最終更新日:2024/4/1

(株)阪急交通社

業種

  • 旅行・観光

基本情報

本社
大阪府
資本金
1億円
取扱高
1880億円(2022年度) 493億円(2021年度) 578億円(2020年度) 3357億円(2019年度)※小数点四捨五入
従業員
2,413名(2024年1月1日現在)

~新たな価値創造に挑戦~

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会社紹介記事

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クリエイティブな発想力やコミュニケーション能力を十分に発揮できる環境。若い力とアグレッシブな姿勢を持ち合わせることで、自ずとチャンスがまわってきます。
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上長・先輩にも気軽に相談ができる職場です。チームワークを大事にしているため、社内では頻繁にミーティングが行われています。

《魅力的な旅行商品を多くのお客さまへお届けするために》

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国内企画部署の龍治さん。ひとくちに国内旅行の九州方面担当といっても、海外に寄港するクルーズ商品をも手掛けたり、と周りからの信頼も厚い。

幼少期を海外で過ごし、国際色豊かな大学に在籍していたことから、将来は海外に関わる仕事ができる会社で働きたいと考えていました。

漠然と「海外に関わる仕事がしたい」と言っても、業種や職種も様々あるため、大学3年生の時からインターンシップに複数参加をしてきました。
両親が当社のツアーのファンであったことから、家の中でトラピックスやクリスタルハートの冊子をよく目にし、「阪急交通社」と言う会社が、私の中で身近な存在であったことから、当社プログラムへの応募を決めました。

内容としては、複数日かけてチームのメンバーと一緒に中央ヨーロッパ周遊ツアーを企画しました。 元々旅行が好きと言うことも相まって、ツアーを企画する楽しさをそこで初めて知ることができました。
また、先輩社員の皆様の雰囲気にも惹かれ、若いうちから責任ある仕事を任せてもらえると言う点にも魅力を感じ、当社を志望するようになりました。

入社当時は、ヨーロッパ方面の募集型企画ツアーの部署に配属となりましたが、新型コロナウイルスの影響もあり、現在は国内旅行の九州方面を担当しています。 お客様に魅力的に映るツアーを造成する事は簡単なことではありませんが、一生懸命作ったコースがヒットし、多くのお客様にご参加いただけたときには、大きなやりがいを感じます。 また、旅行にご参加いただいたお客様のアンケートに、「とても良い旅だった」と、楽しんでいただけたことが伺えるお言葉を見つけた際には、頑張ってきて良かったと心から感じます。

現在は、新型コロナウィルスの感染拡大も落ち着き海外旅行の需要も徐々に戻ってきているため、今後は入社当時から目標にしていました海外旅行の業務に携わってみたいと考えています。 当社のファンの皆様に期待し続けていただける旅の提供、そしてまだ当社を知らない皆様に興味を持っていただける商品造成に、さらに力を入れていきたいと思います。

<西日本営業本部 メディア営業一部 国内営業一課 龍治 美幸/2020年入社>

会社データ

事業内容
《企業理念》

~人と人の交流を通じて、新たな価値を創造し、豊かな平和社会の発展に貢献します~

《経営理念》             

■わたしたちは、独創的な旅を通してお客様の夢をともに叶え、満足を共有します。
「お客様の笑顔」…それがわたしたちの成長の糧です。

■わたしたちは、旅を介して地域の活性化や人々の交流に貢献します。
「元気な社会」…それがわたしたちの願いです。

■わたしたちは、一人ひとりが主人公である会社です。
「阪急交通社で働くこと」…それがわたしたちの誇りです。


私たちは「その瞬間・その時代」を的確に捉え、いま必要とされている、未知なる領域に挑戦することにより常に新しいビジネスを構築し、成長し続けてきました。
今後もこれまでにない新しい旅行のスタイルが生まれてくることは間違いなく、従来の"旅行"の枠を超えた更なる新しいビジネスモデルを模索していく必要があります。
またカタチに際限がない無形商材を取り扱っているため、自分の興味や趣味を伸ばすことが会社の成長にも繋がります。

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過去ご参加のお客様には定期的に情報誌をお送りし、企画担当者がお客様の旅行心をくすぐる情報をツアーと共にお届け。より多くの阪急交通社のファン獲得を目指しています。

本社郵便番号 530-0001
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田2-5-25 ハービスOSAKA
本社電話番号 06-4795-5712【人事担当の番号ではありませんのでご注意ください】
創業 1948年2月22日
設立 2007年10月1日
資本金 1億円
従業員 2,413名(2024年1月1日現在)
取扱高 1880億円(2022年度)
493億円(2021年度)
578億円(2020年度)
3357億円(2019年度)※小数点四捨五入
代表者 代表取締役社長 酒井 淳
事業所 【国内】 40カ所

【海外】 駐在員事務所1カ所、現地法人3社
(ホノルル、ロンドン、ローマ、マドリッド、ミュンヘン、シンガポール、北京)
主要取引銀行 三菱UFJ銀行、三井住友銀行
グループ会社 ■阪急阪神東宝グループ
 ◆阪急阪神ホールディングス(株)
 ・エイチ・ツー・オー リテイリング(株)
 ・東宝(株)

