最終更新日：2025/3/10

東急テックソリューションズ(株)

正社員

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3000万円

売上高: 41億3700万円(2024年3月期) 38億6100万円(2023年3月期) 35億8400万円(2022年3月期) 36億2000万円(2021年3月期)

従業員: 227名（2024年4月1日時点）

募集人数: 6～10名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

東急グループの街づくり × ITエンジニア

エントリー受付を開始いたしました！（2025/02/12更新）

東急テックソリューションズ26新卒のエントリー受付を開始いたしました。皆さまのご応募をお待ちいたしております。

会社紹介記事

エンジニアは、様々な東急グループの事業や業務に関与します。従業員も増えオフィス増床を行いました。従業員の労働環境・福利厚生の充実もモチベーション維持には重要です。

: エンジニアは、様々な東急グループの事業や業務に関与します。

: 従業員も増えオフィス増床を行いました。従業員の労働環境・福利厚生の充実もモチベーション維持には重要です。

グループのIT中核会社として

	グループ各社が多様な事業を推し進めていくなかで、当社がグループ内のIT課題を自ら認識し、リソースを共有したりその知見を当社がハブとなって提供・支援していくような事業構造を目指しています。 ■売上の約9割を東急グループ向け案件が占めています中小企業規模ながらグループ各事業案件について上流工程(企画/構築/設計/開発)から関与するプロジェクトもあり、この規模のユーザ系SIとしては珍しく受託開発も行っています。大小さまざまなに案件対し「受注者側」または「発注者(東急側として各ベンダなどへ)」の両面からアプローチできるのも当社の特徴です。多用なビジネスを展開するグループ事業会社がありますので、各々の要望も異なり、社内リソースだけでなくベンダー企業の力を借りながら様々なプロジェクト推進を担っています。

グループ各社が多様な事業を推し進めていくなかで、当社がグループ内のIT課題を自ら認識し、リソースを共有したりその知見を当社がハブとなって提供・支援していくような事業構造を目指しています。

■売上の約9割を東急グループ向け案件が占めています
中小企業規模ながらグループ各事業案件について上流工程(企画/構築/設計/開発)から関与するプロジェクトもあり、この規模のユーザ系SIとしては珍しく受託開発も行っています。
大小さまざまなに案件対し「受注者側」または「発注者(東急側として各ベンダなどへ)」の両面からアプローチできるのも当社の特徴です。多用なビジネスを展開するグループ事業会社がありますので、各々の要望も異なり、社内リソースだけでなくベンダー企業の力を借りながら様々なプロジェクト推進を担っています。

会社データ

プロフィール	私たち東急テックソリューションズは、東急グループのICT戦略を支える「ITの中核企業」です。交通系関連システムのプロジェクト参画、業務系システム開発・保守運用やグループ企業のシステム部門を当社が受け持つなど、グループ内の大小さまざまな案件への関与を進めています。　東急線沿線の活性化・発展にBtoBtoCで関与・還元することが私たち事業の役割でもあります。
事業内容受託開発技術派遣	・情報システムの企画・設計・開発・保守運用・ITに関するコンサルティング、各種ソリューション提案・ソフトウェアの設計、開発および販売・情報システム機器等の販売・リース

プロフィール

私たち東急テックソリューションズは、東急グループのICT戦略を支える「ITの中核企業」です。交通系関連システムのプロジェクト参画、業務系システム開発・保守運用やグループ企業のシステム部門を当社が受け持つなど、グループ内の大小さまざまな案件への関与を進めています。
　東急線沿線の活性化・発展にBtoBtoCで関与・還元することが私たち事業の役割でもあります。

事業内容

受託開発
技術派遣

・情報システムの企画・設計・開発・保守運用
・ITに関するコンサルティング、各種ソリューション提案
・ソフトウェアの設計、開発および販売
・情報システム機器等の販売・リース

