最終更新日:2024/10/22

(株)カプコン

  • 上場企業

業種

  • ゲームソフト
  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • ゲーム・玩具・アミューズメント製品
  • アミューズメント

基本情報

本社
大阪府
資本金
332億3,900万円(2023年3月31日現在)
売上高
売上高 1,259億30百万円 (2023年3月期実績)
従業員
連結 3,332名 単体 3,027名 (2023年3月31日現在)

ゲームを知的財産として映画、アニメ、書籍など幅広いメディア展開を行う「ワンコンテンツ・マルチユース」の推進、海外ラインナップ強化により拡大成長を実現しています

会社紹介記事

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大阪市にあるカプコン本社。研究開発ビル、研究開発第2ビルが隣接しており、世界に向けてエンターテインメントが発信されています。
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ゲーム制作中のミーティング風景。コンセプトについてさまざまな意見が飛び交います。

『おもしろい』『やりたい』と感じるモチベーションが全ての原動力です!

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<私たちカプコンは『世界一のゲームコンテンツ企業』を志し、新たなコンテンツの創造に邁進しています。>

『ゲーム』というコンテンツは、映像・ストーリー・世界観・音楽・インタラクティブな操作性など、プロフェッショナルなクリエイターが創造するメディア芸術作品です。このようなクリエイティビティの高い作品を作る際にカプコンで最も重要視しているポイントは、社員が『おもしろい』『やりたい』と感じる気持ちです。なぜならば、自分たちがやりたいことに楽しんで取り組むことが、納期や売上目標などの厳しいハードルを乗り越えるための原動力となるからです。このモチベーションこそが、カプコンが世界中のユーザーに支持されるゲームタイトルを発信できる原動力なのです。
これは当社のゲーム開発事業だけではなく、アミューズメント施設運営事業や出版事業、海外事業、ライセンス事業など全ての事業に共通して言えることで、社員が『おもしろい』『やりたい』と感じるモチベーションを持って行動すれば、社歴に関係なく若手社員の意見も積極的に採用される企業風土が根付いています。
また今後の厳しいグローバルな競争環境の中で勝ち抜いていくために、最先端の開発設備や海外拠点における活躍の機会を積極的に取り入れており、社員が多彩な事業で力を発揮できるような環境作りにも努めています。もちろんプロフェッショナルを育成するための教育プログラムも充実しています。

