最終更新日:2024/11/19

トーヨーエイテック(株)【マツダグループ/伊藤忠グループ】

業種

  • 機械
  • 自動車・自動車部品
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械設計

基本情報

本社
広島県
資本金
30億円
売上高
255億円(2023年3月)
従業員
681名(2024年2月時点)

マツダ・伊藤忠商事グループに属する広島の工作機械メーカーです!工作機械のノウハウを活かし、自動車部品事業、表面処理分野事業でも多くの産業を支え続けています。

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会社紹介記事

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マツダ・伊藤忠グループに属する工作機械メーカーです。世界中のTOYOファンのお客様に支えられ、創業以来73年間、黒字経営を継続しています。
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役職で呼び合わず、全ての方が「さん付け」で呼び合うのが弊社のルール。フラットな組織づくりを大事にし、意見が出しやすい職場環境を目指しています。

理想のものづくりへの飽くなき挑戦 ~ 持続可能な社会の実現を目指して ~

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工作機械・自動車部品・表面処理の3事業を多角的に展開し、自動車関連や家電・軸受・半導体業界など多くの基幹産業を支えています。

■事業内容
弊社は、工作機械、自動車部品、表面処理の3つの事業分野において、開発、製造、販売を一貫して行うものづくりカンパニーです。1950年の創立以来、お客様の期待を超える商品とサービスの提供に取り組んでまいりました。社名であるエイテックは、Advanced Technologies(高度な先進技術)を意味し、精密加工技術力とものづくり力の研鑽に努めてきました。これからもお客様の期待を超える商品・サービスを提供するために、常にお客様視点で理想を描き、その実現に向け挑戦をし続けます。そして、お客様から末永く選び続けて頂けるブランド、企業となれるよう不断の努力を重ねていきます。

■各事業の特徴
【工作機械事業】
マツダの一部門として研削盤の製造を開始し、主力製品の内面研削盤は国内トップクラスのシェアを獲得しています。また、砥粒加工技術を活かした半導体製造装置の開発や電気自動車や産業ロボット向けの高精度歯車の需要に応える歯車研削盤を開発し、国内外の1,000社を超えるお客様に高い評価を頂いています。

【自動車部品事業】
景気変動の影響を緩和するため、工作機械事業に続く安定的な収益源として、1985年から自動車部品分野に進出しています。AT/CVT用オイルポンプSKYACTIV-Gエンジン用のフューエルレールを生産し、東広島工場や海外現地法人も設立しました。保有技術を活かし、電動化商品の開発・生産にも取り組んでおり、自動車部品事業の安定伸長に繋げています。

【表面処理事業】
1969年にCVDコーティング「トーヨータイシーコーティング」を発売し、ドライコーティングの受託加工を始めました。CVDのトップシェアを保ちながら、PVD、DLC、PVDなどのコーティングも展開し、国内有数のコーティング膜種を提供しています。自社開発のPVDコーティング炉で超ハイテン材向けコーティングなどの独自商品を販売し、自動車業界での採用が広がっています。医療や航空宇宙分野の認証も取得し、金型や機械部品から医療機器まで幅広いお客様に表面処理を提供しています。

会社データ

事業内容
【工作機事業部】
■工作機械の研究・開発・設計・製造・販売
(横形内面研削盤、立形内面研削盤、マルチプロファイル研削盤、歯車研削盤、外径研削盤、ホーニング盤、スクロール加工機、ボアフィニッシャー等)
■半導体・太陽電池・パワー半導体・LED関連用機器の製造・販売
(ワイヤーカッティングマシン)
■工作機械用数値制御機器などの研究・開発・設計・製造・販売
(TOYOMATIC/ソフトウェア)

【自動車部品事業】
■自動車部品の研究・開発・設計・製造・販売
(オイルポンプ、フューエルレール、フューエルポンプカム等)