本社郵便番号	158-0097
本社所在地	東京都世田谷区用賀4丁目10番4号世田谷ビジネススクエアヒルズ3　3階
本社電話番号	03-6777-0790
設立	1986年4月
資本金	3000万円
従業員	227名（2024年4月1日時点）
売上高	41億3700万円(2024年3月期) 38億6100万円(2023年3月期) 35億8400万円(2022年3月期) 36億2000万円(2021年3月期)
株主構成	東急(株)(100%)
主な取引先	東急、東急電鉄、東急バス、東急テクノシステム、東急カード、東急ホテルズ、東急百貨店、東急文化村、東急セキュリティ、東急パワーサプライ、東急レクリエーション、東急スポーツシステム、東急モールズデベロップメント、渋谷スクランブルスクエア、東急プロパティマネジメント、東急キッズベースキャンプ、東急ウェルネス、東急建設、世紀東急工業ほか(順不同)
平均年齢	43.4歳
平均勤続年数	13.1年
沿革	1986年東急サービス株式会社（現：東急ファシリティサービス株式会社）の情報システム関連事業を分離独立し、株式会社東急コンピュータシステムを創立 1994年東京都目黒区に本社移転 2002年東京都渋谷区に本社移転特定労働者派遣事業届出 2005年プライバシーマーク認証取得　第10820725号 2010年東京急行電鉄株式会社(現：東急株式会社)の直接子会社となる 2014年東京都品川区に本社移転 2016年東急テックソリューションズ株式会社に社名変更東京都世田谷区に本社移転 2018年労働者派遣事業許可　派13-308934 2020年電気通信事業届出　A-01-17755

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	1名	4名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■教育訓練体系 [1]OJT：職場内教育、人事ローテーション、トレーナー制度(新卒) [2]Off-JT：研修による集中教育、新卒社員研修、部門別研修、東急グループ向け研修 [3]SD(セルフディベロップメント)：eラーニング、オンライン&オフライン講座、通信教育、資格資格取得支援 ■新卒新入社員研修(24卒実績) [1]IT系・プログラミング基礎・実践研修・データベース基礎研修・社内各部インターン [2]ビジネス系・ビジネスマナー研修・コミュニケーション＆プレゼンテーション・実践チームワーク研修・ロジカル研修・文章力研修・Excel研修 [3]新人・若手向け教育プログラム・メンバーシップ研修・ビジネススキル診断 ※新卒入社2年目以降も、各年次で必要なスキル研修を実施しています ■希望者向け研修・ヒューマンスキル系研修・テクニカルスキル系研修・コンセプチャルスキル系研修・マインドセット系研修 ※研修内容の見直しは随時行っております
自己啓発支援制度	制度あり [1]eラーニング・公開型研修・IT系スキル講座・ビジネス系スキル講座 [2]東急グループ通信教育 [3]資格取得支援・資格取得支援(情報処理技術者試験IPA、一部ベンダー試験) ・試験対策講座・各種セミナー利用申込
メンター制度	制度なしトレーナー制度(新卒)
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア相談窓口(国家資格キャリアコンサルタント所持者によるキャリア相談・面談等)
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞千葉大学、東京工業大学、東京理科大学、長岡技術科学大学＜大学＞亜細亜大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、関東学院大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、静岡大学、成蹊大学、大正大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、北海道大学、明治学院大学、立教大学＜短大・高専・専門学校＞東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋情報科学専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予定) ------------------------------------------------------------------ 院卒　　　 0名　　 0名　　　 0名　　0名　　　0名大卒　　　 4名　　 5名　　　4名　　6名　　　8名専門卒　　 1名　　 0名　　　0名　　0名　　　0名
採用実績（学部・学科）	■学部工学部、デザイン工学部、メディア情報学部、環境学部、理学部第二部、法学部、経済学部、経営学部、文学部、人文学部、心理社会学部、都市生活学部、人間環境学部、社会情報学部、文化社会学部、国際食料情報学部、航空・マネジメント学群 ■学科情報処理学科、情報工学科、情報システム創成学科、情報画像学科、物理学科、都市環境デザイン工学科、外国語文化学科、人間環境学科、人間科学科、人文科学科、心理カウンセリング学科、法律学科、経済学科、国際経済学科、経営学科、社会学科、産業経営学科、社会情報学科、広報メディア学科、都市生活学科芸術学科、食料環境経済学科