業界トップクラスのクオリティを追求し、世界を相手に戦うことができる。

カプコンにはそれを実現できる環境が揃っています。

会社データ

事業内容
1.家庭用ゲームソフトの企画・開発・販売
2.PCオンラインゲームの企画・開発・運営
3.モバイル端末向けゲームの企画・開発・配信
4.アミューズメント施設の運営
5.遊技機向け筐体および液晶表示基板、ソフトウェアの開発・製造・販売
6.業務用ゲーム機器の開発・製造・販売
7.出版事業および音楽CD・キャラクターグッズなどを展開するライセンス事業
本社郵便番号 540-0037
本社所在地 大阪市中央区内平野町三丁目1番3号
本社電話番号 06-6920-3600
創業 1983年(昭和58年) 6月11日
設立 1979年(昭和54年)5月30日
資本金 332億3,900万円(2023年3月31日現在)
従業員 連結 3,332名
単体 3,027名
(2023年3月31日現在)
売上高 売上高 1,259億30百万円
(2023年3月期実績)
株式 東証プライム
主要取引金融機関 (株)みずほ銀行
(株)三菱UFJ銀行
(株)三井住友銀行
(株)南都銀行
(株)日本政策投資銀行
事業所 本社ビル    :大阪市中央区内平野町三丁目1番3号
研究開発ビル  :大阪市中央区内平野町三丁目2番8号
研究開発第2ビル :大阪市中央区内平野町三丁目1番10号
東京支店    :東京都新宿区西新宿二丁目1番1号 新宿三井ビル
上野事業所   :三重県伊賀市治田3902番地
業績推移 決算期(連結)     売上高       営業利益
2013年3月    940億7,500万円  101億5,100万円
2014年3月    1,022億円       102億9,900万円
2015年3月    642億7,700万円  105億8,200万円
2016年3月    770億2,100万円  120億2,900万円
2017年3月    871億7,000万円  136億5,000万円
2018年3月    945億1,500万円  160億3,700万円
2019年3月    1,000億3,100万円 181億4,400万円
2020年3月    815億9,100万円  228億2,700万円
2021年3月    953億8,000万円  345億9,600万円
2022年3月    1,100億54百万円  429億900万円 
2023年3月    1,259億30百万円  508億12百万円
関連会社 (株)ケーツー
(株)エンターライズ
(株)カプコン管財サービス
(株)アデリオン
(株)ソードケインズスタジオ
カプコンU.S.A., INC.
カプコンアジアCO., LTD.
CE・ヨーロッパLTD.
カプコン・エンタテイメント・ドイツGmbH
カプコン・エンタテイメント・フランスSAS
カプコン台湾CO., LTD.
カプコン・シンガポールPte. LTD.
カプコンピクチャーズ, INC.
平均年齢 37.6歳
代表者 代表取締役社長 COO        辻本 春弘
役員 代表取締役会長 (CEO)     辻本 憲三
代表取締役社長(COO)      辻本 春弘
取締役副社長執行役員(CHO)   宮崎 智史  
取締役専務執行役員        江川 陽一
取締役専務執行役員 (CFO)   野村 謙吉
取締役専務執行役員        石田 義則
取締役専務執行役員        辻本 良三
取締役(社外)          村中 徹/水越 豊/小谷 渉/武藤 敏郎
                 廣瀬 由美
取締役(常勤監査等委員)     平尾 一氏
取締役(常勤監査等委員)(社外) 岩崎 吉彦
取締役(監査等委員)(社外)   松尾 眞
主力ラインナップ 「バイオハザード」シリーズ
「モンスターハンター」シリーズ
「ストリートファイター」シリーズ
「ロックマン」シリーズ
「ロスト プラネット」シリーズ
「戦国BASARA」シリーズ
「デッドライジング」シリーズ
「デビル メイ クライ」シリーズ 
「逆転裁判」シリーズ
「ドラゴンズドグマ」シリーズ
沿革
  • 1979年~1983年
    • 5月
      電子応用ゲーム機器の開発、販売を目的として、大阪府松原市にアイ・アール・エム(株)(資本金1,000万円)を設立。
      1981年
      5月
      子会社日本カプセルコンピュータ(株)を設立。
      9月
      サンビ(株)に商号を変更し、本店を大阪府羽曳野市に移転
  • 1983年~1985年
    • 6月
      販売部門を担当する会社として、大阪市平野区に(旧)(株)カプコン(資本金1,000万円)を設立
      10月
      東京新宿区に東京支店設置
      1985年8月
      米国における当社製品の販売を目的として、カリフォルニア州にカプコンU.S.A., INC.を設立
  • 1989年
    • 1月
      (旧)株式会社カプコンを吸収合併。商号を(株)カプコンに変更し、本店を大阪市東区に移転

      8月
      英国ロンドンに英国駐在員事務所設置
  • 1991年
    • 3月
      業務用テレビゲーム「ストリートファイターII」発売ストIIブームを巻き起こす
  • 1993年
    • 4月
      家庭用ゲームソフト『ブレス オブ ファイア』を発売

      7月
      中国および東南アジアにおける当社製品の販売を目的として、香港にカプコンアジアCO.,LTD.を設立
  • 1994年
    • 5月
      上野事業所(三重県上野市)竣工

      7月
      本社ビル竣工。本店を大阪市中央区内平野町に移転

      12月
      ハリウッド映画『ストリートファイター』が公開。
  • 1996年
    • 3月
      家庭用ゲームソフト「バイオハザード」の記録的なロングセラーでサバイバルホラージャンルを確立
  • 2000年
    • 10月
      東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2001年
    • 1月
      家庭用ゲームソフト「鬼武者」を発売
      家庭用ゲームソフトとして、国内100万枚を達成

