本社郵便番号 |
556-8601 |
本社所在地 |
大阪市浪速区敷津東1丁目2番47号 |
本社電話番号 |
06-6648-3875(クボタグループ新卒採用事務局) |
創業年月 |
1890年2月 |
資本金 |
841億円(2023年12月現在) |
従業員数(就業人員) |
52,608名(2023年12月期・連結) |
売上高 |
3兆207億円(2023年12月期・連結) |
主力製品 |
■農業機械関連 トラクタ、コンバイン、田植機、乗用草刈機、ユーティリティビークル ■産業機械関連ほか 建設機械、汎用エンジン、電装機器、空調設備ほか ■パイプ関連 水道用鋳鉄管、ポンプ、バルブ ■環境関連 水処理システム、液中膜、浄化槽、ごみ焼却・溶融、破砕・リサイクル ■社会インフラ関連 素形材、鋼管 |
募集会社 |
(株)クボタ クボタ空調(株) (株)クボタケミックス クボタエイトサービス(株) (株)管総研 クボタ環境エンジニアリング(株) (株)クボタ建機ジャパン クボタ機械設計(株) (株)クボタクレジット (株)クボタ建設 クボタロジスティクス(株) クボタアグリサービス(株) ケイミュー(株) |
募集会社1 |
【社名】(株)クボタ 【事業内容】「機械(農業・産業)」、「水環境インフラ」などの事業分野システム・製品の研究開発・製造および販売、サービスの提供 【創業】1890年2月(設立1930年12月) 【資本金】841億円 【従業員数】12,474人(2022年12月31日現在・単独) 【売上高】12,234億円(2023年12月31日現在・単独) 【代表者】代表取締役社長:北尾 裕一 【事業所】 <本社>大阪本社(大阪市)、東京本社(東京都) <支社>北海道支社(札幌市)、東北支社(仙台市)、中部支社(名古屋市)、 中四国支社(広島市)、九州支社(福岡市) <営業所>和歌山営業所(和歌山市)、四国営業所(高松市)、熊本営業所(熊本市)、 沖縄営業所(那覇市)、山口出張所(周南市)、千葉営業所(千葉市) <研究所・製造所・工場・事業センター>グローバル技術研究所(堺市)、 阪神工場/武庫川・尼崎(尼崎市)、京葉工場(船橋市)、市川工場(市川市)、 滋賀工場(湖南市)、恩加島事業センター(大阪市)、 堺製造所/臨海工場・美原工場(堺市)、宇都宮工場(宇都宮市)、 筑波工場(つくばみらい市)、枚方製造所(枚方市)、久宝寺事業センター(八尾市) 【会社HP】https://www.kubota.co.jp/ |
募集会社2 |
【社名】クボタ空調(株) 【事業内容】産業用空調機の開発・製造・販売・メンテナンス事業 【設立】1970年10月 【資本金】4億円 【従業員数】約340名(2024年1月現在) 【売上高】146.6億円(2022年12月期) 【代表者】代表取締役社長 佐塚 洋隆 【事業所】 <本社>東京都中央区 <事業所>栃木工場(宇都宮市)、大阪支店(尼崎市)、 中部営業所(名古屋市)、九州営業所(福岡市) 【会社HP】http://www.kubota-airconditioner.co.jp/index.html |
募集会社3 |
【社名】(株)クボタケミックス 【事業内容】樹脂製(塩ビ、ポリオレフィンなど)のパイプ・継手および関連製品の製造、販売 【設立】2005年4月1日 【資本金】31億9845万6千円 【従業員】749名 (2023年4月1日現在) 【売上高】471億円(2022年12月期)※連結:クボタケミックスグループ 【代表者】代表取締役社長 高山 純 【事業所】 <本社>大阪(尼崎市)、東京(東京都) <支店、営業所>北海道支店(札幌市)、東北支店(仙台市)、中部支店(名古屋市)、 北陸営業所(金沢市)、中四国支店(広島市)、四国営業所(高松市)、 九州支店(福岡市)、沖縄営業所(那覇市) <工場>栃木工場(栃木県市)、京葉工場(船橋市)、小田原工場(小田原市)、 堺工場(堺市)、阪神工場(尼崎市) 【会社HP】https://www.kubota-chemix.co.jp/ |
募集会社4 |
【社名】クボタエイトサービス(株) 【事業内容】情報機器、データ管理・デザイン・印刷・コピー・商品販売・旅行・売店営業・ネット販売 【設立】1968年1月10日 【資本金】4,000万円 【従業員数】215名 (2022年12月31日現在) 【売上高】105億円 (2022年12月期) 【代表者】代表取締役社長 道林 悟 【事業所】 <本社>大阪市 <支店>東京支店(中央区) <事業所>堺事業所(堺市)、堺臨海事業所(堺市)、枚方事業所(枚方市) 久宝寺事業所(八尾市)、武庫川事業所(尼崎市)、阪神事務所(尼崎市)、 恩加島事業所(大阪市)、京葉事業所(船橋市) 【会社HP】https://www.kubota-eight.co.jp/ |
募集会社5 |
【社名】(株)管総研 【事業内容】マッピングシステム(管路管理システム)、水理解析システム、および設計積算CADシステムなどのソフトウェア開発・販売 【設立】2000年6月29日 【資本金】10,000万円 【従業員数】82名 【売上高】20.7億円 ※2023年12月期 【代表者】代表取締役社長 川久保 知一 【事業所】本社(兵庫県尼崎市)、東京支店(東京都中央区) 【会社HP】https://www.kubota-kansouken.co.jp/index.html |
募集会社6 |
