最終更新日：2025/4/3

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

公益・特殊・独立行政法人
ガス・エネルギー
プラント・エンジニアリング

基本情報

本社: 茨城県

資本金: 8,223億5,596万円（2024年3月末現在）

売上高: 国立研究開発法人のため計上なし

職員数: 約3,100名（2024年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

原子力科学技術を通じて、人類社会の福祉と繁栄に貢献する

新卒採用（2026年卒）のエントリー開始しました！（2025/02/12更新）

伝言板画像

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構採用担当です。

弊社の採用ページにアクセスしていただきありがとうございます。
まずは、マイナビよりプレエントリーしてください。
また、当機構のHPにて詳細をご確認ください。
　　　↓　　　↓
【新卒採用情報】
http://www.jaea.go.jp/saiyou/

皆さまにお会いできるのを楽しみにしています！

戦略・ビジョン

原子力科学技術を通じて、人類社会の福祉と繁栄に貢献する研究開発を行っています。
技術・研究

原子力の基礎的な研究や大規模なプロジェクトに取り組むことができます。
職場環境

年平均有給休暇取得日数が多く、仕事とプライベートの両立がしやすい環境です。

会社紹介記事

素粒子物理・原子核物理・物質科学・生命科学・原子力等、広く最先端研究を行う陽子加速器群及び実験施設群J-PARC。原子力機構が誇る世界に開かれた多目的利用施設です。

: 素粒子物理・原子核物理・物質科学・生命科学・原子力等、広く最先端研究を行う陽子加速器群及び実験施設群J-PARC。原子力機構が誇る世界に開かれた多目的利用施設です。

多様な専門家が活躍する、日本が世界に誇る原子力の総合的研究開発機関です！

当機構では様々な専門性を持つ職員が働いており、原子力に限らず、みなさんのそれぞれの専攻を活かすことのできるフィールドがあります。	原子力機構は総合的な原子力に関する国の研究開発機関です。民間では難しい原子力の基礎的な研究や大規模なプロジェクトに取り組むことができるのは、国立研究開発法人という組織ならではと言えます。人類社会の福祉と繁栄に貢献すべく、世界に冠たる研究開発組織を目指し、様々な研究課題への挑戦を続けていきます。 JAEA紹介動画　 https://www.jaea.go.jp/saiyou/new/movie/ 先輩職員紹介　 https://note.com/jaea/ X　https://twitter.com/jaea_japan

当機構では様々な専門性を持つ職員が働いており、原子力に限らず、みなさんのそれぞれの専攻を活かすことのできるフィールドがあります。

原子力機構は総合的な原子力に関する国の研究開発機関です。
民間では難しい原子力の基礎的な研究や大規模なプロジェクトに取り組むことができるのは、国立研究開発法人という組織ならではと言えます。
人類社会の福祉と繁栄に貢献すべく、世界に冠たる研究開発組織を目指し、様々な研究課題への挑戦を続けていきます。

JAEA紹介動画　 https://www.jaea.go.jp/saiyou/new/movie/
先輩職員紹介　 https://note.com/jaea/
X　https://twitter.com/jaea_japan

会社データ

プロフィール	原子力機構は、皆さんが「原子力」の文字から想像するエネルギーに関する研究開発はもちろんのこと、原子力発電所事故を踏まえた研究開発から中性子や放射光を用いた産業利用に向けた研究開発まで、様々な分野を対象に新しい技術や産業の創出を目指した研究開発を行っています。原子力機構の特長の一つは、民間では難しい原子力の基礎的な研究や、大規模なプロジェクトにも取り組むことができるということです。それぞれの分野のプロフェッショナルが、日々「世界一を目指す」そして「人類社会の福祉に貢献する」という大きな夢を実現すべく、高い志と強い意志を持って、個々のプロジェクトや業務に取り組んでいます。原子力機構には、大学時代原子力を専門としていなかった方も大勢活躍しており、多様な人材が活躍できるフィールドがあります。今は原子力に詳しくなくても、研究開発に興味のある方、社会貢献したい方をお待ちしております。
事業内容	原子力機構は原子力に関する総合的な研究開発機関です。原子力科学技術を通じて人類社会の福祉と繁栄に貢献することを使命に、世界に冠たる研究開発組織を目指して日々挑戦してます。【事業内容】（1）原子力の基礎基盤研究と人材育成（2）高速炉の研究開発（3）核燃料サイクルに係る再処理、燃料製造及び放射性廃棄物の処理処分に関する研究開発等（4）東京電力福島第一原子力発電所事故の対処に関する研究開発等（5）計画に基づく原子力施設の廃止措置及びそれに関する研究開発等（6）産学官との連携強化と社会からの信頼の確保のための活動（7）安全規制行政等への技術的支援及びそのための安全研究（8）安全性向上のための研究開発等及び核不拡散・核セキュリティに資する活動原子力機構HP：https://www.jaea.go.jp/