      8月
      家庭用ゲームソフト「デビル メイ クライ」を発売。大ヒットに

      10月
      家庭用ゲームソフト『逆転裁判』を発売。法廷バトルゲームとして注目を集める。
  • 2002年~2003年
    • 3月
      ハリウッド映画『バイオハザード』が公開、全世界で1億200万米ドルの興行収入を達成。

      11月
      英国ロンドンにCE・ヨーロッパ LTD.を設立

      2003年2月
      ドイツにCEG・インタラクティブ・エンタテイメントGmbHを設立
  • 2005年~2006年
    • 2005年3月
      家庭用ゲームソフト『戦国BASARA』が発売

      2006年6月
      米国にカプコン・インタラクティブ, INC. を設立し、さらにカプコン・インタラクティブ, INC. が、カプコン・インタラクティブ・カナダ, INC.( 旧コズミック・インフィニティー, INC. )の全株式を取得し、100%子会社とする
  • 2007年
    • 2007年3月
      アジアの販売拠点として韓国に100%子会社カプコン・エンタテイメント・コリアCO., LTD. を設立

      『モンスターハンターポータブル 2nd』が、家庭用ゲームソフトとして初の国内100万本出荷を達成
  • 2009年
    • 2月
      宝塚歌劇団による舞台『逆転裁判―蘇る真実―』を公演

      7月
      『モンスターハンター3(トライ)』がサードパーティーのWii向けタイトルとして初回出荷100万本を突破

      10月
      「戦国BASARA」より、伊達政宗が宮城県知事選の選挙啓発キャラクターに起用される
  • 2010年
    • 8月
      カナダにカプコン・ゲーム・スタジオ・バンクーバー, INC. (カプコンU.S.A., INC.が株式を100%所有)を設立

      12月
      家庭用ゲームソフト『モンスターハンターポータブル 3rd』を発売。発売ハード機史上最速で400万本の販売を達成
  • 2011年
    • 4月
      カプコン・インタラクティブ, INC.をビーライン・インタラクティブ, INC.に商号変更し、さらに携帯電話向けコンテンツの開発および配信を目的として、(株)ビーライン・インタラクティブ・ジャパンを設立

      8月
      大型テーマパークで「モンスターハンター・ザ・リアル」が開催
  • 2012年
    • 3月
      英国にビーライン・インタラクティブ・ヨーロッパLTD.を設立

      5月
      家庭用ゲームソフト「ドラゴンズドグマ」を発売。完全新作ブランドとしては、異例の100万本を突破

      9月
      タイにビーライン・インタラクティブ・タイCo.,LTDを設立

      10月
      台湾にカプコン台湾CO.,LTD.を設立
  • 2013年~2014年
    • 2013年12月
      『モンスターハンター4』を発売、400万本を突破

      『デッドライジング3』を発売
      カプコンの同ハード向けソフト第一弾にして100万本を突破

      2014年2月
      『戦国BASARA』のキャラクターが近畿3府県警察(大阪府、京都府、兵庫県)の車上ねらい被害防止イメージキャラクターに採用される
  • 2015年
    • 3月
      山梨県甲府市と「戦国BASARA」のキャラクター活用を通じて「地域活性化に関する包括協定」を締結

      4月
      『モンスターハンター4G』がシリーズ初の海外100万本を出荷し、累計300万本を突破

      11月
      初の直営キャラクターカフェ「カプコンカフェ」がオープン
  • 2016年
    • 1月
      大阪市に新たに研究開発第2ビル竣工

      4月
      モバイル事業の組織を刷新し、(株)ビーライン・インタラクティブ・ジャパンを(株)カプコン・モバイルに商号変更

      テレビアニメ『逆転裁判~その「真実」、異議あり!~」が放映開始
  • 2017年~2018年
    • 9月
      (株)カプコン・モバイルを吸収合併

      2018年4月
      (株)カプトロンを吸収合併
      (株)カプコン管財サービスを設立

      11月
      カプコン・メディア・ベンチャーズ, INC.を設立
  • 2019
    • 2月
      カプコン主催で初となる、eスポーツリーグ「ストリートファイターリーグ」を開催

