最終更新日:2025/3/26

日本道路(株)【東証プライム上場】【清水建設グループ】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事・設備設計
  • 環境・リサイクル
  • 建材・エクステリア

基本情報

本社
東京都
資本金
122億9,026万円(2024年3月末現在)
売上高
1,401億1,600万円(単独) 1,605億1,900万円(連結) (2024年3月末現在)
従業員
1,622名(男/1,329名・女/293名)(2024年3月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

~今を支え、次の100年を描く~ 高い技術力で100年にわたり価値を創造し続ける道路建設会社のパイオニアです。【清水建設グループ】

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採用担当者からのお知らせ (2025/02/12更新)

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弊社採用ページをご覧いただきありがとうございます!

いよいよ2026卒採用がスタートしました!
現在、会社説明会のご予約を受付中です。

まずは、エントリー・説明会のご予約をお願いします!

多くの皆さまとお会い出来ることを、楽しみにしております。

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会社紹介記事

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互いに助けあう風土のある会社でコミュニケーションも良好。個の力を集結し、チームワークでビッグプロジェクトに取り組む。
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高い技術力を背景に、高速道路・空港といった大規模インフラ工事だけでなく、学校や公園・野球場の新設・改修工事など、さまざまなステージで活躍できる。

高い技術力と長い歴史を持っている、互いに助けあう風土のある日本道路!

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子供の頃からモノつくりに興味があり、高い技術力と長い歴史を持っているこの会社で新たなチャレンジをしようと思い、入社を決意しました。
年の近い先輩も多く、話しやすく互いに助けあう風土のある会社だと思います。
初めて現場で大きな重機が動く姿を見たときや精密な測量機器を使うときはワクワクした覚えがあります。
皆さんも是非楽しみにしてください。
施工をする時は1人でひと月に何百万もの大金を動かすので無事施工が終わったときは猛烈な達成感を味わえて楽しいですよ。

(田中 大貴/工事課/2019年入社)

会社データ

プロフィール

日本道路は、創立95年以上を誇る道路建設会社のパイオニアです。高速道路、国道、空港、港湾、橋梁等の工事等、数々の国家プロジェクトに参画し、社会基盤整備の一翼を担ってきました。その他にもレジャー施設やテニスコート・陸上競技場等のスポーツ施設等も手掛け、「道からはじまる街づくり」を行っています。また、近年の環境対策というニーズにも応え、環境関連技術分野へ積極的に取り組み、人に・地球に優しい社会の実現にも寄与しています。
SDGsを経営の中心に据え、社会から信頼され、存続を望まれる企業を目指して新たな価値を創造する。それが日本道路です。

事業内容
・道路建設および舗装工事
・一般土木工事
・一般建築工事
・環境整備工事
・スポーツ・レジャー施設工事
・アスファルト合材・乳剤の製造販売
・産業廃棄物の処理並びに再生製品の販売
・建設コンサルタント
・賃貸事業
・不動産取引事業
・建築設計・監理

道路業界:日本道路・大林道路・鹿島道路・世紀東急工業・大成ロテック・東亜道路工業・NIPPO・前田道路・東日本高速道路・中日本高速道路・西日本高速道路他

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本社郵便番号 105-0023
本社所在地 東京都港区芝浦一丁目2番3号 シーバンスS館7階
本社電話番号 03-4477-4041(直)管理本部人事部
設立 1929(昭和4)年3月10日
資本金 122億9,026万円(2024年3月末現在)
従業員 1,622名(男/1,329名・女/293名)(2024年3月末現在)
売上高 1,401億1,600万円(単独)
1,605億1,900万円(連結)
(2024年3月末現在)
代表者 代表取締役社長 石井 敏行
事業所 本社=東京
支店=東京、北関東(さいたま市)、中部(名古屋市)、関西(大阪市)、四国(高松市)、中国(広島市)、九州(福岡市)、北信越(新潟市)、東北(仙台市)、北海道(札幌市)、
営業所・出張所・工場ほか=全国に拠点
上場区分 東京証券取引所 プライム市場 (証券コード1884)
業績推移 【単体】      (単位:百万円)
決算期    売上高   経常利益  
――――――――――――――――――
2022年3月  135,113    6,287
2023年3月  135,142    3,901
2024年3月  140,116    5,667
自己資本比率(単体) 決算期    自己資本比率
――――――――――――――
2022年3月    60.5%
2023年3月    61.8%
2024年3月    62.6%
子会社・関連会社 エヌディーリース・システム(株)、エヌディック(株)、
スポーツメディア(株)、環境緑化(株)、(株)レインボー・コンサルタント
リソースフォレスト(株)、(株)伊藤建設工業
海外=日本道路マレーシア(株)、タイ日本道路(株)ほか
(連結対象45社)
平均年齢 男/42.8歳・女/43.8歳
(2024年3月末現在)
育児中の社員を応援 当社では、育児をしながら働く社員のための環境を整えています!
産前産後休業はもちろんですが、育児休業制度は特に充実していますので、
出産後も安心して職場復帰して働くことができます!
  
