最終更新日:2025/4/17

ヒビノ(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 芸能・映画・音楽
  • 家電・AV機器
  • 空間デザイン・ディスプレイ
  • イベント・興行

基本情報

本社
東京都
資本金
17億4,865万5,600円(2024年9月末現在)
売上高
単体/212億円 連結/504億円(2023年度)
従業員
単体/641名 連結/1,600名(2024年9月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

<音と映像のプレゼンテーター>

ヒビノは、音と映像のプレゼンターとして、世界に挑戦するプロフェッショナル集団です。 (2025/02/12更新)

皆様、こんにちは!
ヒビノ(株) 新卒採用担当です。

この度は、ヒビノ株式会社にエントリー頂きまして、
誠にありがとうございます!

今後については、
メッセージ等で改めてご案内させていただきます。

皆様とお会いできるのを楽しみにしております。
何卒宜しくお願い致します。

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 職場環境

    2023年度の年平均有給休暇取得日数は10.6日と多く、休暇を取りやすい環境です。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム制や時短勤務、育児休暇など制度が充実しており、働きやすい環境です。

  • やりがい

    音と映像に関して、広く事業を展開し、お客様に夢や感動を提供し続けます。

会社紹介記事

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音と映像のプレゼンテーターとして、皆さまに感動を届けることが私たちの仕事です。
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日本初・世界初を目指して新たなチャレンジに取り組む「ヒビノイズム」を継承します。

"Be an Innovator" ― 常に新しい発想で挑戦する ―

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2020年9月に港区海岸に事業所を新設。ヒビノのほか5社のグループ会社が集結し、スピーディかつ多角的なソリューションを今後提案してまいります。

ヒビノは、音と映像のトータルソリューション企業として、音響・映像機器の販売・施工、ならびにコンサート・イベント等の音響・大型映像サービスを行っています。

販売施工事業では、放送局・スタジオ・ホールを中心に、業務用の音響機器の輸入販売や、商業施設・スポーツ施設・街頭ビジョンへのLEDディスプレイ・システムの販売を行っています。海外ブランドや自社オリジナル製品を含めた多数のラインナップから、お客様の要望に沿った最適な製品・システムを提案しております。

またサービス事業では、コンサート音響・ライブレコーディングや、コンサート・イベント等の大型映像サービスを行っています。熟練の技術を持つエンジニアと世界屈指の規模で保有する最新鋭機材、膨大な数の現場で培われたノウハウにより、高品質の音響・映像サービスを皆さまにお届けしております。

会社データ

プロフィール

私たちは、<音と映像のプレゼンテーター>として、
日常生活からエンターテイメントのシーンまで、
音と映像に関して、広く事業を展開しています。

例えば、テレビやラジオから流れるサウンド、
ライブやコンサートのスピーカーやモニター、
街頭や商業・スポーツ施設のディスプレイなど。

これまでにない新しい価値や体験から生まれる、
「!」=「夢」や「感動」をお客様に提供し続けることが私たちの使命です。

事業内容
業務用音響機器の販売・システム設計・施工・メンテナンス
LEDディスプレイ及び周辺機器の開発・製造・販売
コンサート・イベント用音響システム・映像システムの企画立案、
レンタル、オペレート
コンサート・イベントの録音、中継、トラックダウン、オーサリング