【表面処理事業】
■ハードコーティングの研究・開発・製造・販売
(CVD、PVD、DLC、複合処理、PPD処理、一貫加工)
■工具、金型の研究・開発・設計・製造・販売

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テストテスト

本社郵便番号 734-8501
本社所在地 広島県広島市南区宇品東5丁目3番38号
本社電話番号 082-252-5212
設立 1950年7月26日
資本金 30億円
従業員 681名(2024年2月時点)
売上高 255億円(2023年3月)
事業所 【工場】
本社工場(広島県広島市南区)、東日本工場(埼玉県深谷市)、中部日本工場(愛知県春日井市)、東広島工場(広島県東広島市)

【営業所】
東京営業所(東京都千代田区)、東日本営業所(埼玉県深谷市)、中部日本営業所(愛知県春日井市)、西日本営業所(大阪府吹田市)
株主構成 伊藤忠商事(株) 50%
マツダ(株)   50%
関連会社 ・上海東洋愛特克機床有限公司(Shanghai Toyo Advanced Technologies Co., Ltd.)
・マイクロテクノ(株)
・TOYO ADVANCED TECHNOLOGIES AUTOMOBILE COMPONENTS (THAILAND) CO., LTD.
・MICROTECHNO VIETNAM CO.,LTD.
平均年齢 41.7歳
取扱製品 工作機械:立形内面研削盤、横形内面研削盤、ワイヤソー 他
自動車部品:マツダ車AT用オイルポンプ、フューエルレール 他
表面処理:ハードコーティング(CVD、PVD、DLC他)
沿革
  • 1929年
    • 社内用(東洋工業)として研削盤を製造
  • 1950年
    • 汎栄機械(株)(販売代理店)を設立
  • 1972年
    • 適応制御内面研削盤の開発により日本機械学会賞受賞
  • 1981年
    • トーヨータイシー(株)(現 中部日本工場)設立
  • 1985年
    • 自動車部品事業を開始
  • 1986年
    • 内面研削盤生産累計6,000台達成
      東京ハードコート(株)(現 東日本工場)設立
  • 1989年
    • マツダ(株)より分社独立、トーヨーエイテック(株)発足
  • 1996年
    • トーヨータイシー(株)、東京ハードコート(株)と合併
      ワイヤソーに関しHCT社と技術契約締結
      内面研削盤生産累計8,000台達成
  • 1997年
    • トーコーハン(株)と合併、製販一体化
      マツダ(株)より「品質認定工場」の指定取得
  • 1998年
    • CNC内面研削盤の開発により精密工学会技術賞受賞
  • 1999年
    • ISO9001認証取得(工作機械事業)
  • 2000年
    • 創立50周年
      ISO14001認証取得(本社および広島工場)
  • 2001年
    • T-72型内面研削盤がベストテクニカル賞を受賞
      内面研削盤生産累計9,000台達成
  • 2002年
    • ISO9001認証取得(表面処理事業)
      技能育成塾を開設
      CVT用オイルポンプを開発
      QS9000およびISO9001認証取得(自動車部品事業)
  • 2004年
    • オイルポンプ生産累計900万台達成
  • 2005年
    • 立形内面研削盤を開発
      オイルポンプ(自動車部品事業)生産累計1,000万台達成
      ISO/TS16949認証取得(自動車部品事業)
  • 2006年
    • 内面研削盤生産累計10,000台達成
  • 2012年
    • 東広島工場竣工
  • 2013年
    • タイにオイルポンプ生産の現地法人設立
      冠動脈用ステントの医療機器製造業許可を取得
  • 2014年
    • オイルポンプ生産累計2,000万台達成
  • 2017年
    • 地域未来牽引企業に認定
  • 2020年
    • 創立70周年
  • 2021年
    • DLC膜Arc-DLCを開発
  • 2022年
    • 健康経営優良法人2022(大規模法人部門)に認定
  • 2023年
    • 工作機械生産累計20,000台達成
      オイルポンプ生産累計3,000万台達成
      中国上海市に現地法人設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.6
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.9時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.1
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 27 2 29
    取得者 2 2 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    7.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.3%
      (80名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修】
■導入研修
入社後約2週間、導入教育を実施しています。
・就業規則、諸規定
・ビジネスマナー(挨拶、報連相、文書作成)
・安全衛生教育
・保健師による健康管理教育
・コンプライアンス、人権、ITセキュリティ
・各種グループワーク 他