【社名】クボタ環境エンジニアリング(株) 【事業内容】 水及び廃棄物処理施設の維持管理、設計施工、補修改造工事並びに薬剤等の販売、水質・大気・廃棄物等の分析 主力フィールド:「上下水道」「し尿・最終処分場浸出水」「ゴミ・リサイクル」 【創業】1976年7月26日 【資本金】4億円 【従業員数】2,814名(うち海外子会社231名)※2023年3月現在 【売上高】872億円(2023年12月期) 【代表者】代表取締役社長 中河 浩一 【事業所】 <本社>東京都中央区 <支社>大阪(兵庫県尼崎市) <支店>北海道(札幌市)、東北(仙台市)、中部(名古屋市)、中国(広島市)、 九州(福岡市)、枚方事業センター その他営業所 等 【会社HP】http://www.kubota-ksk.co.jp/ |
募集会社7 |
【社名】(株)クボタ建機ジャパン 【事業内容】国内における建設機械の販売・技術サービス 【設立】2009年4月 【資本金】3億円 【従業員数】413名(2023年12月) 【売上高】394億万円 (2023年12月) 【代表者】代表取締役社長 柴山 眞弘 【事業所】 <本社>大阪市 <北海道>札幌営業所(北広島市)、旭川営業所(旭川市)、道東営業所(河西郡) <東北>盛岡営業所(紫波郡)、秋田営業所(秋田市)、宮城営業所(名取市)、 石巻営業所(石巻士)、郡山営業所(郡山市) <関東>茨城営業所(つくばみらい市)、埼京営業所(ふじみ野市)東京営業課(中央区)、 千葉営業所(東金市)、新潟営業所(新潟市)、北関東営業所(佐野市)、 神奈川営業所(川崎市)、静岡営業所(富士市)、長野営業所(長野市)、松本営業所(松本市) <中部>中部営業所(一宮市)、三河営業所(岡崎市)、三重営業所(四日市市)、北陸営業所(白山市) <近畿>関西第1営業所(伊丹市)、関西第2営業所(和泉市)、兵庫西営業所(加古川市) <中国>呉営業所 (呉市)、広島北出張所(安芸高田市)、岡山営業所(岡山市)、 山口営業所(山口市)、米子営業所(米子市) <四国>香川営業所(丸亀市)、愛媛営業所(伊予郡)、徳島営業所(阿波市)、高知営業所(高知市) <九州>福岡営業所(福岡市)、長崎営業所(諫早市)、熊本営業所(熊本市)、八代営業所(八代市)、 大分営業所(大分市)、宮崎営業所(宮崎市)、鹿児島営業所(鹿児島市) <沖縄>沖縄営業所(那覇市) 【会社HP】http://kubotakenki.co.jp/index.html |
募集会社8 |
【社名】クボタ機械設計(株) 【事業内容】農業関連分野:農業機械(トラクタ・コンバイン・田植機等)の設計製図 産業関連分野:汎用エンジン、建設機械、コイン精米機等の設計製図 水・環境関連分野:浄水・下水処理システム、用排水処理・汚泥処理装置等の設計製図 図面管理業務、技術指導・製図指導、技術資料作成支援 等 【設立】1988年7月1日 【資本金】2,000万円 【従業員数】179名 【売上高】28億6,714万円(2022年12月) 【代表者】代表取締役社長 小磯 慶高 【事業所】<本社>大阪府堺市堺区匠町1番地11 【会社HP】http://www.kubota-design.co.jp/ |
募集会社9 |
【社名】(株)クボタクレジット 【事業内容】農業機械および農業関連商品等に関するクレジット、リース 【設立】1967年(昭和42年)11月 【資本金】5億円 【従業員数】145名(2024年12月1日現在) 【売上高】1,106億円(2023年12月) 【代表者】代表取締役社長 田中 伸明 【事業所】 <本社>大阪府大阪市 <事業所・営業所>大阪事務所(大阪市)、北海道営業所(札幌市)、東北事務所(名取市)、 関東事務所(さいたま市)、新潟営業所(新潟市)、九州事務所(福岡市) 【会社HP】http://www.kubota-credit.co.jp/index.html |
募集会社10 |
【社名】(株)クボタ建設 【事業内容】上下水道・土木・建設工事請負 ■ミニシールド工法、DXR工法、ダンビー工法、エンビコ式浄水システム等を中心とする固有技術を基盤とした専門工事に関する設計・施工 ■海外市場での上水道を始めとした水処理関連の施設及びライフライン分野工事 ■クボタグループを始めとした民間市場における土木、建築の設計・施工 【設立】2000年8月1日 【資本金】4億円 【従業員数】391名 【売上高】244億42百万円(2022年12月期) 【代表者】代表取締役社長 麻生川 学 【事業所】 <本社>大阪府大阪市 <支店・事業所>大阪支社(大阪市)、東京支社(中央区)、名古屋支店(名古屋市)、 広島支店(広島市)、三重事業所(伊賀市) 【会社HP】http://www.kubota-const.co.jp/index.html |
募集会社11 |
【社名】クボタロジスティクス(株) 【事業内容】クボタグループ製品に関する貨物利用運送事業(第一種及び、第二種)倉庫業、物流に係る製品の組立、加工並びに梱包業、貨物運送取扱業に関連する物品販売業、不動産の賃貸並びに管理、通関業 【設立】1978年1月23日 【資本金】7,500万円 【従業員数】345名(2023年12月1日時点) 【売上高】296億円(2023年12月) 【代表者】代表取締役社長 深井 誠 【事業所】 <本社>大阪府大阪市 <事業所>札幌DC、北海道部品DC、宇都宮空調DC、宇都宮機械DC 栃木DC、鹿島DC、竜ヶ崎DC、筑波グループ、筑波部品DC、 関東部品DC、柏DC、柏部品DC、市川DC、小田原DC、中部DC、 名古屋DC、東海部品DC、伊賀DC、滋賀DC 枚方グループ、堺機械DC、恩加島DC、堺臨海DC 堺大浜DC、堺部品DC、泉大津DC、阪神DC 兵庫部品DC、伊丹事業所、伊丹部品DC 岡山部品DC、飯塚DC、九州部品DC ※DCはディストリビューションセンターの略称 【会社HP】http://www.kbs-kubota.jp/ |
募集会社12 |