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本社郵便番号 108-0075
本社所在地 東京都港区港南3-5-14
本社電話番号 03-5715-1665
設立 1964年11月13日
資本金 17億4,865万5,600円(2024年9月末現在)
従業員 単体/641名
連結/1,600名(2024年9月末現在)
売上高 単体/212億円
連結/504億円(2023年度)
事業所 ■東京
・本 社:東京都港区港南3-5-14
・日の出:東京都港区海岸2-7-70
・東 雲:東京都江東区東雲2-9-23
■北海道:北海道札幌市西区
■愛 知:愛知県名古屋市中川区
■大 阪:大阪府吹田市豊津町
■福 岡:福岡県福岡市博多区
平均年齢 44.8才(2024年3月末現在)
平均勤続年数 14年9ヶ月(2024年3月末現在)
平均年収 588万9,000円(2024年3月末現在)
グループ会社 ヒビノインターサウンド(株)
(株)エレクトリ
(株)テクノハウス
ヒビノライティング(株)
(株)エヌジーシー
(株)Cerevo
ヒビノスペーステック(株)
ヒビノイマジニアリング(株)
日本環境アメニティ(株)
日本音響エンジニアリング(株)
(株)サンオー
ヒビノメディアテクニカル(株)
ヒビノシグマライズ(株)
CHホールディングス(株)
(株)エルロイ
(株)massive
(株)サザビー
(株)デランシー
(株)RECO
(株)Torie
(株)CHAMELEON
(株)ボールドタイプ
カナン(株)
(株)オフィックス
ヒビノエンタテインメント(株)
(株)エィティスリー
Hibino Asia Pacific Limited
Sama Sound Inc.
Sama D&I Co., Ltd.
Sama CDS Inc.
InSight Systems Holdings Pty Ltd
InSight Systems Unit Trust
InSight Systems Group Pty. Ltd.
NOE Asia Pacific Company Limited
Hibino USA, Inc.
H&X Technologies, Inc.
TLS PRODUCTIONS, INC.
Hibino Europe B.V.
沿革
  • 1964年
    • 「ヒビノ電気音響(株)」を設立
      業務用音響機器の設計・販売・修理業務を開始
  • 1971年
    • コンサート音響事業へ参入
  • 1984年
    • 映像部を設置し、本格的に映像サービス事業を開始
  • 1988年
    • 社名を、「ヒビノ(株)」へ変更
  • 2002年
    • 映像製品の開発・製造・販売事業へ進出
  • 2006年
    • ジャスダック証券取引所に株式を上場(証券コード:2469 )
      ※現 東京証券取引所JASDAQ<スタンダード>
      (株)メディア・テクニカルを完全子会社化
      ※現商号:ヒビノメディアテクニカル(株)
  • 2007年
    • 香港に現地法人Hibino Asia Pacific Limitedを設立
      (株)ヘビームーンを完全子会社化
      ※ 現商号:ヒビノインターサウンド(株)
  • 2010年
    • ビクターアークス(株)を持分法適用関連会社化
      ※ 現商号:ヒビノスペーステック(株)
  • 2013年
    • (株)エィティスリーを完全子会社化
      (株)ファーストエンジニアリングを完全子会社化
      ※現商号:ヒビノライティング(株)
  • 2014年
    • コバレント販売(株)を完全子会社化
      ※現商号:ヒビノイマジニアリング(株)
  • 2015年
    • 日東紡音響エンジニアリング(株)を完全子会社化
      ※現商号:日本音響エンジニアリング(株)
  • 2016年
    • (株)エレクトリを完全子会社化
      (株)JVCケンウッド・アークスを子会社化
      ※現商号:ヒビノスペーステック(株)
  • 2017年
    • アメリカに現地法人Hibino USA, Inc.及びH&X Technologies, Inc.を設立
  • 2018年
    • 子会社日本音響エンジニアリング(株)がタイに子会社NOE Asia Pacific Company Limitedを設立
      ヒビノエンタテインメント(株)を設立
      (株)テクノハウスを完全子会社化
  • 2019年
    • 韓国Sama Sound Inc.、Sama D&I Co., Ltd.及びSama CDS Inc.を子会社化
      子会社Hibino USA, Inc.がアメリカTLS PRODUCTIONS, INC.を子会社化
      日本板硝子環境アメニテイ(株)を完全子会社化
      ※現商号:日本環境アメニティ(株)
  • 2019年
    • 子会社日本音響エンジニアリング(株)が(株)サンオーを完全子会社化
      オランダ王国に完全子会社Hibino Europe B.V.を設立
  • 2020年
    • (株)シグマ映像を完全子会社化
      ※現商号:ヒビノシグマライズ(株)
      港区海岸エリアに日の出事業所を新設
  • 2022年
    • (株)Cerevoを子会社化
  • 2023年
    • (株)エヌジーシーを完全子会社化
  • 2024年
    • CHホールディングス(株)及び完全子会社である(株)エルロイ、(株)サザビー、(株)デランシー、(株)RECO、(株)illi(現(株)Torie)、(株)CHAMELEON、(株)ボールドタイプ、(株)massive、カナン(株)を子会社化
  • 2024年
    • (株)オフィックスを子会社化
      設立60周年を迎える。
      オーストラリアInSight Systems Holdings Pty Ltd及びその完全子会社であるInSight Systems Unit Trust並びにInSight Systems Group Pty. Ltd.を子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 12 15
    取得者 1 12 13
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.3%
      (151名中14名)
    • 2023年度