■フォロー研修(1回/月)
これまで学んだビジネスマナーの定着化、新たなビジネススキルを身に付ける為、フォロー研修を月に一度実施しています。
・導入教育の振り返り
・問題解決手法(QCストーリー)
・各種グループワーク

■“技能育成塾”
“技能育成塾”は企業理念に基づき、生産現場における優れた技能の継承を目的として、新入社員の早期基本技能の修得、社員のスキルアップを目指すものです。
新入社員は入社後6カ月間、この技能育成塾で、旋盤、フライス盤、組立、仕上げ等の技能を専任指導員による指導で身に付け、モノづくりの基礎を築いていきます。

【人材高度化養成研修】
年齢別、階層別に様々な研修を設け、個々のスキルアップに努めています。
■能力開発研修
・仕事の推進能力
・問題解決手順の理解
・中堅社員のH能力 他

■階層研修
・仕事を通じての部下育成
・職場管理者の役割
・経営管理者の役割 他

【ビジネススキル養成研修】
・プレゼンテーション研修
・交渉力強化研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
国家技能検定合格時、全額補助
メンター制度 制度あり
先輩社員が専属の相談役(ペアコーチ)となり、新入社員の指導及び教育を実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社後3年または5年目まで、職場上司によるキャリア等に関する相談実施
社内検定制度 制度あり
社内技能検定(技能系社員対象の制度となります)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、岡山県立大学、岡山大学、岡山理科大学、岩手大学、近畿大学、九州工業大学、九州大学、広島工業大学、広島市立大学、広島大学、高知工科大学、山口大学、芝浦工業大学、信州大学、神戸大学、長崎大学、鳥取大学、島根大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学
<大学>
ものつくり大学、愛知工業大学、愛媛大学、安田女子大学、横浜国立大学、岡山大学、岡山理科大学、関西大学、岐阜大学、近畿大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、九州大学、熊本大学、慶應義塾大学、広島文化学園大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、広島修道大学、広島大学、高崎経済大学、高知大学、佐賀大学、埼玉工業大学、山口大学、滋賀大学、首都大学東京、尚美学園大学、上智大学、神戸学院大学、神奈川大学、聖学院大学、青山学院大学、静岡大学、摂南大学、千葉大学、専修大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大分大学、中京大学、中部大学、鳥取大学、島根大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、徳山大学、日本大学、比治山大学、福井大学、福岡大学、福山大学、福山平成大学、法政大学、豊田工業大学、北九州市立大学、北見工業大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)
<短大・高専・専門学校>
宇部工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、呉工業高等専門学校、広島コンピュータ専門学校、広島情報ビジネス専門学校、広島会計学院ビジネス専門学校、広島外語専門学校、広島工業大学専門学校、松江工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校

採用実績(人数)       2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年(予定)
       8名  11名   6名   9名  15名   16名
-----------------------------------------------------------------------
大学院了   2名   1名   1名   ー   ー    ー
大学卒    5名  10名   5名   9名  15名  15名
高専卒    1名   ー    ー   ー   ー     1名
採用実績(学部・学科) 工学部、総合理工学部、理工学部、環境理工学部、理学部、法学部、人間環境学部、商学部、国際関係学部、現代ビジネス学部、経済学部、家政学部、人文学部、経営情報学部 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 11 4 15
    2022年 7 2 9
    2021年 6 0 6
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 15 0 100%
    2022年 9 0 100%
    2021年 6 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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