◆阪急阪神ホールディングスグループ《中核会社 2022.4月時点》
 ・阪急電鉄(株)
 ・阪急阪神不動産(株)
 ・阪神電気鉄道(株)
 ●(株)阪急交通社
 ・(株)阪急阪神エクスプレス

●阪急交通社グループ
 ・(株)阪急阪神ビジネストラベル
 ・(株)阪急トラベルサポート
 ・(株)エアサーブ
 ・(株)ホップス
<海外現地法人>
 ・阪急国際旅行社(中国)有限公司
  (HANKYU INTERNATIONAL CHINA CO., LTD.)
 ・阪急トラベルインターナショナル ヨーロッパ(旧社名ビアヘス阪神)
  (Hankyu Travel International EUROPE S.R.L)
 ・阪急トラベルインターナショナル シンガポール
  (Hankyu Travel International Singapore Pte.Ltd)
平均年齢 ■社員
 全体 45歳(男性48歳、女性43歳)※2024年1月1日現在
沿革
  • 1948年2月
    • 阪急電鉄(株)の代理店部として発足
      パン・アメリカン航空と、わが国で初めて代理店契約を締結し、航空代理店業務開始
  • 1951年1月
    • ASTA(アメリカ旅行業者協会)の海外準会員の資格を得て、旅客斡旋業務を本格的に展開
  • 1952年7月
    • PATA(太平洋観光協会)に入会し、太平洋船客航路同盟と一括契約を交わし、太平洋航路を持つ主要な汽船会社の代理店となる
  • 1955年
    • Japan Tours Inc社を米国の総代理店として観光客の受け入れを組織化
      イギリスの作家サマセット・モーム等の著名人の訪日観光を取り扱い、世間の注目を浴びた
  • 1960年10月
    • 阪急電鉄(株)から分離独立し、「(株)阪急国際交通社」を設立
  • 1962年4月
    • グループ内にあった同業子会社を吸収合併し、「(株)阪急交通社」に社名変更
      阪急電鉄グループの旅行事業の中心となる
  • 1964年4月
    • 国内最大のマーケットである東京の拠点づくりに乗り出し、
      東京都港区芝田村町(現在の新橋三丁目)に自社ビルを建設
  • 1970年
    • 大阪万博が、”阪急平野”とも呼ばれる大阪千里にて開催され、
      6カ月間で、700団体2万5,000人の外国人旅行客が
      当社のパッケージツアーを利用して来日
  • 1971年3月
    • リゾート旅行業者「地中海クラブ」との独占販売代理店契約を締結
  • 1972年
    • 海外旅行パッケージツアー商品ホールセールブランド
      「グリーニングツアー」を立ち上げ
      地中海クラブ、フィリピンの島々、タヒチなど
      自然豊かなリゾート地へのツアーを商品化
  • 1989年6月
    • 直販ブランド「トラピックス」がスタート
      新聞広告、情報誌などメディアを活用した通信販売を主体とし、”添乗員付き”という新しいパッケージツアーを企画・販売
      大阪において「半5段(1/6面)に1商品」という当時としては常識を覆す新聞紙面での募集手法からスタート
  • 1991年2月
    • 九州を営業基盤とする(株)日本観光倶楽部を吸収合併し、
      旅行部門の営業力を強化
  • 1999年度
    • 国内の全国紙、スポーツ紙などに掲載された広告段数で、
      某自動車会社などの大企業を凌いで、出稿量全国1位に
      ※エム・アール・エス広告調査(株)発表「新聞広告出稿量年間ランキング(1~12月)」に基づく
  • 1999年
    • ■1月
      Webサイトでの予約申し込みを開始
      ■4月
      リピーターのお客様向け情報誌「トラピックス倶楽部」創刊
  • 2002年10月
    • 「トラピックス」「クリスタルハート」「ロイヤルコレクション」「e-very」の4ブランド体制発足
  • 2007年
    • 携帯電話からの旅行予約総合サイト「阪急トラべる」オープン
  • 2008年4月
    • 中間持株会社体制に移行し、旅行事業と国際輸送事業が分社
      旅行事業を営む「(株)阪急交通社」として新たに発足
  • 2010年4月
    • 阪神航空(株)と統合し、メディア販売を軸とする新生「(株)阪急交通社」と、業務渡航を軸とする「(株)阪急阪神ビジネストラベル」として発足
  • 2012年4月
    • 「トラピックス」における海外旅行者数取扱、1,000万人達成
  • 2013年4月
    • 中間持株会社体制を解消し、阪急阪神ホールディングスに直結したグループ中核事業会社として、新たにスタート
  • 2015年
    • ■4月
      海外ダイナミックパッケージ“旅コーデ”開始
      ■9月
      阪急グランドビルにて“阪急たびコト塾”開講
  • 2020年7月
    • ■将来の地域振興・活性化を目指して
      「一般社団法人 地域未来企画」設立

