生活シーンに貢献する開発を通じて、沿線エリアへの集客に寄与するまちづくり」を目指し開発を進めています。(2025年度完成予想図)

本社郵便番号	163-0706
本社所在地	東京都新宿区西新宿2-7-1
本社電話番号	会社規定により非公開
第二本社郵便番号	243-0489
第二本社所在地	神奈川県海老名市めぐみ町2-2
設立	1948年6月1日（前身の小田原急行鉄道は1923年5月1日設立）
資本金	603億5,900万円
従業員	3,682名（2024年3月現在）
売上高	1,545億4,500万円（2023年度総営業収益）
事業所	東京、神奈川ほか
グループ会社	68社（2024年7月1日現在）
平均年齢	42.9歳（2024年3月31日時点）【年代構成】 10、20代：21.4% 30代：22.4% 40代：20.8% 50代：30.9% 60代以上：4.2%
平均勤続年数	21.7年（2024年3月31日時点）
沿革	1923年小田原急行鉄道(株)創立 1927年小田原線開通 1929年江ノ島線開通 1948年小田急電鉄(株)創立 1974年多摩線開通 1982年～1995年 1982年　「本厚木ミロード」開業 1984年　「新宿ミロード」開業 1992年　「新百合ヶ丘エルミロード」開業 1996年～2000年 1996年　「相模大野ステーションスクエア」開業 1997年　喜多見～和泉多摩川間の複々線使用開始 1998年　「新宿サザンテラス」「小田急サザンタワー」開業 1999年　小田急外国人旅行センター開設 2001年～2005年 2002年　「ビナウォーク」開業 2004年　小田急グループポイントカードサービス開始　　　　世田谷代田～喜多見間の複々線使用開始　　　　多摩線に「はるひ野」駅が開設 2005年　ロマンスカー・VSE（50000形）就役 2006年～2010年 2006年　成城コルティ開業 2007年　会員制貸菜園「アグリス成城」オープン 2008年　ロマンスカー・MSE（60000形）就役 2009年　多摩川橋梁の複々線、登戸～向ヶ丘遊園間の3線化の運用開始 2011年～2015年 2011年　経堂コルティオープン 2012年　BLUE多摩川アウトドアフィットネスクラブオープン 2013年　東北沢～世田谷代田間の在来線地下化が完了 2014年　「本厚木ミロードイースト」オープン 2015年　リノベーション賃貸住宅「ホシノタニ団地」完成 2016年～2020年 2016年　賃貸住宅「リージア代田テラス」完成 2017年　ロマンスカー・EXEα（30000形）就役 2018年　ロマンスカー・GSE（70000形）就役、複々線完成 2019年　「箱根ゆとわ（HAKONE YUTOWA）」オープン 2020年　スポーツ共創戦略「OSEC100」をスタート　　　　通勤車両5000形就役　　　 2021年ロマンスカーミュージアム　開業ウェイストマネジメント事業「WOOMS」を始動「小田急グループカーボンニュートラル2050」を策定 2022年小児IC運賃全区間一律50円化「ViNA GARDENS PERCH」開業小田急ロケーションサービスをスタート下北線路街　全面開業新宿駅西口地区開発計画　工事着手 2023年「HAKONATURE BASE」開業鶴川駅・藤沢駅改良工事着手新宿本社・海老名本社移転子育て応援マスコットキャラクター「もころん」デビュー 2024年グループコーポレートメッセージ「思う　誰かを　今日も」を策定小田急多摩線開業50周年 2028年度運行開始を目指し「新型ロマンスカー」設計に着手オルタナティブスクール「AOiスクール」を本開校

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	75名	20名	95名
取得者	69名	20名	89名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

92.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり＜全職種共通＞サービスマインド研修、マーケティング研修、通信教育制度、資格取得支援制度、各種セミナー派遣ほか＜鉄道係員養成教育＞電車運転科、車掌科、信号科ほか＜総合職社員研修＞ビジネススキル研修、経営戦略研修、各部門の経営幹部とのディスカッションほか
自己啓発支援制度	制度あり各種セミナー派遣、通信教育制度、資格取得支援制度ほか
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、神奈川大学、慶應義塾大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京科学大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、愛媛大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、静岡英和学院大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西国際大学、上智大学、湘南工科大学、昭和音楽大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、奈良県立大学、奈良女子大学、日本大学、日本経済大学（福岡）、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞上野法律ビジネス専門学校、エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校大阪ホスピタリティ・アカデミー、大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員保育専門学校姫路校、大原法律専門学校、大原簿記学校、岡崎女子短期大学、駿台観光＆ホテル　ブライダルビジネスカレッジ、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京交通短期大学、東京法律公務員専門学校、東京法律公務員専門学校仙台校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、日本電子専門学校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校もっと見る
採用実績（人数）	＜総合職＞入社年　　　　　事務系　　技術系 2025年（予定）　15名　　4名 2024年　　　　　12名　　3名 2023年　　　　　 9名　　 1名　　 2022年　　　　　 6名　　 2名　　 2021年　　　　　 9名　　 2名＜エキスパート職＞入社年　　　　運輸　車両　工務　電気　　IT 2025年（予定）50名　　5名　 9名　 5名　 3名 2024年　　　　31名　　5名　 8名　 5名　 2名 2023年　　　　10名　　5名　 6名　 3名　ー 2022年　　　　10名　　ー　　ー　　ー　ー　 ※土木・建築については、工務として記載。 ※採用実績には高卒採用人数を含んでいます。

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、神奈川大学、慶應義塾大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京科学大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、愛媛大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、静岡英和学院大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西国際大学、上智大学、湘南工科大学、昭和音楽大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、奈良県立大学、奈良女子大学、日本大学、日本経済大学（福岡）、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
上野法律ビジネス専門学校、エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校大阪ホスピタリティ・アカデミー、大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員保育専門学校姫路校、大原法律専門学校、大原簿記学校、岡崎女子短期大学、駿台観光＆ホテル　ブライダルビジネスカレッジ、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京交通短期大学、東京法律公務員専門学校、東京法律公務員専門学校仙台校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、日本電子専門学校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校

採用実績（人数）

＜総合職＞
入社年　　　　　事務系　　技術系
2025年（予定）　15名　　4名
2024年　　　　　12名　　3名
2023年　　　　　 9名　　 1名　　
2022年　　　　　 6名　　 2名　　
2021年　　　　　 9名　　 2名

＜エキスパート職＞
入社年　　　　運輸　車両　工務　電気　　IT
2025年（予定）50名　　5名　 9名　 5名　 3名
2024年　　　　31名　　5名　 8名　 5名　 2名
2023年　　　　10名　　5名　 6名　 3名　ー
2022年　　　　10名　　ー　　ー　　ー　ー　
※土木・建築については、工務として記載。
※採用実績には高卒採用人数を含んでいます。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）