(育児休業期間)
 子が満1歳に達するまでの間、育児休業を取得できます。また、事情に
 より更に1年間延長することもできます。

(育児短時間勤務)
 中学校就学前の子を育てる社員は、育児短時間勤務の
 適用を受けることができます。(法定は3歳未満)

(残業・休日出勤の免除)
 中学校就学前の子を育てる社員は、残業・休日出勤が免除
 されます。(法定は小学校就学前)

(時間外労働、深夜業の制限)
 中学校就学前の子を育てる社員には、1カ月24時間、
 1年150時間を超える時間外労働や深夜労働をさせることはありません。
(法定は小学校就学前)

(子の看護休暇)
 中学校就学前の子を育てる社員は、子の看護のための
 休暇を取得することができます。(法定は小学校3年生修了まで)

(エリア社員制度)
 社員の生活設計の多様化に対応するため、異動エリアを
 限定した働き方が選択できる制度があります。

(帰宅補助)
 転勤等のため単身赴任する社員には、帰宅補助として
 最大175,000円/月が支給されます。
転勤に伴う赴任手当の支給 転居を伴う転勤をする場合に、赴任手当が最大で40万円支給されます。
また、引っ越し費用は別途会社が全額負担します。
沿革
  • 1929(昭和4)年3月10日
    • 日本ビチュマルス鋪装工業株式会社設立
  • 1932(昭和7)年
    • 社名を日本道路鋪装株式会社に変更
  • 1947(昭和22)年
    • 現社名の日本道路株式会社に改称
  • 1949(昭和24)年
    • 建設業法施行により登録を受ける(建設大臣登録(第85号))
  • 1958(昭和33)年
    • 技術研究所(現技術本部)開設
  • 1961(昭和36)年
    • 東京証券取引所市場第2部に上場
  • 1965(昭和40)年
    • 本社新社屋落成/社是・社訓制定
  • 1971(昭和46)年
    • 東京証券取引所市場第1部に指定替
  • 1989(平成元)年
    • タイ日本道路(株)・日本道路マレーシア(株)設立
  • 2019(令和元)年
    • 創立90年
  • 2022(令和4)年
    • 東京証券取引所プライム市場に移行
  • 2022(令和4)年
    • 環境省「エコ・ファースト企業」に認定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 39 6 45
    取得者 16 6 22
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    41.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、3年目技術社員研修、5年目事務・技術社員研修、7年目技術社員研修、係長研修、人事考課者研修、ミドルマネジメント研修、グローバル選抜研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育支援…会社指定の通信講座を受講し、合格終了した場合、受講料の50%を補助します。
・資格取得奨励金制度…各種資格取得時に奨励金(最大100,000円)を支給し、受験料等も会社で負担します。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度・・・現在の配置状況、将来の配置希望(勤務地・職務等)および会社・人事部への意見などを人事部へ直接申請する制度。
申告内容については個々の適性に応じた配置やキャリア育成のうえでの異動を考える基礎情報とされる。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、日本文理大学、白鴎大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、文化学園大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生建築&デザイン専門学校、岡山科学技術専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿測量専門学校、修成建設専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、東海工業専門学校金山校、長岡工業高等専門学校、日本工科大学校、日本工学院八王子専門学校、広島工業大学専門学校、福岡建設専門学校、福島工業高等専門学校

採用実績(人数) 【2024年4月入社】
技術系 58名
事務系 13名
合 計 71名

【2023年4月入社】
技術系 61名
事務系 13名
合 計 74名

【2022年4月入社】
技術系 71名
事務系 19名
合 計 90名

技術系:工事職・技術研究職・機械職
事務系:事務職




  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 62 9 71
    2023年 69 5 74
    2022年 83 7 90
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

先輩情報

営業所の業務を幅広く支える
H.K
2017年入社
日本大学
法学部 公共政策学科
【事務】
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