最終更新日：2025/4/15

古河電気工業(株)

正社員
上場企業

業種

非鉄金属
半導体・電子・電気機器
自動車・自動車部品
金属製品
機械設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 693億9,500万円(2024年3月末)

売上高: 1兆565億2,800万円(連結) 2,967億6,600万円(単体) (2024年3月期）

従業員: 52,757名(連結） 4,335名（単体） (2024年3月末)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

情報通信インフラ、電力インフラ、自動車で「世界を明るくする」

会社紹介記事

創業以来、絶え間ない技術革新で社会に大きく貢献してきた古河電気工業。あらゆるライフシーンをより良い方向へと導く事業で、多大な実績を誇る会社である。東京駅日本橋口前「常盤橋タワー」にある本社オフィス。若手・中堅を中心とした社内プロジェクトメンバー考案による、働きやすいオフィス環境が具現化されたレイアウト。

: 創業以来、絶え間ない技術革新で社会に大きく貢献してきた古河電気工業。あらゆるライフシーンをより良い方向へと導く事業で、多大な実績を誇る会社である。

: 東京駅日本橋口前「常盤橋タワー」にある本社オフィス。若手・中堅を中心とした社内プロジェクトメンバー考案による、働きやすいオフィス環境が具現化されたレイアウト。

情報通信・電力インフラ、自動車で「世界を明るくする」

「会社がここまで発展してきたのも、歴代の社員が尽力した結果。活躍できる舞台はたくさん用意されています」と採用課メンバーより。	1884年に電線の製造、銅製品といった事業からスタートした古河電気工業。現在では3万点を超える製品の開発・製造、そして提供を行う会社へと成長しました。創業者・古河市兵衛の「従業員を大切にせよ、お客様を大切にせよ、新技術を大切にせよ、そして社会に役立つことをせよ。」という言葉のとおり、常に技術革新を実現し、社会貢献へと挑んできた努力の表れといえます。現在、製品のセグメントは大きく「モビリティ関連」「電力インフラ関連」「情報通信関連」「機能製品関連」に分かれており、各セグメントにおける実績が、あらゆる生活シーンにおいて貢献しているのです。日本はさまざまな社会問題を抱えている状況ですが、真に豊かで、サステナブルな社会の実現を目指して、当社でも積極的に動いていきたいと考えています。例えば、モビリティと情報通信が連携し、より発達した自動運転システムを開発する。EV(電気自動車)が普及しやすいインフラ整備に努める。情報通信を駆使して再生可能エネルギーインフラを新たに開発する。このように、当社の技術でできることはたくさんあります。これまで培った開発力を強みに、世の中に対して貢献できる分、仕事のやりがいも存分に味わえる。それが、当社の特長です。伝統のある会社ですが、上下関係の垣根は低く、フラットに意見を言い合える環境が実現しています。2021年には本社を「丸の内仲通りビル」から「TOKYO TORCH(トウキョウトーチ)」街区内の「常盤橋タワー」に移転したのですが、その際には若手から中堅社員で構成されたプロジェクトメンバーがコンセプトの制定からレイアウトの考案まで一通り手掛けました。こういった部署間を越えた交流が多いことも、働きやすい環境の実現につながっていると感じています。当社の理念に共感し、自分の専攻に限らずいろいろなことに興味を持って行動できる方であれば、活躍できるチャンスにたくさん巡り会える環境です。長い歴史の中で当社が培った実績を誇りに、その貢献度をさらに高めていきたいという向上心あふれる方とぜひお会いしたいです。 (採用担当一同)

「会社がここまで発展してきたのも、歴代の社員が尽力した結果。活躍できる舞台はたくさん用意されています」と採用課メンバーより。

1884年に電線の製造、銅製品といった事業からスタートした古河電気工業。
現在では3万点を超える製品の開発・製造、そして提供を行う会社へと成長しました。創業者・古河市兵衛の「従業員を大切にせよ、お客様を大切にせよ、新技術を大切にせよ、そして社会に役立つことをせよ。」という言葉のとおり、常に技術革新を実現し、社会貢献へと挑んできた努力の表れといえます。
現在、製品のセグメントは大きく「モビリティ関連」「電力インフラ関連」「情報通信関連」「機能製品関連」に分かれており、各セグメントにおける実績が、あらゆる生活シーンにおいて貢献しているのです。

日本はさまざまな社会問題を抱えている状況ですが、真に豊かで、サステナブルな社会の実現を目指して、当社でも積極的に動いていきたいと考えています。
例えば、モビリティと情報通信が連携し、より発達した自動運転システムを開発する。EV(電気自動車)が普及しやすいインフラ整備に努める。
情報通信を駆使して再生可能エネルギーインフラを新たに開発する。
このように、当社の技術でできることはたくさんあります。これまで培った開発力を強みに、世の中に対して貢献できる分、仕事のやりがいも存分に味わえる。それが、当社の特長です。