      11月
      キャラクターのグッズを取り揃えるカプコン初のアンテナショップ「CAPCOM STORE TOKYO」を出店
  • 2020年
    • 4月
      (株)アデリオンおよびシンガポールにカプコン・シンガポールPTE. LTD.を設立
      カプコンU.S.A., INC.がカプコン・メディア・ベンチャーズ, INC.を吸収合併

      6月
      「バイオハザード」シリーズが全世界で累計販売本数1億本を突破
  • 2021年
    • 8月
      シリーズ初のCGアニメ映画「モンスターハンター:レジェンド・オブ・ザ・ギルド」を全世界で同時配信

      10月
      『バイオハザード7 レジデント イービル』が全世界で1,000万本を突破
      『モンスターハンター:ワールド』が全世界で2,000万本を突破
  • 2022年
    • 4月
      カプコンピクチャーズ,INC.を設立

      公益財団法人日本バレーボール協会とオフィシャルスポンサー契約を締結

      7月
      『バイオハザード RE:2』が全世界で1,000万本を突破

      8月
      (株)セレッソ大阪とのトップパートナー契約を締結

      10月
      第35回東京国際映画祭のオフィシャルパートナーに決定
  • 2023年
    • 1月
      『モンスターハンターワールド:アイスボーン』が全世界で1,000万本を突破

      6月
      創業40周年を迎える

      7月
      宝塚歌劇との10年ぶりのコラボレーション「ミュージカル・ロマン『大逆転裁判』 ―新・蘇る真実―」が公演

      株式会社ソードケインズスタジオを完全子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、1年目研修、3年目研修
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援として「Udemy Business」等のオンライン動画学習サービスの受講ができます(定員あり)
※2024年度実績
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知県立大学、愛知県立芸術大学、会津大学、岩手大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、金沢大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都精華大学、慶應義塾大学、神戸大学、札幌市立大学、芝浦工業大学、宝塚大学、多摩美術大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知県立芸術大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田公立美術大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山県立大学、沖縄国際大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都市立芸術大学、京都精華大学、杏林大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、神戸大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、秀明大学、上智大学、尚美学園大学、女子美術大学、信州大学、成安造形大学、成蹊大学、専修大学、洗足学園音楽大学、相愛大学、拓殖大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、デジタルハリウッド大学、東海大学、東京大学、東京音楽大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際工科専門職大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東洋大学、獨協大学、長岡造形大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋造形大学、奈良教育大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、花園大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、佛教大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、北海道教育大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、アミューズメントメディア総合学院、ECCコンピュータ専門学校、OCA大阪デザイン&テクノロジー専門学校、大阪市立デザイン教育研究所、大阪情報コンピュータ専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、中国デザイン専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、北海道情報専門学校、東北電子専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、専門学校福岡デザイナー・アカデミー、静岡産業技術専門学校、神戸電子専門学校、日本電子専門学校、HAL大阪、HAL東京、HAL名古屋、吉田学園情報ビジネス専門学校、日本工学院八王子専門学校、北海道芸術デザイン専門学校、名古屋工学院専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校、ASOポップカルチャー専門学校、東日本デザイン&コンピュータ専門学校、東京デザイナー・アカデミー、アーツカレッジヨコハマ、金沢情報ITクリエイター専門学校、KCS大分情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校

ワシントン大学、南フロリダ大学、G&Eビジネススクール、デジタルハリウッド大阪、英国王立ウエールズ音楽院、Denison University、University of Gloucestershire、Kaywon University of Art & Design、バンタンゲームアカデミー東京校、バンタンゲームアカデミー大阪校、ヒューマンアカデミー秋葉原校、大林大學校、京都造形芸術大学、Kookmin University、国立台湾大学、Monash University、カリフォルニア大学デービス校
、ソウル芸術大学、

採用実績(人数)         2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
---------------------------------------------------------------------
大卒/大学院了   91名   117名   95名  98名  95名
短大卒/専門卒   43名   82名   68名  52名  58名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 118 50 168
    2023年 118 36 154
    2022年 127 35 162
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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