最終更新日:2025/4/10

(株)コンテック【ダイフクグループ】

  • 正社員

業種

  • コンピュータ・通信機器
  • ソフトウエア
  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億5,000万円
売上高
348億6,800万円(2024年3月期連結売上)
従業員数
343名(単独) 530名(グループ計)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

電子機器製品を通じ、国内外のものづくりやインフラを支えています!

会社説明会参加申込受付中! (2025/02/12更新)

伝言板画像

●コンテックってどんな会社?●-------------------------------------------

世の中には、一般にはその社名を知られる機会が少ないながらも、人々の生活を裏側から支える会社がたくさんあります。

コンテックも、そんな会社の一つです。当社の電子機器製品やサービスは、ものづくりの現場や、街中で見かける様々なシーンで活躍しています。最近では医療、環境・エネルギー分野など活躍のフィールドを広げています。

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会社紹介記事

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本社ショールームに当社製品を展示しています。今後、主力となるIoT市場向け製品の実際の利用用途に合わせたデモンストレーションを行っています。
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コンテックなら「なりたい自分」を見定め、早くから技術を磨ける環境があります。また、グローバルに活躍できるチャンスも拡がっています!

コンテックは、技術を通してお客様と社会を支えます。

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駅や医療機関、ショッピングモールなど様々な場所でタイムリーに情報発信できる「デジタルサイネージ(電子看板)」にも当社の技術が生きています。

コンテックは世界のモノづくり、生産現場をFA(ファクトリーオートメーション)のコア技術を活用したIoT*ソリューションで支えています。産業用パソコンや周辺機器、ネットワーク機器を手掛け、開発・製造・販売からサポートまで幅広いサービスを提供しています。パソコンがそれほど普及していない40年ほど前からいち早く時代の流れを読み取り、産業用コンピュータやパソコンを計測・制御で活用するためのインターフェースボード、ネットワーク機器など、当時最先端の製品を次々と開発。また、ハードウェアだけでなくソフトウェアも提供できることで多くのお客様から高い評価を得ています。
(IoT*:インターネットを活用した遠隔の計測・制御・データ解析)

コンテックの製品・サービスは、産業分野で利用されているため、社名が目に留まることが少ないかもしれませんが、みなさんの身近なところへも製品を供給しています。たとえば、病院の最先端設備や医療機器に組込まれているコンピュータをはじめ、鉄道・バスなど公共交通で利用されるインフォメーション端末など、いわば当社は、産業の「縁の下の力持ち」な存在といえます。他にも、官公庁や学校などの公共施設に設置された太陽光パネルの発電量や変換効率などを計測し、画面に表示するシステムなど、当社の技術は日常の意外に身近な所で用いられています。

当社は、「Technology for a better life」というコーポレートスローガンを掲げています。このスローガンには、私たちの技術を通じて、人々の暮らしをより豊かにする企業でありたいとの思いを込めています。
これまで当社は主に製造業向けの製品を販売してきましたが、近年は非製造業向けの比率が増加しつつあります。今後、製造業向けビジネスに加え、人の生活空間に近い分野として、エネルギーマネジメント(太陽光、風力発電、商業ビル、住宅)、医療・介護、デジタルサイネージ、鉄道・交通機関などへ進出していく姿勢を表しています。

会社データ

プロフィール

パソコンがそれほど普及していない45年ほど前から、当社はパソコンにいち早く目をつけました。当時マイコンが主流だったFA分野の制御へパソコンを組み込むことに着目し、手軽にデータ変換できるインターフェースボード製品を業界に先駆けて開発・販売しました。現在でもFA業界では確固たる地位を築いています。その後もベンチャー精神を忘れず、パソコンを核に、ネットワーク技術などのIT技術で時代を先取りした製品を次々に開発しています。
*FA…Factory Automation(工場の自動化)の略

事業内容
・産業用コンピュータならびに周辺機器の開発・製造・販売
・上記製品のドライバ/ソフトウェア等の開発・販売
・各種製品にソフトウェア・サービスを組み入れたソリューション製品の開発・販売
・生産ラインの管理システム、セキュリティシステムなどの開発・製造・販売
・物流システム制御装置などの電子機器の受託生産

コンテックの製品は、皆さんの生活の身近なところで活躍しています。例えば、日常身近に接している情報端末にはコンテックの製品が使われており、最近では鉄道の駅などさまざまな場所で見かけることの多いデジタルサイネージ(電子看板)や太陽光発電計測システムなどでの採用が急増しています。

さらに、昨今注目されているM2M/IoT分野にも、多くの製品を積極的に開発し市場に送り出しています。

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「幅広い知識が求められますが、お客様にとって最適な提案ができた時のやりがいは格別」(営業/打越)