伝統のある会社ですが、上下関係の垣根は低く、フラットに意見を言い合える環境が実現しています。2021年には本社を「丸の内仲通りビル」から「TOKYO TORCH(トウキョウトーチ)」街区内の「常盤橋タワー」に移転したのですが、その際には若手から中堅社員で構成されたプロジェクトメンバーがコンセプトの制定からレイアウトの考案まで一通り手掛けました。こういった部署間を越えた交流が多いことも、働きやすい環境の実現につながっていると感じています。

当社の理念に共感し、自分の専攻に限らずいろいろなことに興味を持って行動できる方であれば、活躍できるチャンスにたくさん巡り会える環境です。
長い歴史の中で当社が培った実績を誇りに、その貢献度をさらに高めていきたいという向上心あふれる方とぜひお会いしたいです。

(採用担当一同)

会社データ

プロフィール	古河電工は「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献すること」を基本理念に、1884年の創業から今日まで130年以上にわたり、常に社会・産業の基盤技術とともに歩んできました。電線・精銅から始まった当社の事業領域は、時代のニーズに応え続ける中で拡大し、現在では情報通信・エネルギーインフラ、電子部品、自動車部品、金属材料などに拡がっています。これらの事業は、100社以上からなる古河電工グループの関係会社とともに推進しており、事業は世界中にひろがっています。これからも古河電工グループは絶え間ない技術革新によって、当社グル－プの理念として掲げた持続可能な社会の実現に貢献していきます。
事業内容	■情報通信インフラ関連製品　⇒光ファイバ・ケーブル、光部品、ネットワーク機器等　　ブロードバンド時代の要「光ファイバ」では世界トップクラスのシェアを持つメーカーです。 ■電力インフラ関連製品　⇒電力ケーブル、配電部品、管路材、電気導体　　生活に欠かせない電気を各家庭に送り届ける為の製品を世の中に提供しています。 ■自動車部品・ワイヤハーネス、コネクタ　　様々な自動車部品を各完成車メーカーに納入しています。 ■電子部品・金属線、放熱製品、メモリディスク材料　　パソコンの放熱冷却部品「ヒートシンク」、HDDに搭載される「ハードディスク用基盤」など、　　当社の電子部品は皆さんの身近なところで活躍しているだけでなく、世界でも高い評価を得ています。 ■金属材料　⇒銅条、銅管、電解銅箔、形状記憶合金、特殊金属材料　　一世紀以上にわたって培った高度な材料技術を活かし、　　パソコン・携帯電話向け「リードフレーム用銅合金」、　　リチウムイオン電池向け「電解銅箔」など、IT社会を支える最先端の材料を生み出しています。 ■ライフサイエンス　⇒体内医療機器位置検知ソリューション、ステント材料、カテーテル用ポリイミドチューブ、　　蛍光シリカナノ粒子など　　医療分野で使用されるソリューション及び材料の開発、製品化にも積極的に取り組んでいます

プロフィール

古河電工は「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献すること」を基本理念に、1884年の創業から今日まで130年以上にわたり、常に社会・産業の基盤技術とともに歩んできました。

電線・精銅から始まった当社の事業領域は、時代のニーズに応え続ける中で拡大し、現在では情報通信・エネルギーインフラ、電子部品、自動車部品、金属材料などに拡がっています。
これらの事業は、100社以上からなる古河電工グループの関係会社とともに推進しており、事業は世界中にひろがっています。これからも古河電工グループは絶え間ない技術革新によって、当社グル－プの理念として掲げた持続可能な社会の実現に貢献していきます。

事業内容

■情報通信インフラ関連製品
　⇒光ファイバ・ケーブル、光部品、ネットワーク機器等
　　ブロードバンド時代の要「光ファイバ」では世界トップクラスのシェアを持つメーカーです。

■電力インフラ関連製品
　⇒電力ケーブル、配電部品、管路材、電気導体
　　生活に欠かせない電気を各家庭に送り届ける為の製品を世の中に提供しています。

■自動車部品・ワイヤハーネス、コネクタ
　　様々な自動車部品を各完成車メーカーに納入しています。

■電子部品・金属線、放熱製品、メモリディスク材料
　　パソコンの放熱冷却部品「ヒートシンク」、HDDに搭載される「ハードディスク用基盤」など、
　　当社の電子部品は皆さんの身近なところで活躍しているだけでなく、世界でも高い評価を得ています。

■金属材料
　⇒銅条、銅管、電解銅箔、形状記憶合金、特殊金属材料
　　一世紀以上にわたって培った高度な材料技術を活かし、
　　パソコン・携帯電話向け「リードフレーム用銅合金」、
　　リチウムイオン電池向け「電解銅箔」など、IT社会を支える最先端の材料を生み出しています。

