最終更新日:2025/2/12

東京海上日動システムズ(株)

  • 正社員

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
231億3,700万円(2023年3月期)
従業員
1,559名(男性1,029名、女性530名)(2023年4月1日現在)
募集人数
51~100名

技術にこころを乗せて世界中にお届けします~お客様に「ありがとう(Thank You)」と言われるために~

会社説明会開催中 (2025/02/12更新)

会社説明会を随時開催しております。
参加ご希望の方は、弊社採用HPから、マイページへの登録をお願いいたします。

https://www.tmn-systems.jp/sys_recruit/index.html

ご参加、お待ちしております。

会社紹介記事

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恵まれた自然環境の中に立つ地上16階建の本社ビル。
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開放的なカフェテリア。食事はもちろんのこと、社内のイベントをここで行うこともあります。

チームでバリューパートナーを目指しています。

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仕事の風景

当社の企業コンセプトは、「技術に心を乗せて世界中にお届けします~お客様にありがとう(Thank You)と言われるために~」です。技術に乗せる「心」とは、東京海上グループのビジネスに価値を創造する”バリューパートナー”になることを目指す私たちの想いです。ITエンジニアの仕事はパソコンに向かってひたすらプログラミングをするだけではありません。社内では、活発に意見を出し合い、よりよいソリューションを提供するために日々、取り組んでいます。オープンで自由闊達な社風の中、社員がお互いの個性を尊重しながら、最高のチームワークで一体感を持って仕事をしています。

会社データ

プロフィール

当社は、東京海上グループの保険ビジネスの中枢を支えるシステムを数多く開発しています。例えば、全国の保険代理店さんにご利用いただいている「代理店オンラインシステム」やタブレット端末を活用した「保険販売システム」などです。
東京海上グループのビジネスモデルを創造していくスケール感は、当社ならではの魅力です。

事業内容
東京海上日動火災保険、東京海上日動あんしん生命保険等、東京海上グループの情報システムの企画・提案・設計・開発・保守・運用
本社郵便番号 206-8510
本社所在地 東京都多摩市鶴牧2-1-1
本社電話番号 042-356-2415
設立 1983年9月
資本金 5,000万円
従業員 1,559名(男性1,029名、女性530名)(2023年4月1日現在)
売上高 231億3,700万円(2023年3月期)
事業所 東京都多摩市(本社)
大株主 東京海上日動火災保険(株)
平均年齢 39歳
経営理念 ■ITを活かしてお客様のビジネスを形にし、お客様のビジネスに価値を創造する「バリューパートナー」になります。
■東京海上日動システムズの最大の経営資源は人材であり、ITを使って価値を創造できるプロフェッショナルな人材を育成します。
■人との関わりを大切にし、「思いやり」と「謙虚さ」を持つとともに、「自信」と「誇り」を持って働ける創造的な企業文化を築きます。
沿革
  • 1983年 9月
    • 東京都国立市東京海上コンピュータセンター内に設立
  • 1994年 5月
    • 現在の多摩センターの多摩東京海上日動ビルに移転
  • 1997年 7月
    • 東京海上グループ会社(TCC)と再編し、東京海上の全システムを担当
  • 2000年 4月
    • 東京海上の情報システム部から業務移管
  • 2004年10月
    • 東京海上システム開発、日動火災システム開発、東京海上コンピュータサービスの3社が合併し、東京海上日動システムズ(株)として新たにスタート

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.3
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 6 41 47
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
「ITスキル」「業務スキル」「ビジネススキル」を体系的に習得できる充実した研修体系となっています。
・ITスキル研修 研修例:プログラム言語研修、プロジェクトマネジメント研修他
・業務スキル研修 研修例:保険の基礎知識研修、保険の商品知識研修他
・ビジネススキル研修 研修例:チーム力向上研修、マネジメント研修他

また、社外研修や社外研究会等にも積極的に参加できる環境が整っています。
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理技術者試験等の合格者に対し、規則に基づいて報奨金を支給。
自己研鑽支援として、給与とは別に、MY SHIFT手当を全社員に一律2万円/月支給。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアカウンセラーとの対話を通して自己理解を深め、自らのキャリアについて深く考えてもらう機会を提供。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、お茶の水女子大学、神奈川工科大学、金沢大学、九州大学、慶應義塾大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、創価大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、日本大学、福島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、横浜市立大学、早稲田大学
<大学>
愛知教育大学、会津大学、青山学院大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪教育大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、熊本大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学、大分大学

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
-----------------------------------------------------------
大卒・院了 79名  92名  101名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 66 36 102
    2022年 59 33 92
    2021年 48 31 79
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

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