    女性従業員:151名(2023年3月時点)

社内制度

研修制度 制度あり
●全新入社員に対して、ビジネスマナー研修・フォローアップ研修・入社2年目研修・入社3年目研修を実施。
●全社員に対して、リーダー研修・中堅社員研修・新任管理職研修等の研修も実施。
●ご希望によって、オンライン英語研修・エクセル講座・パワーポイント講座等も受講可能。
自己啓発支援制度 制度あり
●会社が指定した業務に関連がある難関資格・汎用性の高い資格の受験料補助。
●専門性向上やスキル・知識の習得を目的としたセミナー受講可能。
メンター制度 制度あり
2025年度よりメンター制を導入。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
●年に2回、上司とのキャリア面談があります。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、九州大学、慶應義塾大学、静岡大学、尚美学園大学、筑波大学、東海大学、東京理科大学、琉球大学
<大学>
愛知学院大学、愛知淑徳大学、愛知文教大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、吉備国際大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都精華大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西大学、上智大学、尚美学園大学、駿河台大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、富山大学、長野大学、名古屋音楽大学、名古屋女子大学、奈良女子大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、文教大学、法政大学、松山大学、宮城教育大学、宮崎産業経営大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、大和大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
アーツカレッジヨコハマ、専門学校ESPエンタテインメント大阪、専門学校ESPエンタテインメント東京、大阪青山大学短期大学部、大阪スクールオブミュージック専門学校、専門学校大阪ビジュアルアーツ・アカデミー、大月短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、岡山科学技術専門学校、小山工業高等専門学校、音響芸術専門学校、香川調理製菓専門学校、関西外語専門学校、キャットミュージックカレッジ専門学校、札幌ミュージック&エンターテインメント専門学校、国際観光専門学校名古屋校、尚美ミュージックカレッジ専門学校、仙台スクールオブミュージック&ダンス専門学校、東京工学院専門学校、東京国際学園外語専門学校、東京コミュニケーションアート専門学校、東京スクールオブミュージック&ダンス専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ・アカデミー、東放学園専門学校、東放学園音響専門学校、東洋医療専門学校、名古屋工学院専門学校、専門学校名古屋ビジュアルアーツ・アカデミー、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、HAL名古屋、福岡スクールオブミュージック&ダンス専門学校、専門学校福岡ビジュアルアーツ・アカデミー、放送芸術学院専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校、早稲田速記医療福祉専門学校

北海道工業大学、椙山女学園大学、ESPミュージカルアカデミー、大阪コミュニケーションアート専門学校、久留米コンピューターカレッジ、千代田工科芸術専門学校、北海道芸術デザイン専門学校、東京観光専門学校

採用実績(人数)     2023年度 2024年度 2025年度(予)
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院 卒   1名   1名    1名
大 卒   4名   7名    7名
専門卒   2名     4名    1名
採用実績(学部・学科) 工学部、理工学部、芸術学部、外国語学部、映像学部、音楽学部、社会情報学部、経済学部、国際学部、商学部、法学部、等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 6 7 13
    2023年 1 5 6
    2022年 7 3 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 13 0 100%
    2023年 6 0 100%
    2022年 10 2 80.0%

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