■ライフサイエンス
　⇒体内医療機器位置検知ソリューション、ステント材料、カテーテル用ポリイミドチューブ、
　　蛍光シリカナノ粒子など
　　医療分野で使用されるソリューション及び材料の開発、製品化にも積極的に取り組んでいます

本社郵便番号	100-8322
本社所在地	東京都千代田区大手町二丁目6番4号常盤橋タワー
本社電話番号	03-6281-8515
創業	1884年
資本金	693億9,500万円(2024年3月末)
従業員	52,757名(連結） 4,335名（単体） (2024年3月末)
売上高	1兆565億2,800万円(連結) 2,967億6,600万円(単体) (2024年3月期）
沿革	1884年本所鎔銅所開設　山田電線製造所開設。当社の母胎事業発祥をもって当社創業の年とする。 1896年横浜電線製造(株)設立（資本金5万円） 1906年日光電気精銅所開設 1920年横浜電線製造(株)と古河鉱業(株)の所属工場であった日光電気精銅所を合併し、古河電気工業(株)を設立（資本金2,000万円） 1952年デミング賞受賞 1955年 NHK殿（東京タワー）にアンテナ納入 1969年我が国最大規模（当時）の海底ケーブルを中国電力殿に納入 1974年光ファイバケーブルの製造に世界で初めて成功 1998年欧州巨大加速器プロジェクトに超電導線材を納入 2001年米国ルーセントテクノロジーズ社の光ファイバケーブル部門を買収 2001年チェコに自動車部品の新会社設立 2001年光ファイバケーブル合弁会社をインドネシアに設立 2002年中国無錫市に伸銅品製品の製造販売会社を設立、中国江蘇省に光ファイバ複合地線（OPGW）の合弁会社を設立 2003年自動車用ワイヤーハーネスで仏ヴァレオ社と協業 2005年架橋発泡ポリオレフィン業界大手ドイツ・トロセレン社を買収することで合意 2007年インド・ミンダグループと自動車部品合弁会社を設立 2009年ロシア・ウンコムテックグループと110kV高圧電ケーブルの製造に関する技術援助マレーシア・パーミンテックスインダストリーの所有株式出資比率を引き上げ、経営権を取得インドに光ファイバ製造会社を設立 2012年第2世代高温超電導線材メーカー、米スーパーパワー社を買収経済産業省の委託事業である「浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業」に参加大容量光通信に対応するマルチコアファイバ用光増幅器を開発【7コアの光ファイバに一括励起で増幅し、大幅な省電力化を実現】 2011年世界最高電圧の275kV超電導ケーブルを開発【火力発電所1基分の電力を超電導ケーブル1回線で送電可能】 2015年自動車用アルミワイヤハーネスの防食端子「α端子シリーズ」を開発アフリカ北西部モロッコに通信用光ケーブル工場建設を発表 2016年「えるぼし」最高評価を非鉄業界で初めて取得～女性活躍推進法に基づく「基準適合認定一般事業主」の最高認定を取得～ 2017年世界トップレベルの検知性能、車載用新型「周辺監視レーダ」の本格量産を開始 2022年愛知県豊田市にレーザアプリケーションラボを開設～新たな共創拠点により電動化部品の開発加速に貢献～ 2023年入善洋上風力発電所向け海底ケーブルを納入～海底ケーブルの供給・布設によりカーボンニュートラル実現に貢献～ 2024年データセンター向け水冷モジュールの製造工場を新設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.9年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	66名	16名	82名
取得者	66名	16名	82名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別教育：新入社員集合研修(入社時、入社半年後)、工場実習、研究発表会など、階層に応じて階層別研修を実施しています。自己啓発：通信教育講座、語学講座その他：留学派遣制度、海外実業派遣制度など詳しくは、古河電工HPをご覧ください。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援…会社指定の通信教育、語学講座等を受講し合格終了した場合、受講料の一部について会社補助が受けられます。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪公立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、北里大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、埼玉大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京科学大学、東京工芸大学、東京海洋大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、兵庫県立大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、大阪大学、大妻女子大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、産業医科大学、上智大学、中央大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、同志社大学、豊田工業大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、山形大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学 ※2025年度予定もっと見る
採用実績（人数）	2025年4月：123名(技術系93名、事務系24名、一般職6名) 2024年4月：111名(技術系84名、事務系23名、一般職4名) 2023年4月：102名(技術系77名、事務系19名、一般職6名)

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪公立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、北里大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、埼玉大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京科学大学、東京工芸大学、東京海洋大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、兵庫県立大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、大阪大学、大妻女子大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、産業医科大学、上智大学、中央大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、同志社大学、豊田工業大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、山形大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

※2025年度予定

採用実績（人数）

2025年4月：123名(技術系93名、事務系24名、一般職6名)
2024年4月：111名(技術系84名、事務系23名、一般職4名)
2023年4月：102名(技術系77名、事務系19名、一般職6名)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）