【社名】クボタアグリサービス(株) 【事業内容】クボタ農業機械及び関連商品の販売支援、技術指導、サービス支援活動 【設立】2012年(平成24年)4月1日 【資本金】9,000万円 【従業員数】410名(2024年1月現在) 【売上高】88億円(2022年12月期) 【代表者】代表取締役社長 鶴田 慎哉 【事業所】 <本社>大阪府大阪市 <事業所>秋田、宮城、新潟、埼玉、石川、大阪、兵庫、福岡、熊本 【会社HP】http://www.kubota-agri-service.co.jp/index.html |
募集会社13 |
【社名】ケイミュー(株) 【事業内容】住宅外装材「屋根材」「外壁材」「雨とい」の開発・製造・販売 【設立】2003年12月1日 【資本金】80億円 【従業員数】1,940名(2023年11月現在) 【売上高(連結)】1,207億円(2022年度実績) 【代表者】代表取締役 社長 村 均 【事業所】 <本社>大阪市 <研究拠点開発>奈良テクノセンター <工場拠点>(全7拠点) 屋根材(3拠点):小田原工場、滋賀工場、伊賀事業所 外壁材(5拠点):足利工場、鹿島工場、伊賀事業所、堺工場、北九州工場 <営業拠点>(全42拠点) 東日本(7拠点):札幌、帯広、盛岡、青森、秋田、仙台、福島 関東(5拠点):新潟、高崎、宇都宮、長野、つくば 首都圏(5拠点):東京、立川、埼玉、千葉、横浜 中部(5拠点):名古屋、金沢、静岡、浜松、三重 近畿(4拠点):大阪第1、大阪第2、京都、神戸 中国・四国(7拠点):広島、山口、岡山、鳥取、高松、松山、高知 九州(7拠点):福岡、北九州、長崎、大分、熊本、宮崎、鹿児島 特建(3拠点):東京、名古屋、大阪 【株主構成】 (株)クボタ(50%)、パナソニック(株)(50%) 【会社HP】 http://www.kmew.co.jp/ |
沿革 |
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1890年
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1893年
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1914年
- 工作機械へ進出
この後、農工用エンジン等へ分野を広げる
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1930年
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1947年
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1960年
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1962年
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1972年
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1990年
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2001年
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2002年
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2005年
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2009年
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2010年
- 創業120周年。ブランドステートメント「For Earth, For Life」を制定
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2012年
- ノルウェーのクバンランド社をM&Aにより子会社化(トラクタ用作業機器メーカー)
世界共通の企業理念「クボタグローバルアイデンティティ」を制定
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2013年
- タイに部品調達会社を設立
米国に中型トラクタ生産工場を設立 日本産米の輸入精米販売会社をシンガポールに設立
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2014年
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2015年
- インドで現地ニーズに適合した多目的トラクタの市場投入
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2016年
- アメリカのグレートプレーンズマニュファクチュアリング社をM&Aにより子会社化
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2017年
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2022年
- トラクタメーカーであるインドのエスコーツ Ltd.(現 エスコーツクボタ Ltd.)をM&Aにより子会社化
世界各地域の研究開発拠点の連携及び研究開発体制の強化を目的としてグローバル技術研究所を開設
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