本社郵便番号 555-0025
本社所在地 大阪府大阪市西淀川区姫里3-9-31
本社電話番号 06-6472-7130
設立 1975年4月1日
資本金 4億5,000万円
従業員数 343名(単独)
530名(グループ計)
売上高 348億6,800万円(2024年3月期連結売上)
事業所 本社/大阪
支社/東京、名古屋
営業所/北関東、京都
海外支店/インド、韓国
事業所/小牧
主な取引先(五十音順) (株)MonotaRO、SB C&S(株)、(株)大塚商会、協立電機(株)、佐鳥電機(株)、サンワテクノス(株)、スズデン(株)、(株)ダイフク、ダイワボウ情報システム(株)、(株)高木商会、(株)たけびし、(株)立花エレテック、日本電計(株)、(株)ヌマタ、萩原テクノソリューションズ(株)、福西電機(株)、穂高電子(株)、(株)ミスミ、(株)リョーサン
グループ会社 ・親会社
(株)ダイフク

・海外グループ会社
Contec Americas Inc.
CONTEC (SHANGHAI)CO., LTD.
Taiwan CONTEC Co., Ltd.
Singapore CONTEC Pte. Ltd.
平均年齢 46.0歳(2024年3月31日現在)
平均勤続年数 21.4年(2024年3月31日現在)
沿革
  • 1975年
    • 資本金500万円で(株)コンテック設立
  • 1979年
    • 東京事業所(現 東京支社)を開設
  • 1981年
    • 中国との技術交流スタート
  • 1982年
    • NEC製パソコン用のインターフェイスボードを開発、販売開始
  • 1985年
    • パソコンLANボード開発、販売開始
  • 1986年
    • 「CONTEC MICROELECTRONICS U.S.A. INC.」を設立
  • 1987年
    • 「北京康泰克電子技術有限公司」を設立
  • 1988年
    • NEC製パソコンPC-98バス互換のボードコンピュータを開発、販売開始
  • 1991年
    • (株)パルテックと合併
  • 1993年
    • 工業用パソコン「IPCシリーズ」を開発、販売開始
  • 1994年
    • 太陽光発電データ計測/表示システムを開発、販売開始
  • 1995年
    • ISO9001認証取得
  • 1999年
    • 無線LANを開発、販売開始
  • 2002年
    • ISO14001認証取得
  • 2004年
    • ・「(株)コンテック・イーエムエス」(資本金2億5,000万円)を設立
      ・電力監視システムを開発、販売開始
  • 2006年
    • 「台湾康泰克股分有限公司」を設立
  • 2007年
    • 東京証券取引所市場第二部上場、資本金11億1,960万円に増資
  • 2009年
    • 「康泰克(上海)信息科技有限公司」を設立
  • 2012年
    • ・(株)コンテックソフトウェア開発(旧 (株)ダイフクソフトウェア開発)をコンテックグループに編入
      ・「 DTx INC.(現 CONTEC AMERICAS INC.)」の株式を取得し子会社化
  • 2013年
    • 「SINGAPORE CONTEC PTE.LTD.」を設立
  • 2015年
    • ・(株)コンテック・イーエムエスと合併
      ・IoT市場向け製品「CONPROSYSシリーズ」を開発、販売開始
  • 2017年
    • (株)コンテックソフトウェア開発を吸収合併
  • 2020年
    • インドに「インド駐在員事務所」を開設
  • 2021年
    • ・韓国に「韓国支店」を開設
  • 2022年
    • 株式会社ダイフクにより完全子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.1
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.5
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 2 6
    取得者 1 2 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    25.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.4%
      (93名中5名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、部門別研修、職種別研修、語学研修、通信教育、マネジメント研修、学習サポート制度(e-learningの提供)など
自己啓発支援制度 制度あり
学習サポート制度…受講料の約半額で指定のe-learning、英語アプリ教材の受講が可能
社内TOEIC制度(TOEIC受験の補助あり)
メンター制度 制度あり
メンター制度
→配属後から3年間にわたり、メンター役の先輩社員が、仕事はもちろん、さまざまな相談にものってくれて、新入社員の成長を後押ししてくれます。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工業大学、秋田大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本学園大学、久留米工業大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、公立はこだて未来大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、信州大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、天理大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、東京電機大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、名古屋学院大学、鳴門教育大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福井大学、福井工業大学、福山大学、法政大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
ECCコンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、神戸電子専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校

採用実績(人数) 2020年:10名
2021年:2名
2022年:1名
2023年:6名
2024年:6名
2025年:5名(予)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 6 0 6
    2023年 4 2 6
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 6 0 100%
    2023年 6 0 100%
    2022年 1 0 100%

取材情報

電子機器メーカーとして50年の歴史。日本の主要産業を支えています。
国産の産業用パソコンで、あらゆる産業の自動化をサポート。
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