      ■豪華バス“クリスタルクルーザー「菫」(すみれ)”の旅 
      商品販売開始
  • 2021年3月・2022年3月
    • 「健康経営優良法人2021・2022」に認定
  • 2022年
    • ■6月 NAVITIME(ナビタイムジャパン)
      旅の新しいプラットフォーム「NICHER TRAVEL」(ニッチャートラベル)開始

      ■7月 エアトリインターナショナル
      業務提携契約を締結
  • 2023年2月
    • (株)阪急交通社 創業75周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.3
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 3 32 35
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
【研修】※過去実施例
入社から配属までの研修
◇入社後2~3か月を目安に、知識習得とともに実務に重点をおいた研修を実施しています。また、同時に同期入社同士の絆を築く機会も設けております。
・阪急阪神ホールディングス新入社員合同研修
・合宿研修(会社概要・ビジネスマナー・仕事の基本・スポーツ大会 他)
・基礎研修(業界・旅行業務の基礎知識習得、保険・損保一般試験講習 他)
・実務研修(ツアーの予約業務・添乗業務 他)
・旅程管理研修(添乗員資格)
・配属前研修(経理関係・品質ガイドライン 他)

配属後の研修・フォロー
・新入社員フォローアップ研修(入社半年後)
・OJTプログラム(1年間のアクションプラン・育成トレーナーとの月次面談)
・フォローアップ研修(配属約半年後に実施)
・所属長によるフォローアップ面談

以降の研修
・入社3年目研修
・入社5年目研修
・新入社員OJT研修
・階層別研修
・昇格者研修

業界資格支援研修
◇旅行業務に関する資格および研修制度。
より知識を深め旅行業務のプロとして邁進できるように、各種プログラムを用意しています。
・総合旅行業務取扱管理者研修
・エリアスペシャリスト
・クルーズコンサルタント
・世界遺産検定
自己啓発支援制度 制度あり
◇語学や資格取得のための通信教育の斡旋や、資格取得奨励金制度などにより、社員一人ひとりの自己啓発をバックアップしています。
・通信教育の斡旋、受講料補助
・資格取得奨励金制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7 20 27
    2021年 12 26 38
    2020年 16 60 76
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 27 0 100%
    2021年 38 4 89.5%
    2020年 76 19 75.0%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪市立大学、岡山大学、岐阜大学、東邦大学、名古屋大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、金城学院大学、共立女子大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌国際大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、静岡文化芸術大学、大正大学、高崎経済大学、武蔵野大学、拓殖大学、玉川大学、福岡女子大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、梅光学院大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝塚山大学、帝京平成大学、東京農業大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋市立大学、奈良県立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本女子大学、日本体育大学、阪南大学、兵庫県立大学、姫路獨協大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡女学院大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪音楽大学短期大学部、専門学校大阪ホスピタリティ・アカデミー、大阪外語専門学校、大阪成蹊短期大学、大原簿記学校、華頂短期大学、関西外国語大学短期大学部、京都公務員&IT会計専門学校、国際マルチビジネス専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、静岡インターナショナル・エア・リゾート専門学校、広島YMCA専門学校、専門学校福岡ホスピタリティ・アカデミー、京都外国語短期大学、京都文教短期大学、甲子園短期大学、神戸YMCA学院専門学校、駿台観光&外語ビジネス専門学校、園田学園女子大学短期大学部、エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、武庫川女子大学短期大学部、安田女子短期大学

前年度の採用実績(人数) 【総合職採用】
2024年  74名(予)
2023年  27名
2022年  採用見送り
2021年  38名
2020年  56名
2019年  61名
2018年  64名
2017年  48名
2016年  42名  
2015年  58名
2014年  62名
前年度の採用実績(学部・学科) 経済学部、法学部、外国語学部、経営学部、人文学部、文理学部、総合政策部、
文学部、21世紀プログラム、スポーツ健康科学部、教育学部、国際学部、国際総合科学部、国際地域学部、国際文化学部、社会・国際学群、社会学部、情報理工学部、人間社会学部、人間福祉学部、生活環境学部、総合情報学部、総合人間科学部、文学研究科、コミュニティ福祉学部、スポーツ科学部、マネジメント学部、異文化コミュニケーション学部、音楽学部、家政学部、海洋学部、学芸学部、環境科学部、環境情報学部、観光学部、教育人間科学部、教養学部、経済情報学部、現代心理学部、工学研究科、工学部、国際コミュニケーション学部、国際英語学部、国際関係学部、国際教養学部、国際言語学部、国際日本学部、産業社会学部、社会イノベーション学部、社会科学部、社会情報学部、商学部、商経学部、人間科学部、人間社会学域、人文社会科学部、人文社会学部、政治経済学部、生物資源学部、総合政策学部、体育学部、第一学群、第二学群、第二文学部、地域創造学部、農学部、農獣医学部、発達科学部、表象文化学部、文化構想学部、文化情報学部、文教育学部、文芸学部、法経学部、法文学部、理学研究科物理学専攻、理学部、理工学部、都市教養学部、総合文化政策学部、言語文化学部、人間環境学部、応用生物科学研究科、日本文化学部、自然科学研究科、政策科学部、生物理工学部、文化学部、国際観光学部、現代社会学部

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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