プロフィール

原子力機構は、皆さんが「原子力」の文字から想像するエネルギーに関する研究開発はもちろんのこと、原子力発電所事故を踏まえた研究開発から中性子や放射光を用いた産業利用に向けた研究開発まで、様々な分野を対象に新しい技術や産業の創出を目指した研究開発を行っています。

原子力機構の特長の一つは、民間では難しい原子力の基礎的な研究や、大規模なプロジェクトにも取り組むことができるということです。それぞれの分野のプロフェッショナルが、日々「世界一を目指す」そして「人類社会の福祉に貢献する」という大きな夢を実現すべく、高い志と強い意志を持って、個々のプロジェクトや業務に取り組んでいます。

原子力機構には、大学時代原子力を専門としていなかった方も大勢活躍しており、多様な人材が活躍できるフィールドがあります。今は原子力に詳しくなくても、研究開発に興味のある方、社会貢献したい方をお待ちしております。

事業内容

原子力機構は原子力に関する総合的な研究開発機関です。
原子力科学技術を通じて人類社会の福祉と繁栄に貢献することを使命に、世界に冠たる研究開発組織を目指して日々挑戦してます。

【事業内容】
（1）原子力の基礎基盤研究と人材育成
（2）高速炉の研究開発
（3）核燃料サイクルに係る再処理、燃料製造及び放射性廃棄物の処理処分に関する研究開発等
（4）東京電力福島第一原子力発電所事故の対処に関する研究開発等
（5）計画に基づく原子力施設の廃止措置及びそれに関する研究開発等
（6）産学官との連携強化と社会からの信頼の確保のための活動
（7）安全規制行政等への技術的支援及びそのための安全研究
（8）安全性向上のための研究開発等及び核不拡散・核セキュリティに資する活動

原子力機構HP：https://www.jaea.go.jp/

郵便番号	319-1184
所在地	茨城県那珂郡東海村大字舟石川765番地1
電話番号	029-282-1133
設立	2005年10月1日
資本金	8,223億5,596万円（2024年3月末現在）
職員数	約3,100名（2024年3月末現在）
売上高	国立研究開発法人のため計上なし
事業所	◆本部（茨城県） ◆研究開発拠点等東京事務所（東京都）福島廃炉安全工学研究所（福島県）原子力科学研究所（茨城県）核燃料サイクル工学研究所（茨城県） J-PARCセンター（茨城県）大洗原子力工学研究所（茨城県）敦賀事業本部（福井県）高速増殖原型炉もんじゅ（福井県）新型転換炉原型炉ふげん（福井県）播磨放射光RIラボラトリー（兵庫県）幌延深地層研究センター（北海道）東濃地科学センター（岐阜県）人形峠環境技術センター（岡山県）青森研究開発センター（青森県）　原子力緊急時支援・研修センター（茨城県） ◆海外駐在員事務所　アメリカ（ワシントン）フランス（パリ）オーストリア（ウイーン）
沿革	1956年6月日本原子力研究所発足 1956年8月原子燃料公社発足 1967年10月原子燃料公社を改編し動力炉・核燃料開発事業団が発足 1980年3月日本原子力研究所が日本原子力船研究開発事業団を統合 1998年10月動力炉・核燃料開発事業団を改編し核燃料サイクル開発機構が発足 2005年10月日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構が統合し「独立行政法人日本原子力研究開発機構」発足 2015年4月「国立研究開発法人日本原子力研究開発機構」に法人名称変更 2016年4月一部業務を国立研究開発法人放射線医学総合研究所（※）へ移管（※2016年4月国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構として発足）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	73名	14名	87名
取得者	32名	14名	46名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

43.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （10名中1名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、語学実務研修（英語・日本語）、人材開発スクール（資格取得の受検対策講座等）、外部機関等が開催する研修・講習会の受講（費用機構負担）
自己啓発支援制度	制度あり資格取得報奨制度
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大阪大学、お茶の水女子大学、金沢大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、福井大学、北海道大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞茨城大学、大阪大学、お茶の水女子大学、金沢大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、首都大学東京、千葉大学、上智大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、福井大学、福島大学、北海道大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、富山高等専門学校、沼津工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校記載のほか、多数の採用実績校があります。もっと見る
採用実績（人数）	2023年度採用者【研究職】　15名【技術職】　52名【事務職】　6名 2024年度採用者【研究職】　11名【技術職】　50名【事務職】　7名 2025年度採用内定者【研究職】　15名【技術職】　38名【事務職】　11名
採用実績（学部・学科）	【研究職・技術職】電気、電子、機械、原子力、物理、化学、材料、金属、建築、土木、生物、農学等【事務職】法律、経済、政治、国際、経営、商学、文学　等